彦根藩二代当主である井伊直孝公をお寺の門前で手招き雷雨から救ったと伝えら
れる招き猫と、井伊軍団のシンボルとも言える赤備え。（戦国時代の軍団編成の
せて生まれたキャラクタ「ひこにゃん」。
絶え間なく降り注ぐ太陽エネルギーが『贈与経済』の源 ②
地下化石燃料は太陽エネルギーの缶詰
地球に到達した太陽光線の１時間あたりの総エネルギー量は20世紀後半の世界の
１年間で消費されるエネルギーに匹敵し、そのエネルギーの地上での内訳は、
地上で熱に変わってしまうエネルギーは約45%。海中に蓄えられるエネルギーは
20数% 風や波を動かす原動力へ変わるエネルギーは0.2% 程度 光合成に使われる
エネルギーは0.02% 程度 宇宙へ反射してしまうエネルギーは30%程度。最的には、
可視光や赤外線などの電磁波として宇宙へ再放射されています。この太陽エネル
ギーを利用して化石燃料が、地質時代にかけて堆積した動植物などの死骸が地中
に堆積し、長い年月をかけて地圧・地熱などにより変成されてできた有機物の化
石のうち、人間の経済活動で燃料として用いられる。地球が誕生した頃の大気は
主に窒素・水蒸気・二酸化炭素・硫黄酸化物（火山ガス）などで形成され、二酸
化炭素は、今より遙かに高濃度であったと推定されています。まずは、光合成を
行うことのできる植物プランクトン（または硫黄酸化物を吸収する嫌気性生物）
のような生物が海中で誕生し、光合成によって太陽エネルギーを利用して大気
中の二酸化炭素を吸収・分解（または硫黄酸化物を吸収）、そのうち炭素（硫黄
）成分を体内に吸収し、酸素を排出する。すると、今度は酸素を消費し、植物プ
ランクトンを捕食する動物プランクトンのような生物が誕生します。
この小さな原始生物達の生命活動の循環が積み重ねられることで、約 8億年前に
は現代と、ほぼ 同程度の酸素濃度（約23%）になり、この高濃度の酸素が後に
オゾン層を形成し、動植物が地上へ進出することが可能になったと考えられてい
る。また、太古の地球は現在より遙かに気温が高く、二酸化炭素などの減少によ
り気温が概ね15℃程度まで低下、大気の循環も相まって冷やされ、現在の姿にな
った。それらの動植物性プランクトンは、一生を終えると海中深くへ沈み、それ
が堆積・重合し、加圧される等の変遷を経て、地層を形成し、石油となる。また、
その後に陸上に進出した樹木などの生物の死骸が同様の理由で、堆積・加圧等さ
れて形成されたものが石炭であり、言い換えれば、かつて大気中に存在していた
炭酸ガス、その他の人体にとって有害な成分と太陽エネルギーが、生物の働きに
よって長大な時間をかけて固定され、地中深くに封じ込められました。これが
「太陽エネルギーの缶詰」だといえる所以です。
人類のエネルギー消費は太陽エネルギーの僅か１万分の１
もっとも、石油は現在の学説の主流は、百万年以上の長期間にわたり厚い土砂の
堆積層に埋没した生物遺骸が、高温と高圧によって油田という物質に変わり、液
体やガスの炭化水素へと変化し岩盤内の隙間を移動、貯留層と呼ばれる多孔質岩
石に捕捉されて、油田を形成する石炭とともに化石燃料とも呼ばれる「有機由来
説」が現在の主流です。これ以外にも、天文物理学者トーマス・ゴールドが唱え
る「惑星が誕生する際の大量の炭化水素が惑星内部の高圧・高熱を受けて変質す
ることで石油が生まれる」という無機由来説があります。これは、一度涸れた油
田も、しばらく放置すると再び原油産出可能になることで説明されているが、超
深度さえ掘削できれば、世界中どこでも石油を採掘できる可能だとされる。掘削
技術整えば膨大な量の石油が消費されても、石油が枯渇する危険性はほぼ皆無で、
ベトナム沖、メキシコ湾岸油田のユウジン・アイランドの化石燃料では考えら
れない深さの超深度油田から原油がみつかっている。
もう一つは、世界的にも稀な軽質油を産出する静岡県の相良油田では、有機由来
説とも無機由来説とも異なる第三の説が唱えられており、1993年、京都大学大学
院の今中忠行（現在：株式会社アイティー技研長、京大名誉教授：1945～）は、
研究室内の「無酸素実験装置」において、相良油田から採取した石油分解菌が、
通常状態では石油を分解する能力を持ちながら、石油も酸素もない環境におかれ
