Quantcast
Channel: 極東極楽 ごくとうごくらく
Viewing all articles
Browse latest Browse all 2435

ネオビジネスマン考 ②

$
0
0


彦根藩二代当主である井伊直孝公をお寺の門前で手招き雷雨から救
ったと伝えられる"招き猫"と、井伊軍団のシンボルとも言える赤備
え。(戦国時代の軍団編成の一種で、あらゆる武具を朱塗りにした
部隊編のこと)の兜(かぶと)を合体させて生まれたキャラクタ。



hibiscus yellow eucalyptus
『今朝の一華』
ハイビスカス イエローユカリン
別名:ブッソウゲ(仏桑花)
学名:Hibiscus
科名 / 属名:アオイ科 / フヨウ属(ヒビスクス、ハイビスカス属)
夏の花というイメージが強いハイビスカスは、実は四季咲き性の種
類が多い。戸内での栽培など環境次第では、春から初秋を通じて開
花がのぞめる。
※さし木:在来系とハワイアン系は4月中旬から6月、コーラル系は
5月から9月に枝を10cmほど切ってさします。さし床には水はけ、水
もちのよい清潔な用土(鹿沼土、赤玉土)などが適す。

 


午後のお出かけ推し一番! 
先日、ベルロードの「アンデケン」のショートケーキが食べたいと
いうリクエストで『アンデケン彦根店』に出かける。久しぶりの本
格的なショートケーキとあってテンション・アップ。帰りにお土産
のケーキを持参し、新型コロナで疎遠となっていた近くにお住まい
の元上役宅に立ち寄りし近況情報を伝え交換。安堵し帰宅。

 

     


 

【再エネ革命渦論 137: アフターコロナ時代 336】
● 技術的特異点でエンドレス・サーフィング
  特異点真っ直中 ⑳
ここ数年の科学技術進展に驚く昨今。今日も気になる事例を摘出。

● 300mmファブ装置投資額、2026年に1188億米ドル
300mm半導体前工程ファブ用装置の投資額は、2026年に全世界で1188
億米ドル規模に達し、過去最高となる予測をSEMIが発表(➲2023.06.
30/EE Times Japan)
韓国が世界をリード、2026年の設備投資額は302億米ドル
SEMIは2023年6月13日(米国時間)、300mm半導体前工程ファブ用装
置の投資額が2026年には全世界で1188億米ドル規模に達し、過去最
高となる予測を発表。高性能コンピュータや車載用途に向けたICの
需要増大によって、2024年以降は設備投資額も2桁伸長を続けると。

出所:SEMI
分野別で設備投資をけん引するのはファウンドリー。2023年の446億
米ドルに対し、2026年は621億米ドルに増加。メモリに対する投資額
は2026年に429億米ドルとなる。2023年比で170%増る。この他、ア
ナログ関連の投資は2023年の50億米ドルに対し、2026年は62億米ド
ルとなる予想。


● 「ネガティブエミッション」日本市場創出向検討スタート
地球レベルでの炭素循環からCO2を固定化・除去するネガティブエミ
ッション技術(NETs)にはさまざまなものがあるが、その固定化・除
去期間は100年以上の長期間であることが重要とされている。大気中
のCO2を除去する「ネガティブエミッション技術(NETs)」。脱炭素
化に貢献する技術の一つとして国際的に普及を目指す動きが広がっ
ており、日本でもネガティブエミッション市場創出に向けた方針の検
討が始まった。(➲2023年06月09日/スマートジャパン)
※ネガティブエミッション技術(NETs)とは、大気中のCO2を回収・
吸収し、貯留・固定化することで大気中のCO2を除去 (CDR:Carbo-
n Dioxide Removal)することに資する技術の総称である。

【概要】代表的なネガティブエミッション技術(NETs)



 

『目次』
プロローグ 衝撃の海外レポート
第1章 一億人国家シナリオの行方
第2章 高出生率国と低出生率国の違い
第3章 出生率向上のための「3本柱」
第4章 「地方創生」と「移民政策」
第5章 議論百出の人口戦略法案
第6章 波乱の「人口戦略国会」
エピローグ 「始まり」の終わりか、「終わり」の始まりか

