Image may be NSFW.
Clik here to view.
Image may be NSFW.
Clik here to view.
● 高高度風力発電技術
Image may be NSFW.
Clik here to view.
少なくともある特定条件下で、２機動的に大容量の電力を得ようと考えるなら、アルタエアロ エナジー
社のバルーン型風力発電システムを８３メートル以上の上空で稼働させるのがが最適化もしれない。
アラスカ州アルタエアロ エナジー社は、アラスカ州は南フェアバンクス地区で実証試験中である。近
い将来、遠隔地や離島住民や鉱業産業の資源採掘基地や災害現場での復旧・復興基地で活躍している
かもしれない。
Image may be NSFW.
Clik here to view.
このシステムの特徴的な魅力は、機動性と世界最大の未開発の再生可能な資源の一つである高高度の
風力を有効に利用し、ローコストで大電力の発電が可能なことだ。スタンフォード大学の科学カーネ
ギー研究所教授ケン・カルディラ教授は、現在の百倍以上の電力量を導出可能だと発表している。高
高度の風力は、より一貫性があり、地表付近で見られるものよりも、５〜８倍の電力密度と２倍の平
均風速が利用できる。米国のデータによればタワーマウント型風力発電は60％以上経済的にロスさせ
ているという。空中風力発電技術の出現は、これらのサイトへの手頃な価格の風力エネルギーをもたらす
可能性を秘めている。
Image may be NSFW.
Clik here to view.
上図の”Altaeros BAT " は、航空宇宙、風力タービン技術を統合している。特に使用されるの昇降シス
テムの実績は充分なものだが、以下、特徴ある４つの主要コンポーネントのから構成されている。
（１）シェル - タービンを上に持ち上げ、空気中で安定化させることができる高性能の産業用織物
で作られたヘリウム浮体。
（２）タービン - シェル内に固定された軽量の三翼式水平軸風力タービン。
（３）テザー（長く強靭な紐） - 軽量、高強度のテザーは、どんな気象条件にも耐え、タービンを
保持（テザー推進）。
（４）地上局 - 自律制御システムと電力調整装置から構成された地上局はコンテナから迅速に配備
される。
Image may be NSFW.
Clik here to view.
● 電力いらずの歩行アシスト機
今夜はもう１つ記載。股関節の手術後から、母親が寝たきり状態になる間、つまり車いすを常用する
前に一度も電動アシスト機のなどの歩行補助機などのことは思いつかなかった。とはいえ、車いすの
改良のことなどはチョッと考えてみた記憶がある。そのようなことで、電力いらずの歩行アシスト機
――無動力歩行支援機「ACSIVE」（アクシブ）の研究開発の成果をはじめて耳にしたとき、感心す
るとともに、なぜ、気づくかなかったのかと後ろめたさを感じた。
さて、この発明（下図クリック＠参考）は、電気的な動力を用いずに歩行を補助するもので、原理は
「重力で倒れそうになると腰の位置のバネが縮み、反発で次の一歩を振り出す」もの。発明者は佐野
明人名古屋工業大学の教授によると、脳卒中患者の歩行支援用途で開発されたものだが、医療だけで
なく登山などのレジャー用途での活用も考えており、価格は15万円程度と、単純なレジャー用途では
高価なものだが、レタンルサイクルなどと同様に行楽地でのレンタル用途も考えているという。モー
ターやバッテリーといった動力が不要だ。
腰の側面下のバネと重力によってスムーズな歩行を自然に補助する「受動歩行理論」に基づき、動力
なしで坂道を下り続けるロボット――振り子の原理を使ったこのロボットは、約10万歩、約15キロメ
ートルに相当する13時間45分の受動歩行を達成しギネスブック世界記録を保持している（最下図クリ
ック＠参考）。
Image may be NSFW.
Clik here to view.
Image may be NSFW.
Clik here to view.
Image may be NSFW.
Clik here to view.
Image may be NSFW.
Clik here to view.
