巨悪じゃないですか！ 人死なせて逃げたんですよ。
映画『ＨＥＲＯ』／久利生 公平
● 日本近海の夏の大気圧分布に数十年規模で変化する関係を発見
ペルー沖で発生する「エルニーニョ現象」は、１万キロ以上も離れたインドネシア近海の海面水
温や海面気圧とシーソーのような相関関係を持つ（エルニーニョ・南方振動：ENSO）。同様の相
関関係が日本近海でも発見されている。これは、夏季のフィリピン近海の積乱雲活動の強さと日
本近海の高気圧が強い相関関係をもち変動する現象を言い、フィリピン近海の積乱雲が活発だと
太平洋高気圧の日本付近への張り出しが強く（PJパターンが「正」）、逆にフィリピン近海の積
乱雲活動が弱いと日本付近の太平洋高気圧が日本の南に留まり梅雨前線が停滞（PJパタターン「
負」）といった関係にみられ、PJパターンは日本の夏の天候に影響する主要因。
一方で、こうしたPJパターンの研究は、気象衛星や解析データが普及した７０年代以降の観測デ
ータをもとにしているが、百年を超える長期的な傾向はこれまで議論されていなかった。７０年
以前は気象衛星観測体制が整っておら観測データが地上観測に限定され、５０年代までの観測デ
ータは紙媒体で保管され、第２次世界大戦などの混乱で散逸し利用されなかった。今回、海洋研
究開発機構らのグループは、日本の気象庁をはじめ、フィリピン、台湾、上海、カナダの気象機
関、ハワイ大学、アメリカ議会図書館等から埋もれている気象資料を収集、電子化、現在の気象
データとの比較チェックし、解析利用可能データに復元した。
こうして復元した１８９７年～２０１３年までの過去１１７年間の気象データをもとに、PJパタ
ーンと、エルニーニョ・南方振動（ENSO）、東アジアの夏の気温、東南アジアの雨季の雨量、沖
縄や台湾を通過する台風数、日本のコメの収穫量、長江の流量等の各指標との相関について長期
解析した結果、（１）PJパターンが正（横浜の気圧が平年より高く恒春では低い）の年の夏では、
日本、韓国、中国の長江流域で乾燥し、暑夏となり、フィリピン海の雨季の雨量が増える関係が
ある（上図）。（２）一方、PJパターンが負（恒春の気圧が平年より高く横浜では低い）の年は、
日本韓国、中国の長江流域は冷夏・長雨の傾向が見られ、フィリピン海の雨量は減少する。（３）
日本のコメの収穫量や長江の夏季流量といった気候・農業・水文に関するデータをPJパターン指
標と比較、PJパターンが正の年は、日本のコメが多く採れ豊作になり、長江の夏季流量は少なく
なるが、PJパターンが負の年は、北日本の冷夏と日本のコメが凶作となった９３年や、長江の大
洪水の９８年と対応し（下図）、PJパターンが日本を含む東アジア・東南アジアの天候だけでな
く、農業や河川の流量など地域へ及ぼす影響との長期的関連性は、エルニーニョ現象とPJパター
ンの振る舞いに相関がみられ、９７年～９８年に代表される強いエルニーニョ現象の翌夏は、PJ
パターンが負となった。
（４）一方、この相関の長期解析では、ENSOとPJパターンの関係は、１９００年代から１９１０
年代にかけてと、３０年代、８０年代以降について明瞭であるものの、４０年代から７０年代は
不明瞭であり、数十年周期で明瞭な時期と不明瞭な時期とを繰り返している（下図）。また、日
本の夏の気温、日本のコメの収穫量、台湾や沖縄を通過する台風数とPJパターン指標との関係も
また、同様に明瞭、不明瞭な時期を数十年周期で繰り返している。このように変化が一方向でな
いことは、変調が地球温暖化に起因するのではなく、気候の自然変動に伴う。
【パワー半導体プロセス論Ⅰ： 窒化ガリウムの量産法】
パウデックは、材料に窒化ガリウム（ＧａＮ）を使った次世代パワー半導体で、高耐圧化を実現
する新技術を開発。ＧａＮをサファイア基板上に成膜する。従来のシリコン（Ｓｉ）基板採用の
ＧａＮパワー半導体と比べ、定格電圧を２倍の１２００ボルトに引き上げた。１７年度中の製品
化を目指し、絶縁ゲートバイポーラトランジスタ（ＩＧＢＴ）パワー半導体からの置き換えを狙