【著者略歴】
山崎 史郎(やまさき しろう、1954年〈昭和29年〉12月17日 -)は、
日本の厚生・厚労官僚。リトアニア国駐箚日本国特命全権大使等を
経て、内閣官房参与(社会保障・人口問題担当)。 
------------------------------------------------------------
 第1章 一億人国家シナリオの行方
 2 新政権の発足(202X年10月)  
  新総理による所信表明演説
  9月末の与党政友党の総裁選は、4名の候補者で争われた。
 選出されたのは、厚労大臣や財務大臣を歴任し、政策通で知ら
 れている佐野徹であった。
  佐野新総裁が臨時国会で内閣総理大臣の指名を受けたあと、
 10月中旬に召集された臨時国会の冒頭で、新総理による所信表
 明演説が行われた。
   所信表明演説では、総理は個人の所信として、国政の基本方
  針や自らが重要と考えている政策課題を述べる。演説の内容ぱ、
 総理の考えを基に、官房長官や副長官、内閣総務官などで練り
 上げていくケースが多いが、今回は、総裁選直後の早い段階か
 ら、内開府政策統括官の百瀬高太が作成に深く閣わっていた。
 百瀬は、佐野総理とぱ厚労大臣当時から親しく、演説作成を手
 伝うようにとの直々の要請がめったのだ。
  佐野自らが数度にわたって筆を入れて、最終的に閣議で決定
 された所信表明演説は、異例にも、人口減少問題に多くの時間
 を割くものであった。

 所信表明演説の内容(人口戦略部分の抜粋)
 人口減少という、長くて急な坂道
 「今、日本を覆っている暗雲は何か。それは、多くの人びとが
 抱いている、日本の将来に対する不安です。今の日本は、世界
 三位の強い経済力を持ち、国民の多くは豊かで安心した暮らし
 をしています。しかし、将来は一体どうなるのだろうか。子ど
 もや孫、さらに後の将来世代には、一体どんな社会が待ち受け
 ているのだろうか。国民が抱くこうした不安が、新たな物事に
 チャレンジしていく気持ちを萎えさせ、消費や投資を鈍らせて
 います。
  この不安は、100年前、芥川龍之介が書き遺した「将来に
 対する唯ぼんやりとした不安」ではありません。誰もが、しか
 も日本だけでなく世界もが認識している「明白な不安」です。
 多くの人はご存知と思いますが、数カ月前、ある海外シンクタ
 ンクが、日本の将来を予測したレポートを発表しました。この
 予測は、日本の人口減少に、まったく歯止めがかかっていない
 現状がベースになっています。
  日本が人口減少の局面に入ったのは2008年でした。いっ
 たん人口減少が始まると、減少のスピードは速くなっていきま
 す。2020年は、1年間で53万2000人の人口が減りまし
 た。
  年間の出生数が減り続けているのがその要因です。出生数は、
 出生率と子どもを生む若年世代の女性人口によって決まります。
 出生率は、1・34に低下しており、反転の兆しが見えません。
 むしろ、最近のコロナ禍によって一段と低下する可能性が高ま
 っています。そして、若年世代の女性人口はこれからさらに減
 少していくため、このままだと出生数はますます減っていきま
 す。こ傾向が収まるには、出生率が反転し、高い水準で安定す
 る必要がありますが、それには長い期間を要します。残念なこ
 とですが、日本は、人口減少という長くて急な坂道を、まさに
 転げ落ちつつあります。
  日本の人口は、このままいけば2110年には約5300万
 人になる、と推計されています。
  今から約100年前の1915年は同じような人口だったの
 だから、昔に戻るだけではないかという意見もあります。
  しかし、そうした意見は高齢化の問題を度外視しています。
 人口減少は、必ず高齢化の進行を伴います。1915年頃の日
 本は、高齢化率5%の若々しい国でした。これに対して、予想
 されている将来の日本は、高齢化率が匍%に近い、年老いた国
 です。