再表2012/002078 歩行支援機
【符号の説明】
１ 脚 １ａ 大腿部 １ｂ 下腿部 １ｃ 膝関節 ２ 上体 ３ アシスト治具 ４ａ 前面ウレタ
ンシート（弾性部材） ４ｂ 背面ウレタンシート（弾性部材） ５ スライダ ６ 固定ストッパー
７ ローラ ８ 可動ストッパー ９ 膝ストッパー １０ サーボ １１ 円弧足 １２ 歪ゲージ
１３PVDFフィルム １４ 荷物 １５ 腰軸 １６ 腰関節 ２０ ブレーキハンドル ２１ ブレーキ
機構
Image may be NSFW.
Clik here to view.
【遺伝子組み換え作物論 ２４】
Image may be NSFW.
Clik here to view.
第６章 バイテク産業の汚れた策略 その?
ブラジル
１９９９年にブラジルの裁判所は、遺伝子組み換え作物の栽培を禁止する判決を下した。しかし、
ここでもモンサント社はブラジル政府に対して商業栽培を認めさせるための圧力をかけた。そもそ
も、ブラジルでは除草剤耐性「ラウンドアップ・レディ大豆」が、隣国のアルゼンチンから大量に
密輸されていた。アルゼンチン国境に隣接するリオグランデ・ド・スル州では、７０％近くの畑で
遺伝子組み換え大豆が栽培されていたのである。
２００３年の大統領選挙で当選したルラ大統領は遺伝子組み換え作物の禁止を公約に掲げていた。
しかし結局、当選後は、米国からの圧力に押され、しかも南部の州では遺伝子組み換え大豆が非合
法のまま栽培されていたこともあって、国内における遺伝子組み換え種子の販売を容認することに
なった。モンサント社などのバイテク企業は、即座に関連法案の整備を画策し、２００５年３月に
は法律が制定された。不備の多いこの法律が制定されたことで、遺伝子組み換え種子の販売が合法
化されたのである。しかし、遺伝子組み換え種子に反対する団体は、「環境や人聞への影響を調査
せずに、遺伝子組み換え作物の販売を認めたこの法律は憲法違反である」と批判している。
（２） バイテク企業による政府の支配――その成果
ロビー団体による賄賂や圧力、衷での暗躍によって、バイテク企業の見事な戦略は、世腎中で成
功した。多くの国では規制を設けることもせず、抜け穴をつくることもできた。米国政府に諮問す
る専門委員会には、バイテク産業を支持する科学者を配置した。米国政府は匪県のどの国に対して
も、遺伝子組み換え作物の受け入れを強要する体制を整えたのである。
? 米国における規制の実態
そもそも米国政府自体が、遺伝子組み換え作物に対する規制を巧妙に避けてきたのも不思議では
ない。そのために、巨額の全が使われてきたのだ。そして、米国政府の支援がなければ、このビジ
ネスが軌道に乗ることもなかったはずである。食品医薬品局（ＦＤＡ）による、「遺伝子組み換え
食品の安全性については科学的な合意がある」という誤った主張だけが、安全性を保証する唯一の
法的根拠になっている。
バイテク企業は、遺伝子組み換え作物を商品として販売させるはるか以前から、自分たちに都合
のよい規制策を導入するため、首都ワシントンの政府機関で、先手を取った活動を展開してきた。
バイテク産業にとって必要だったのは、大衆が納得する最低限の規則であり、企業活動が規制され
ないことだった。その結果、バイオテクノロジーを規制する新たな法律は何も制定されなかったの
である。
最初に商品化された遺伝子組み換え作物「フレーバー・セーバー・トマト」（日待ちするトマト）
を開発した「カルジーン社」を、モンサント社が買収したのは１９９７年のことだった。そしてす
でに「カルジーン社」は、商品化に向けて認可の規制を緩めるため、米国政府にロビー活動を行
なっていた。１９９２年２月にはブッシユ大統領（父）が、遺伝子組み換え作物を販売するために、
「規制手続きを簡素化する」計画を発表している。
奇妙なことに、遺伝子組み換え食品の安全性を監督するはずの食品医薬品局（ＦＤＡ）も同じ１