ると、細胞内に逆に原油を作り出すことを発見した石油分解菌。この際生成され
た石油は相良油田産の軽質油と性質が酷似しており、相良油田が形成された一因
として唱えられているほか、今中忠行らはこの石油分解菌がメタンハイドレート
に関係していると指摘。この研究が進めば、将来的には石油醸造プラントでの有
機的な石油の生成が可能になるとも言われている石油分解菌説。人類が地上でエ
ネルギー源として実際に利用可能な量は約1PW（ペタワット:1015）といわれてい
るが、これは現在の人類のエネルギー消費量の約50倍で、ソーラパネルに換算す
るとゴビ砂漠の半分に現在市販されている太陽電池を敷き詰めれば、全人類のエ
ネルギー需要量に匹敵する発電量に匹敵する。
https://ittech.co.jp/company/『贈与経済』の流儀－どのようにエネルギーを消費しますか
「われわれの富の源泉と本質は日光のなかで与えられるが、太陽のほうは返報な
しにエネルギーを－富を－配分する。太陽は与えるだけでけっして受け取らない
」（ジョルジュ・バタイユ『呪われた部分』）と、このようにバタイユは「普遍
経済」をイメージしていました。これを『贈与経済』と言い換えることもできま
すが、常にエネルギーが過剰であることは何を意味するのか。生産のためのエネ
ルギーが、成長のためのエネルギーが過剰に与えられているとことは、太陽エネ
ルギーが無限に与えられていることは、「もしもその組織（たとえば一個の有機体）がそれ以上成長しえないか、あるいは剰余が成長のうちに悉く摂取されえな
いなら、当然それを利潤ぬきで損耗せねばならない。好むと好まざるとにかかわ
らず、華々しいかたちで、さもなくば破滅的な方法でそれを消費せねばならない」ことを意味していると。そうです、エネルギーが過剰に与えられているから、惜
しみなく消費せざるをえないということが、人間の諸々の経済活動、あるいはも
っと広く言えば、諸エネルギーの関係の推移を位置づけていくことが、バタイユ
の謂う「普遍経済」の意味です。
もうお分かりだと思いますが、地下化石燃料や原子力燃料に依存せずとも、人類
は無償のエネルギーを手にできる段階になったといえます。そのことは、消費活
動に伴い排出される温暖化ガスが原因となり、引き起こされる世界規模の気象変
動の問題が解決され、持続可能な社会を希求するわたしたちの努力により、光熱
費は限りなく、社会的費用として漸近し、個人的な費用としての意味を失ってい
くのだと思っていまが、それを身をもつて実現していくことが喫緊の使命だと考
えています。
※以上の文は１６年前に掲載した記事を加筆修正し再掲載したものである。
※バタイユ，ジョルジュ［バタイユ，ジョルジュ］：1897-1962年。フランスの
思想家。大戦前から戦後にかけて、文学・思想・芸術・宗教学・政治等広範な領
域で批評活動を行い、現代に至るまで影響を与えつづけている。
「“全般経済学”とは、生産よりも富の“消費”（つまり“蕩尽”）のほうを、重要な対象とする経済学のことである。」経済合理性の範疇に収まらない蕩尽・
祝祭・宗教・エロス・芸術は、人間の喜びの本質が有用性の原理に拠って立つ
生産・蓄積過程にあるのではなく、消費・蕩尽にあることを示す。本書は人間が
不可避的に内包せざるを得なかった「過剰」を考察の対象にして人間存在の根
源に迫り、生を真に充実させるために、蕩尽・神聖・恍惚に代表されるこの「
呪われた部分」の再考を鋭く強く促す。意識の「コペルニクス的転回」に賭けた
バタイユ作品の新訳。巻末に先駆的重要論文「消費の概念」を収録。
※中沢新一：1950年山梨県生まれ。明治大学野生の科学研究所所長（本データは
この書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
大地震と津波、そして原発の事故により、日本は根底からの転換をとげていかな
ければいけないことが明らかになった。元通りの世界に「復旧」させることなど
はもはや出来ない。未知の領域に踏み出してしまった我々は、これからどのよう
な発想の転換によってこの事態に対処し、「復興」に向けて歩んでいくべきなのか。原子力という生態圏外的テクノロジーからの離脱と、「エネルゴロジー」と