 三度のチャンス
  なぜ、こんな事態になったのか。率直に申し上げます。これ
 まで日本には、今日の事態を阻止できそうな機会が三度ありま
 した。
 一戻目は、1970年代後半から80年代にかけて、2前後で安
 定していた出生率が大きく低下していった時期です。しかし、
 当時は、戦前の「産めよ、殖やせよ」の政策への反省や、戦後
 以来の出生抑制政策の流れが強かったことから、出産奨励策は
 タブー視され、対策はまったく講じられませんでした。また、
 その背景には、出生率が下がったのは「出産のタイミングの遅
 れ」による一時的現象で、いずれ回復するだろうという楽観的
 見通しが、専門家の間でさえ共有されていたこともありました。
 『出産奨励のタブー視』です。
  この敗北は、私たち日本国民すべてが、力を出し尽くした上
 での敗北だったのでしょうか。
  そうではなくて、いわば、「不戦敗」だったのではないでし
 ょうか。
  乳幼児を抱え、保育所探しに走り回る毎日。親元から遠く離
 れて、相談相手もなく、孤独に耐えながら育児をする毎日。こ
 の間、多くの女性は自らの生活を懸け、仕事をあきらめてまで
 して、出産、子育てに奮闘してきました。保育や幼児教育の現
 場では、不足がちな態勢の中で、懸命に子どもを預かってきま
 した。しかし、多くの父親はどうだったでしょうか。企業はど
 うだったのでしょうか。そして、行政は。政治は。この問題に、
  全身全霊をもって取り組んだのでしょうか。会社の仕事が忙し
  いからといって、育児から逃げ、目の前の問題への対処が優先
  されるからといって、少子化対策をなおざりにしてこなかった
  でしょうか。いろいろな制度を作り、対策を講じたといっても
  本当に出生率回復に効果があるものだったのでしょうか。
  このままだと、私たちは、将来世代を育て、日本という国を
 未来につないでいくという、最も重要な責務を怠ったと、後世
 の人々から言われかねません。決して、責任追及や自らの責任
 転嫁のために、このようなことを申し上げているのではありま
 せん。
  私は、この場を借りて、国民の皆様に訴えたいと思います。
 いま一度、いま一度、すべての国民が人口減少を自らの問題と
 してとらえ、今の流れを変えることに、勇気をもって挑戦して
 みようではありませんか。

  人口戦略への挑戦
 諸外国を見ても、スウェーデンやフランスのように、出生率を
 1・8程度に保っている国もありますしかつて日本と並んで出
 生率が低かったドイツは、近年、国をあげて政策を大転換させ
 ました。日本にできないはずはありません。私は、人口減少問
 題を新内閣の最重要課題に位置付け、「一偉人国家」の実現に
 向けて、あらゆる政策を動員していく覚悟です。
  今、政府与党では、子どもに問する様々な課題に総合的に対
 応するために、新たな行政組織を創設することが検討されてい
 ます。これは、組織の縦割りを排除し、関係者が一丸となって
 取り組む上で重要なことです。ただし、当然ですが、組織づく
 りだけでは、人口減少問題は解決しません。それにも増して重
 要なのは、効果ある具体的政策の実行です。
  これまでも政府は、待機児童解消や不妊治療の充実などに取
 り組んできました。しかし、出生率の低下という現象は、結婚、
 出産、育児そして就職、居住、学習といった、様々なライフイ
 ベントの結果として生じているものです。したがって、個別分
 野の施策だけでは解決できません。若年世代の生活全般にわた
 る総合戦略が必要となってきます。 私は、これを「人口戦略」
 と呼んでいます。この人口戦略を検討するため、私を本部長と
 する「人口戦略検討本部」をただちに設置します。この本部に
 おいて精力的に検討を進め、そして、来るべき次期通常国会に、
 人口戦略のため に必要な法案を提出します。 まさに「国家百
 年の大計」であり、「未来への投資」です。論議を尽くそうで
 はありませんか。そして、今度こそ、1つの結論を得て、新た
 な挑戦に向けて、国民の皆様とともに力強い一歩 を踏み出した
 いと思います。日本の将来世代のために、今、我々はこの挑戦
 をあきらめるわけにはいかないからです。
 なにとぞ、皆様のご理解とご支援を心からお願い申し上げます。