９９２年に、「遺伝子組み換え食品は安全であり、一般の食品と。実質的に同等である」という結
論を下している。その結果、米国政府機関は、まるで「鶏小屋にキツネを入れた」ような状態とな
り、遺伝子組み換え食品の安全性についての責任はバイテク産業に委ねられることになったのだ。
環境保護庁の科学者だったダグ・ガリアン＝シャーマンは、次のように批判する。
「食品医薬品局は、遺伝子組み換え食品の安令性を確認していない。代わりに、あくまで任意で
表面上の審査をする仕組みをつくったのだ。その結果、遺伝子組み換え作物を商品として販売して
利益をあげる企業自身が、食品としての安全性を試験する方法を策定し、実施することになったの
である」
カリフォルニアにある「ソーク生物学研究所」のシユーベルト博士も次のように指摘する。
「遺伝子組み換え作物の開発企業が提出する資料は、研究誌にも発表されないし、他の専門家が
それを検証することもない。米国政府における遺伝子祖み換え作物の規制とは、国民の信頼を得る
ために、自動的にゴム印を押して承認するだけの手続きにすぎない。遺伝子組み換え食品の安全性
を保証するための審査ではないの坂」
ＮＧＯ「クロップ・チョイス（cropchoice.com）」も次のように指摘する。
「遺伝子組み換え作物が商品として牛屋されたら、その後を観察し、追跡調査することはない。
第三者機関が、重大な発見や報告をしても、規制当局は関知しない。健康や環境への影響を示ナ証
拠が発表されても、当たり前のように盤視を続けてい砧」
つまり、遺伝子祖み換え作物の安全性試験を、米国は法的には義務づけていないのである。バイ
テク業界は自己流の方法で安全性試験を行ない、政府も自ら進んで黙認しているのが実態なのであ
る。
スティーブン・ドルーカー弁護士の告発
２００３年には驚くような発表があった。米国の弁護士スティーブン・ドルーカーが、「遺伝子
組み換え食品は、適切な審査も、規制も実施されてこなかった」と報道機関に訴えたのである。以
下はその抜粋である。
・ＥＵで遺伝子組み換え食品が承認されたのは、米国の食品医薬品局が局内の専門家自身による
数多くの警告を隠蔽し、事実を露骨に歪曲して、法に違反しても遺伝子組み換え作物を承認し
てきたためである。食品医薬品局自らが、「バイテク産業を発展させる］という政府の方剣に
基づいて活動してきたことを認めている。しかも、局内の専門家たちが「遺伝子組み換え食
品には特有の危険性がある」と危惧しているのを知っていながら、「遺伝子組み換え食品は安
全であり、安全性試験を行なう必要がないという見解については、圧倒的多数の専門家が合意
している」と主張してき坂。さらに問題なのは、食品医薬品局が、「遺伝子組み換え食品が一
般の食品と比べて、とくに重要な相違点があるという情報はない」と主張していることである。
しかし、もし米国政府が真実を語っていたら、遺伝子組み換え食品が米国やＥＵの市場に出回
ることはなかったはずだ。米国政府が承認しなかったら、ＥＵが承認することもあり得なかっ
たはずなのである。
・ブッシュ政権は、ＥＵの基本方針である「予防原則」を「違法な貿易豚草」であると批判する
が、そもそも「予防原則」は米国の食品安全法にとっても土台となる概念である。殼初にＥＵ
をだまして遺伝子組み換え食品を承認させ、次にＥＵの予防原則を否定して、新たな食品表示
の制度を妨害し、最終的にはＥＵの市場を獲得しようというのがブッシュ政権の戦略である。
モンサント社やデュポン社などの巨大企業の利益を促進するため、安全性も証明せずに遺伝子
組み換え食品を承認した食品医薬品局は、「予防原則」に対して重大な違反を犯している。
・残念なことに、ＥＵの規制当局も米国に追随し、「遺伝子組み換え食品に対しては予防原則を
もって対処する」と語っておきながら、誤った判断を下している。現実には彼らも、遺伝子組
み換え食品のリスクを盤視し、ＥＵの法律に従って安全性試験を行なうことを怠ってきたのだ。