いう新しい概念を考えることで、これからの日本、そしてさらには世界の目指す
べき道を指し示す。
※
従来のイデオロギー的な反原発の主張でも、堕落した資本主義への譴責（けん
せき）という理解でもなかった。「エネルゴロジー（エネルギーの存在論）」
からみた、人類史における原子力の特異性に焦点を当てた。太陽エネルギーの
循環の中で長い時間をかけ蓄積された石炭や石油と違い、原子核融合などの高
エネルギー現象を無媒介に直接的に地球の生態圏内部へ持ち込む原子力は、現
在の技術では安全上の欠陥が大きい。しかも本来ない「外部」を持ち込むとい
う思考回路は、生態圏の自然の秩序や調和を重んじる多神教やアニミズムと異
なり、現代資本主義を駆動させているユダヤ教やキリスト教など一神教の超越
的な世界観と同じ過激さをはらむ、と踏み込んだ。「わかりづらい、悠長だと
批判も受けました。でも土台となる思想を解き明かさなければと考えた。新自
由主義的な経済は限界に近づいている、という予感が現実になった危機感でし
た。
米最大1.3GWの「太陽光＋蓄電池」稼働
今後3GW超に増設へ全2068文字 太陽光発電で米国をリードするカリフォルニア州で、米国最大の太陽光発電と大規模なエネルギー貯蔵プロジェクトが商業運転を開始した。 「エドワーズ＆サンボーン・ソーラー・エネルギー貯蔵」と呼ばれるこのプロジェクトは、太陽光パネルの出力が875MWに達するメガソーラー（大規模太陽光発電所）と容量3282MWh（3.282GWh）もの「ギガストレージ」から構成される（図1）。このプロジェクトは、1300MW（1.3GW）の系統連系容量を、カリフォルニア州の送電系統を管理するカリフォルニア独立系統運用機関 （California Independent System Operator、 以下CAISO）に提供する。CAISOの予測だと、発電量は、23万8000軒の家庭が消費する電力に匹敵するという。 カリフォルニア州セントラルバレー南部に位置するカーン郡の私有地と、航空機開発の拠点として知られる「エドワーズ空軍基地」からリースした土地の両方にまたがり、総面積は4600エーカーを超える。ちなみに、この事業は、米国国防総省（US DOD）史上で最大の官民連携によるプロジェクトになるとしている。
LG化学・サムスン・BYDの蓄電池 米国で最大規模となる今回のプロジェクトでは米ファースト・ソーラー（First Solar）の190万枚のカドミウムテルル（CdTe）型化合物系薄膜太陽光パネルと、
韓国LG化学、サムスンSDI、そして中国BYDの3社によるエネルギー貯蔵システム
（Battery Energy Storage System ＝BESS）で構成されている。エネルギー貯蔵
設備には、12万個以上のリチウムイオン電池モジュールが使用された（図2）。
電力購入者には「スタバ」もプロジェクトから発電される電力の購入者（オフテイカー）は、コーヒーチェー
ン業界大手の米スターバックス、カリフォルニア州で長年地域独占している垂直
統合型の大手電力会社電力会社2社、サザン・カリフォルニア・エジソン（SCE）
とパシフィック・ガス・アンド・エレクトリック・カンパニー（PG&E）、大手電
力に対抗する新電力であるクリーン・パワー・アライアンス（CPA）、カリフォ
ルニア州サンノゼ市などが含まれる。スターバックスは、環境負荷を低減するために、2030年までに、CO2排出量を50
％削減することを目指している。さらに、同社は2025年までに北米1万店舗を環
境配慮型店舗に転換する目標を掲げている。同社は、風力、太陽光発電からPPA（
電力購入契約）を通じて、米国、カナダ、英国にある直営店舗について、既に
「再エネ100％」の電力で賄っている。スターバックスは、2020年12月に「エドワーズ＆サンボーン・ソーラー・エネルギー貯蔵」プロジェクトの蓄電池設備から5.5MW、そして太陽光発電から24MW分
のバーチャルPPAを締結した。
大手電力と米版「地域新電力」にも米国で最大規模の電力会社の1つであり、カリフォルニア州の中部・沿岸部・南
部に及ぶ地域で およそ1400万人に電力を供給しているSCEは、エドワーズ＆サンボーンプロジェクトのエネルギー貯蔵設備から出力50MWの電力を10年間、購入す