  閣議決定による検討本部の設置
  佐野総理の所信表明演説には、百瀬が主宰した朝食勉強会の成
 果がふんだんに盛り込まれていた。総理が人目減少問題を最重要
 課題とする方針を表明したことぱ、新聞などのメディアで大きく
 取り上げられた。40分近い演説のうち、3分のI以上の時間が割
 かれたことを、総理の並々ならぬ意気込みを示すものとする記事
 が多かった。
  しかし、一方では、これまでも「国難」と言われてきたが、有
 効な政策は実施されてこなかった、要は実効性のある政策が打ち
 出されるかどうかだとして、「お手並み拝見」といった冷ややか
 な見方をするものもあった。
  演説後、週末を挟んでの火曜日の閣議で、「人口戦略検討本
 部」の設置が決定された。本部長(総理人臣)の下に、副本部
 長として、内開府の少子化対策担当大臣の岩淵勝雄が任命され
 た。社会保障分野の経験が長く、丁半芯の通った政治家という
 評判の人物である。そして、官房長官や厚労大臣をはじめ関係
 閣僚が本部長として参加することとなった。
  この検討本部を支える事務局長には、官房副長官(事務)が
 充てられたが、実際に企画立案で中心になったのは、事務局次
 長任命された百瀬である。彼の下に、各府省庁の優秀な官僚や
 民間人材が必要となるため、検討本部設置くと同時に「政府与
 党調整会議」が設置された。メンバーは政府側は、検討木部設
 置と同時に総理、官房長官、少子化対策担当大臣、財務大臣、
 与党側は 欧友党の幹事長と欧洲会長、福祉党の党首、幹事長、
 政調会長であった。こうして政策決定の体制が整えられていっ
 た。
  有識者ヒアリングの実施翌日開催された検討本部の第1回本
  部会議は、佐野総理の人目戦略にかける意気込みを表す挨拶と
  事務局による趣旨説明で、短時間に終わった。
  会議のあと、総理執務室では、総理と総理秘書官たちが会話
  を交わしていた。佐野総理との関わりが長く、佐野の考えを熟
  知している総理秘書官の外山が話しかける。
 「お疲れ様でした。総理の熱意ぱ、メンバーの皆さんによく伝
  わったと思います」
 「そうだといいけどね」
  少し疲れた表情を浮かべる佐野に、外山は新聞を取り出しな
  がから、「週末の世論調査では、内閣支持率が50%を超え圭し
 たし国民も理解してくれていると思います」と言う。
  そこに割って入ったのが、新参の総理秘書官の久保だった。
 「ただ、来年7には参議院選挙が予定されてい圭すので、国民
 負担がからかような話を持ち出すのには、やはり環境は厳しい
 ですね」
 「まあ、そうだけど、選挙のことを言い始めたら、何もできな
 くなるしね」と佐野が外山に視線を送ると、
 「そうですよ。来年は参議院選挙だけど、再来年になれば、衆
 議院の解歌風が強まるかもしれないし。いつも何がしかの選挙
 があると思わないと……」と外山が返した。
 それにしても、これだけの大きなテーマだと、通常はI~2年
 程度かけて、審議会などの議論や関係団体との調整を積み上げ
 ていくのだが、それをすっ飛ばしての荒業になってしまう」。
 久保がそのことを指摘すると、
 「時間がないのだから、しょうがないよ。それに、審議会や検
 討会での議論は、これまで散々やってきたんじやないか」と、
 外山も譲らない。
 「私も、厚労大臣の時から何度も少子化対策に取り組んできた
 のだけど、うまくいかないことが多くてね・・・・・・。もう、残さ
 れた時間はあまりないんだ。最終的には、私が決めるよ」
 こう言って佐野が議論を収めたが、その後、衆議を尽くすプロ
 セスが大事だとする周囲からのアドバイスもあり、総理大臣が
 有識者や関係団体の意見を直接聴く、「有識者ヒアリング」が
 行われることとなった。
  この有識者ヒアリングは、おおむね週I回というハイペース
 で年内に7回開催され、人口・経済・社会保障などの専門家、
 保育・幼児教育や医療福祉の関係団体、経済団体、労働団体、
 女性団体、地方自治体など幅広い関係者が招かれ、人目減少や
 若年世代支援などをめぐり活発な意見交換が行われた。総理の
 みならず検討本部の事務局にとって、様々な関係者の意見を聴
 く貴重な機会となるとともに、会議はすべて公開で行われたた
 め、国民への情報発信にもなった。そして、この有識者ヒアリ
 ングをきっかけは、人口戦略し関するいくつかの収要な政策決
 定が行われることになつたのである。
                      この項つづく