う。なお、パウデックが開発した新技術は、１マイクロメートルの薄い膜で性能を確保できる。
製造コストを抑えられ、ＩＧＢＴパワー半導体と比べ遜色のない製品価格を実現できるとのこと。
ＧａＮパワー半導体の特徴の高効率性が維持でき、これまでＧａＮパワー半導体開発では、放熱
特性が低いことや、材料価格が高いことからサファイア基板の採用は敬遠されいた。
【概要】
ベース基板と半導体層とは物質が異なると、熱膨張係数が異なり、半導体層の成長後に基板温度
を室温に復帰させたときに上部の半導体層に圧縮や引っ張り応力が生じ、基板全体が大きく湾曲。
例えば、サファイア基板上にＧａＮ層をＥＬＯ法により成長させる場合は基板は上に凸となる。
逆に、Ｓｉ基板やシリコンカーバイド（ＳｉＣ）基板などの上にＧａＮ層をＥＬＯ法により成長
させる場合、基板は下に凸となる。この基板の湾曲は半導体層が厚くなれば非常に顕著となり、
半導体層にクラックが入り、または、半導体層にクラックが入らないまでも、素子を形成のリソ
グラフィー工程を難しくし、さらにＧａＮ層のうち貫通転位の少ない絶縁膜上の部分は、従来技
術では数μｍ程度の狭い領域に限られ、半導体レーザなどの数μｍ幅のストライプ素子しか製造
することができなかった。
成長マスクのストライプ状の開口から、マスク上に横方向成長する島状のＧａＮ系半導体層の結
晶性は極めて高く、高品質半導体結晶のＧａＮ系半導体層がえられる。また、複数の島状のＧａ
Ｎ系半導体層の成長には、相互を分離し孤立して形成することで、各ＧａＮ系半導体層に発生す
る引っ張り応力や圧縮応力はこのＧａＮ系半導体層内だけに限定され、他のＧａＮ系半導体層に
は影響を及ばない。
また、成長マスクとＧａＮ系半導体層を化学結合させず、ＧａＮ系半導体層内の応力が、成長マ
スクとＧａＮ系半導体層との界面で起きる滑りによって緩和でき、島状のＧａＮ系半導体層同士
の間の間隙で、複数の島状のＧａＮ系半導体層が成長した基板全体に柔軟性をもたせ、外力が加
わっても容易に変形、撓むことができる。従って、基板に反り、湾曲、変形などが僅かに存在し
ていても、小さな外力によってそれらを容易に矯正でき、真空チャッキングによる基板のハンド
リングなどが可能となり、半導体素子の製造プロセスが容易に実行できる。
以上により、高品質半導体結晶からなる島状のＧａＮ系半導体層を基板の湾曲を抑え成長でき、
しかもＧａＮ系半導体層が極めて厚くてもクラックなどの発生を抑制し、大面積の半導体素子を
容易に実現できる。また、ＧａＮ系半導体層の両面に電極が形成された半導体素子を容易に製造
することができる。
【縮原発論 Ⅹ: 核ごみ廃棄処理のススメ】
目次
第１章 日本人の体内でおそるべきことが進行している！
第２章 なぜ、本当の事実が、次々と闇に葬り去られるのか？
第３章 自然界の地形がどのように被害をもたらすか
第４章 世界的なウラン産業の誕生
第５章 原爆で巨大な富を独占した地下人脈
第６章 産業界のおぞましい人体実験
第７章 国連がソ連を取りこみはじめた
第８章 巨悪の本丸「ＩＡＥＡ」の正体
第９章 日本の原発からどうやって全世界へ原爆材料が流れ出ているのか
第９章 日本の原発からどうやって全世界へ原爆材料が流れ出ているのか
日本の原発からパキスタンヘ原爆材料が流出
さらにこのフランスの咳再処理工場の傘下にあって、植物質をやりとりしていたのが、先
に述べたドイツの核スキャンダルで明るみに出たパキスタンに原爆材料を横流ししたベルギ
ーの工場群であった。日本の電力会社から、ヨーロッパの秘密工場を経由して、パキスタン
などに原爆材料が続々と流れ出してきたのだ。これが、日本がインドとパキスタンの原曝に
も直接かかわるメカ元スムである。そこで気がかりなのは、ニューヨークの世界貿易センタ
ービルが崩壊した"９・１１事件"後、米軍がアフガン国境地帯でアル・カーイダやタリバン
の大々的な掃討作戦を展開し、パキスタン国内でもイスーラム神学校を藻草し続けてきたこ