る契約になっている。プロジェクトに参加した新電力CPAは、正式には「コミュニティ・チョイス・ア
グリゲーション（CCA）」と呼ばれる。CCAは日本の地域新電力に似ていて、市や
郡などの地方自治体が設立し、自ら発電所を開発、または発電事業者から電力を
調達し、 既存の大手電力会社が所有する送配電網を利用し地域の需要家に電力
を供給する小売電気事業を展開している。CCAは、既存の大手電力会社との差別
化として、再エネの比率がより高いプランを提供し、その再エネも「地産地消型
」で調達している。カリフォルニア州太平洋岸に面しているロサンゼルスとベンチュラ郡を含む同州
南部をサービス管轄に持つCPAは、エネルギー貯蔵設備から100MW分の電
力購入に関してPPAを締結した。実は、このプロジェクトはさらに大規模化する予定で、計2000MW（2GW）の太陽光発電とエネルギー貯蔵設備をCAISOの電力系統に接続するための
完了すると、最大3.35GWに達することになる。米再エネ・プロジェクト・デベロッパーであるテラジェン（Terra-Gen）がこのプロジェクトを開発・所有し、ミネソタ州に本社を構える太陽光発電のEPC（設計・調達・施工）サービス事業者であるモーテンソン（Mortenson）がプロジェクトを施工した。 1Aと1Bという2段階からなるこのプロジェクトをモーテンソンは、2021年の第1四半期（1～3月）に建設を開始した。プロジェクトの第1段階の系統連系出力346MW の太陽光パネルと1.5GWhの蓄電池は2021年末に運転を開始し、残りの設置は2023年末に完了した（図3）。電力購入者には「スタバ」も プロジェクトから発電される電力の購入者（オフテイカー）は、コーヒーチェーン業界大手の米スターバックス、カリフォルニア州で長年地域独占している垂直統合型の大手電力会社電力会社2社、サザン・カリフォルニア・エジソン（SCE）とパシフィック・ガス・アンド・エレクトリック・カンパニー（PG&E）、大手電力に対抗する新電力であるクリーン・パワー・アライアンス（CPA）、カリフォルニア州
サンノゼ市などが含まれる。
スターバックスは、環境負荷を低減するために、2030年までに、CO2排出量を50
％削減することを目指している。さらに、同社は2025年までに北米1万店舗を環
境配慮型店舗に転換する目標を掲げている。同社は、風力、太陽光発電からPPA（
電力購入契約）を通じて、米国、カナダ、英国にある直営店舗について、既に「
再エネ100％」の電力で賄っている。スターバックスは、2020年12月に「エドワーズ＆サンボーン・ソーラー・エネルギー貯蔵」プロジェクトの蓄電池設備から5.5MW、そして太陽光発電から24MW分のバーチャルPPAを締結した。
大手電力と米版「地域新電力」にも米国で最大規模の電力会社の1つであり、カリフォルニア州の中部・沿岸部・南
部に及ぶ地域で およそ1400万人に電力を供給しているSCEは、エドワーズ＆サンボーンプロジェクトのエネルギー貯蔵設備から出力50MWの電力を10年間、購入す
る契約になっている。プロジェクトに参加した新電力CPAは、正式には「コミュニティ・チョイス・ア
グリゲーション（CCA）」と呼ばれる。CCAは日本の地域新電力に似ていて、市や
郡などの地方自治体が設立し、自ら発電所を開発、または発電事業者から電力を
調達し、 既存の大手電力会社が所有する送配電網を利用し地域の需要家に電力
を供給する小売電気事業を展開している。CCAは、既存の大手電力会社との差別
化として、再エネの比率がより高いプランを提供し、その再エネも「地産地消型
」で調達している。カリフォルニア州太平洋岸に面しているロサンゼルスとベンチュラ郡を含む同州
南部をサービス管轄に持つCPAは、エネルギー貯蔵設備から100MW分の電力購入に
関してPPAを締結した。実は、このプロジェクトはさらに大規模化する予定で、計2000MW（2GW）の太陽
光発電とエネルギー貯蔵設備をCAISOの電力系統に接続するための開発作業が進
行中という。 エドワーズ＆サンボーンプロジェクトがすべて完了すると、最大3.35GWに達することになる。