● 「ネガティブエミッション」、日本の市場創出向け検討始動
ネガティブエミッション技術(NETs)とは、大気中のCO2を回収・吸
収し、貯留・固定化することで大気中のCO2を除去 (CDR:Carbon
Dioxide Removal)することに資する技術の総称である。
脱炭素化に貢献する技術の一つとして国際的に普及を目指す動きが広
がっており、日本でもネガティブエミッション市場創出に向けた方針
の検討が始まった。(➲2023.06.09 スマートジャパン)

【概要】
地球レベルでの炭素循環からCO2を固定化・除去するネガティブエミ
ッション技術(NETs)にはさまざまなものがあるが、その固定化・
除去期間は100年以上の長期間であることが重要とされている。

IPCC第6次評価報告書においては、CDRは排出削減を代替することはで
きないものの、短期的にはネット排出削減の強化、中長期的にはネッ
トゼロやネットマイナス達成のための手法としての補完的な役割が認
められており、カーボンニュートラル達成には世界全体で、年間約
2~10Gt(20~100億トン)の「除去」が必要と試算されている。この
ため、経済産業省では「ネガティブエミッション市場創出に向けた検
討会」を設置し、国内外のNETsの動向を整理し、ネガティブエミッシ
ョン市場創出に向けた方針を検討することとした。


出典:ネガティブエミッション市場創出に向けた検討会

● 再生可能な魔法のような接着剤、光で制御
  水中でのリモート接着作業も可能
6月14日、国立研究開発法人物質・材料研究機構 (NIMS) は、接着と
剥離を何度でも繰り返すことができ、かつ、必要な時には基材と接着
剤を元の状態にリセットできる、再生可能な接着剤を開発。


図 1 使用中に破断しても何度でもリユースすることができ、役目
 が終わったらリセット・再利用できる接着剤の概略図

【概要】
境への配慮と経済成長の両立への意識の高まりの中、複数部材からな
る成形加工品を原材料に分離・回収する技術が求められています。そ
の中で、使用時には十分な接着力を発揮し、役目が終わると容易に剥
離することができる新たな接着方法が注目されています。そもそも
接着と剥離は、矛盾する要素が含まれていることから、強力な接着力
と容易な剥離を両立することは困難でした。また、解体できたとして
も、基材に接着剤が残ったり、基材が壊れたりすることもあり、マテ
リアル循環を妨げる要因になっていた。
同研究チームは、波長の異なる紫外線を照射することで架橋・脱架橋
反応を可逆的に引き起こすカフェ酸に注目。カフェ酸を組み込んだ高
分子を基材に塗布したのちに、波長365nmの紫外線を当てると、架橋
反応によって不溶化した塗膜となります。この塗膜は室温で保存して
いる状態では接着性を示さないのですが、加熱することで接着と剥離
を何度でも繰り返すことができます。さらに、使用期間が終わった際
には、波長254 nmの紫外線を照射することで、架橋した部分が開裂し
塗布前と同じ状態にリセットされることで、接着剤と基板の両方を回
収、再利用できるようになります。また、カフェ酸の化学構造に含ま
れるカテコール基は、付着生物であるムラサキイガイが分泌する接着
成分にも多く含まれており、フッ素樹脂や水中での接着など、一般的
な接着剤が苦手とする基材や使用環境においても、強力な接着力とリ
サイクル性を発揮。
【展望】
今後は、マテリアル循環を指向したものづくりに貢献する接着剤とし
て、電子機器や輸送機器、医療機器、インフラ補修など様々な用途に
展開する。
【関連技術論文】
1.原 題:Bio-inspired Adhesive with Reset-On Demand, Reuse-M
      any (RORM) Modes
2.掲載誌;Advanced Functional Materials
3.掲載日:2023年6月13日 (日本時間) 
4.DOI  :10.1002/adfm.202215064
 

風蕭々と碧いの時代


John Lennon Imagine

【J-POPの系譜を探る:2007年代】

● 今夜の寸評:(いまを一声に託す)  

 

 


Viewing all articles
Browse latest Browse all 2435

Trending Articles