とだ。パキスタンの政債はきわめて不安定であり、核兵器ボタンを危険な人間が握る" Ｘデ
ー" を示唆している。以上すぺての事実を、ＮＨＫ会長の籾井勝人が認識して、公共放送
のＮＨＫは正しく報道して責任を果たしているのか？いずれも『パンドラの箱の悪魔』（広
瀬隆著、ＮＨＫ出版、１９９９年）で広く伝えた事実である。
ほとんどの日本人は、電力会"プルサーマル"の名で危険なプルトニウム利用に踏みこんで
も、ただ座視してきた。「原発の反対運動をする人に任せておこう」と。しかし、それでい
いのか？
近年の日本では、学者や文化人と称する何も知らない人間が電力会社から大金を貰って、
ＰＲに狩り出され、「ブルサーマルはリサイクルだ」と、真顔でデターラメを論じてきた。
プルサーマルと呼ばれるプルトニウム利用は、利用されるプルトニウムウムの何十倍という
高レベル放射性廃棄物を生み出して、５００年間も経たなければ地底に処分できないほどの
地獄を招来するのである。５００年前とは織田信長が生まれた時代だ。ブルサーマルを強行
してきた九州電力の佐賀県・玄海原発でも、四国電力の愛媛県・伊方原発でも、関西電力の
福井県・高浜原発でも･･････５００年の長期間、地元の原発の敷地で超危険な廃棄物を管理
しなければならないのだ。地元が耐えられるはずはない！
リサイクルとは、ほぼ半永久的に循環するメカニズムだが、この場合には一度しか使えず、
技術面でもコスト面でも、サイクルなどしない。大金を捨てるだけで、すべて嘘ばかりの原
子力政策なのである。
では、フランスの原子力産業は、どのように隆盛したのか？
オイルショックで原子力発電ブームをまき起こしたフランス
１９７３年１０月６日、イスラエルの不法占領地を奪還するため、エジプト軍がスエズ運
河東岸へ、シリア軍がゴーフン高原に進撃して、"アラブ諸国"対 "イスラエル″の「第四次
中東戦争」が勃発した。アラプ諸国１０ヶ国が参戦しながら、アメリカがイスラエルに大量
の空輸で対抗したため、軍事的にはイスラム諸国は劣勢であった。だが、１０月１６日には、
ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）の中東湾岸６ヶ国（イラク・イラン・サウジアラビア・クウェ
ート・カタール・アラブ首長国連邦）が原油公示価格の一斉値上げを発表し、値上げ幅平均
７０0％という挑戦状を全世界に突きつけて、ついにオイルショックが起こったのである。
このオイルショックで、原油価格の高騰によって空前の莫大な利益をあげたのが、なんと
スタンダード石油トラスト（エクソン、モーピル、ソーカル）、テキサコ、ＢＰ、ロイヤル・
ダッチ・シェル。ガルフ石油の”セブン・シスターズ”にフランス石油（トタール）を加え
た欧米のオイル・メジャーであった。石油業界は、このオイルショック～オイルブームを起
爆剤として、アメＪカ・ヨーロッパと日本に向けて原発ブームを起こしたのである。石油メ
ジャーと核兵器産業は、アメリカでもョーロッパでも、まったく同じ資本によって経営され
る同族会社である。したがって彼らは、「原油の埋蔵量はあと30年しかない」とデタラメの
エネルギー危機を宣伝することによって原油価格を暴騰させ、濡れ手にアワの巨大な利益を
得ることができた。さらにその資金を使って、「石油火力に代るものは原子力しかない」と
宣伝して、もう一方の手で大きな利益を得られる絶好のチャンスに食いついた。
アメリカでは、ロックフェラーモルガン連合の企業群が原子力時代の新しいプロジェクト
に駆けつけ、結集した。
フランスはどうか？１９６０年２月１３日、北アフリカ、アルジェリアのサハーフ砂漠で
フランスが最初の原爆実験に成功した。このフランス原曝は、ドゴール大統領の時代に、フ
ランスが噛民地とするアルジェリアで残忍な拷問を展開し、現地人の反乱に対して軍事力を
誇示する目的で開発された兵器であった。この時代からアルジェリア人の大量被バクを放置
し、イスラム教徒を大弾圧した歴史が、２０１５年１月７日、フランスの週刊誌ジャルリー・