・「オーストラリア公衆衛生協会（ＰＨＡＡ）」の専門家たちが、遺伝子組み換え作物の開発企
業が規制当局に提出した一連の資料を徹底的に再検証しかところ、最も重要な情報が不足して
いると報告している。ところがこうした研究を他の専門家が評価するために公表することは許
されておらず、規制当局もその必要性を認めないのである。
・名古屋大学の河田昌東博士ら日本人の科学者チームが、モンサント社自身が行なった「ラウン
ドアップ・レディ大豆」の試験結果を再検討したところ、つじつまの合わない点を多数発見し、
同社の安全性評価は「不適切であり、不完全である」と指摘している。２０００年１１月に月
刊誌『技術と人間』に発表された報告書は、「ラウンドアップ・レディ大豆についての安全性
評価は、再検証されるべきである」と結論づけている。
※ 「遺伝子組み換え作物の安全性確認申請書の問題点」／「遺伝子組換え食品（種子植物）の安全性評価
基準案等に関する意見交換会 議事録」／「陳述書」
・さらに問題なのは、モンサント社が提出した資料に不備があるということは、規制当局が無視
してきた危険性が潜んでいる可能性があるということだ。たとえばＥＵの規制当局は、遺伝子
組み換え作物を承認する際に、従来の作物とは明らかに謀．ハなる点があることを知りながら、
しかもそれが食品の安全性に関わる点であるにも関わらず承認してきたのである。トウモロコ
シやナタネ、大豆など、モンサント杜の遺伝子組み換え作物は、さまざまな問題を抱えている
のだ。
米国農務省（ＵＳＤＡ）による不正行為
米国濃務省が遺伝子組み換え作物の推進に熱心なのには理由がある。米国鳥務古の広報官ウィラ
ードーフェルプスが、カナダのＮＧＯ「国際農村発展基金（ＲΛＦ土」に語ったところによると、
「米国急務省が途上国に遺伝子組み換え作物を販売した場合には、バイテク企業から五％のロイヤ
リティーを受け取る什組みになっている」というのだ。米国鳥務省の職員が遺伝子組み換え作物
を普及すれば、大きな分け前にあずかれるというわけだ。「英国土壌協会」の理事長で、「ホール・
アース食品」社の創設者でもあるクレイグ・サムスも次のように批判する。
「米国政府が研究費を支出し、米国具務省がその特許権からロイヤリティーを受け取るというシ
ステムは言語道断の行為である。遺伝子組み換え作物を販売すれば年間１５万ドルも収入が増え、
販売しなければ給料しか支給しないという仕組みの中で、誰が合理的な判断など下せようか」
ブッシュ大統領が選んだ諮問委員会
自らの政治目的を推進するため、ブッシュ政権が科学者の諮閣員会を操作していることを、多く
の米国の科学者は憂慮していた。政府にとって諮問委員会の本来の役割は、客観的な前言を行ない、
指示された提案を科学的に精査することにある。ところがブッシュ政権では、その人物の政治指向
を基準にして委員会のメンバーを選定した。ブッシユ政権の方針に一致しない研究を行なった人物
は委員会からはずし、業界の利益にとって都合のいい結論を導き出す、既得権に乗った人物を委員
に据えたのだ。デヅイッド・マイケルズ博士（ジョージワシントン大学研究教授）は次のように批
判する。
「委員に任命されたのは、いつでも行政当局が望む結論を導き出す研究者だった。しかし、それ
は科学にとってよいことではないし、圃にとっても有益ではない」
こうした批判に対してブッシユ政権は「過去の政権と同じことをしているだけだ」と主張したが、
多くの科学者はそれに反論している。リン・ゴールドマン博士（ジョンズ・ホプキンス大学・ブル
ムバーグ公衆衛生大学院教授・小児科医）も「クリントン政権ではありえなかったことだ」と批判
した。
リーズ、アンディ 著 『遺伝子組み換え食品の真実』
この項つづく
Image may be NSFW.
Clik here to view.
Image may be NSFW.
Clik here to view.