エプド”本社が、アルジェリア系移民によって襲撃された事件の素地となったのである。理
由もなく事件は起こらない。
ヨーロッパで、フランスの原子力が猛然と突っ走りはじめたのは、オイルショック翌年の
１９７４年にジスカールデスタン大統領が原発推進政策を打ち出した時からであった。ロス
チャイルド銀行総支配人のポンピドー大統領が在職中に死亡すると、大蔵大臣ジスカールデ
スタンが後継者として大統領の座につき、原発産業の大々的な推進にのめりこみ、１９７４
年から身内の一族のための大掛りなプランに着手した。オイルショックが全世界に襲いかか
り、アラビアン・ライト原油の平均公示価格が、一気に１０倍にも達する勢いとなったこと
によって石油メジャーの利益は急激にふくらみ、フーフンスの原発建設計画が、次のように
打ち出された。
１９５２～７３年 １５基
（７３年オイルショック）
７４～７９年 ３５基
（79年スリーマイル島原発事故）
８０～８６年 １７基
（86年チェルノブイリ原発事故）
８７～９１年 ２基（以後２０１５年現在まで１基も運転を開始していない）
１９５３～７３年までの２２年間で（高速増殖炉を除いて）１５基だった原発建設計画が、
１９７４～７９年の６年間で35基の建設計画をぶちあげ、ぽ史的な推進政策を発表して、”
原子力のジスカールデスタン”と呼ばれるまでになった。
何もせずに数百億円を日本から盗み取った会社の正体
フランスには、原子炉メーカー「フラマトム」、発電部門の重電機メーカー「ジェネラル・
デレクトリシテ（ＣＧＥ）」、発電会社の「フランス電力（ＥＤＦ）」という三社があるだ
けで、これがすべて「ロスチャイルド財閥」を母体にした独占企業であった。そしてその一
社、フラマトムの株は、かつてフランスの兵器会社シュネーデルとアメリカのウェスティン
グハウスが所有していたが、１９９０年代にはジェネラル・デレクトリシテ（ＣＧＥ）とフ
ーフンス電力が大半の株を握って、実質的には二社になってしまったのである。後継大統領
ミッテランの兄ロベールが、そのＣＧＥの最高幹部であった。
ところがチェルノプイリ事故で受注が激減した１９８７年以降、フラマトムは経営危機の
ため、同じく原発撤退時代で危機を迎えたドイツのジーメンス原子力部門を買収し、核兵器
（原水爆）製造会社である核燃料公社コジェマと経営統合して、アレヴア（ＡＲＥＶＡ）が
誕生して現在に至っている。日本で一般にアレバと表記しているこの独占企業が、フクシマ
事故で大混乱中の日本に乗りこんで、汚染水処理を引き受け、何もせずに数阿倍円を日本か
ら盗み取ったイカサマ会社である。ヨーロッパ最悪の工場と呼ばれてきたのが、アレヴアの
地獄のラ・アーグ再処理工場である。ひとたぴここで大事故が発生すればチェルノプイリの
数百基分の死の灰が放出され、一瞬にして北半球の全生命を絶滅させるプラント、それを動
かしてきたのが、「ロスチャイルド財閥」の現・アレヴアであり、そこに莫大な資金を注い
だのが日本の電力会社であった。実際にお金を出したのは、日本の消費者であるあなただ。
こうして外見はフランスの国営企業を装いながら、ウランの調達から発電機、原子炉、周
辺機器の製造、さらには発電所の運転、送電線、すべての工場と家庭の電機製品の供給に至
るまで、ほとんどをロスチャイルド傘下の企業がおこなうおそるべき独占グループを誕生さ
せることになった。
当時、発電比率のうち８０％を原発に頼る。”世界一の原発帝国フランス”であったから
ヨーロッパ全土に降り積もったチェルノプイリ事故の放射性ガスは、フランスにだけは降ろ
うとしなかった。ドイツ南部のバイエルン地方は、西ヨーロッパのなかでも特に汚染の激し
い地帯となったが、そこから国境を越えてフランスに入ると、すでにアルザス・ロレーヌ地
方で、ここが原子炉メーカーの工場の本拠地であった。こうして放射性ガスはフランスの国
土をあっという間に飛び越え、イギリスヘ行ってしまったのである。
そんな馬鹿なことがあるか、と思う人は、フランス政府の発表を確かめるとよい。それは
最も権威あるフランス原子力委員会の発表であり、フランス各地で子供に甲状腺の障害が発
生したという悲痛な住民の訴えより、はるかに「信頼性が高かった」のである。その当時「
信頼できる汚染輸入食品」を子供たちに食べさせてきたのが、日本のグルメと呼ばれる人た
ちであった。
しかもヨーロッパの汚染食品は船積みされて、アフリカヘ集中的に出荷されていった。チ
ェルノブイリ事故から３年後になっても、西アフリカのコートジボワール、トーゴ、リベリ
ア、ベナン、ナイジェリア、ガーナ、シエラレオネなどで、放射能で汚染された肉が発覚し
その事件を起こした船会社をフランス首相一族が経営していることが暴露された。その船会
社の財閥は、ネスレ（ネッスル）やユニリーヴアー（日本表記ユニリーバ）など、世界最大
の食品産業の重役を巻きこむものであることが判明した。このような事件が起こったのは、
一度や二度ではない。
フランスと一体化したイギリスの原子力産業
このフランスと一体化したのが、イギリスの原子力産業である。イギリスは、アメリカの
マンハッタン計画に大量の頭脳を送りこんだ核兵器先進国であり、フランスより８年前に原
爆実験に成功した国である。そして戦後は、アイゼンハワーの原子力平和利用演説から２年
後の１９５６年１０月に、ウィンズケールの”原爆工場”にエリザベス女王が臨席して、ア
メリカに先んじて大英帝国が世界で最先端をゆく商業用原子力発電のスタートを祝った国で
もあった。イギリスは、同じ大英帝国のオーストラリアを便って原爆実験をおこない、平然
と原住民のアボリジニと南太平洋住民を大量に被パクさせてきた。また、フランスの再処理
工場と同様に、日本から大金をせしめて使用済み核燃料を再処理し、アイリッシュ海から北
欧の海までをプルトニウムで大汚染させ、白血病を多発させてきたのが、イギリスの悪名高
いウィンズケール再処理工場（現・セラフィールド）である。この原爆工場でも、日本の植
物質が、原水爆に流用されてきたわけである。
彼らは戦後直ちに、ロンドンとパリが人材を交換する形で、今日のヨーロッパ原子力産業
の骨格をほとんどロスチャイルド家の手でつくってきた。というのは、イギリスーロスチャ
イルド財閥当主アンソニー・ロスチャイルドがカナダに山林の開発権１３万平方キロメート
ル（日本の面積の３分の１を超えるトテツモナイ広さ）を買い取り、イングランドと同じ、
面積を支配していた。そしてアンソニーがこのカナダに、ウランの鉱山を開発する新しい事
業に乗り出してゆき、ロスチャイルド家が世界最大のウラン鉱を掘り出したのである。
そしてアンソニー・ロスチャイルドの妻の実家が創業した「ペナロヤ」とその親会社「ル・
ニッケル」（のちのイメタル）を中心に、傘下にあるウラン・メジャーなどがフランス・ロ
スチヤイルド家の鉱山業者であった。これに対してドーバー海峡の向こう側にある大英帝国
「リオ・チント・ジンク」を筆頭に、その子会社の「リオ・アルゴム」がカナダをおさえ、
この同社が”アパルトヘイトの南ア”を動かしてナミビアの「ロッシング鉱山」を支配し、
さらに「オーストラリア鉱業」を通じて三大陸をロンドンからコントロールしたのが、イギ
リス・ロスチャイルド家であった。ウランの世界三大生産地、カナダ・オーストラリア・南
アが一家族の手に落ちたのである。２０１５年現在も、カナダからインドヘウラン輸出とい
うニュースが流れているが、これは、カナダと”国家”からインドに輸出してるのではなく、
実質的にはロスチャイルド家が。核兵器保有国インド々へ輸出しているのである。
フランスとイギリスのロスチャイルド両家は、妻を相互に交換し、重役の席も相互に交換
しているため、どちらがどちらとも定義できないウランの国際秘密カルテルを形成し、価格
を自由に操作できる状況を生み出してきた。
以上のほかに、ウランの大資源国がもうひとつあった。アメリカの西部もネバダでの原爆
実験と共に、ユタ州を中心に広大なウーフン鉱が次々と発見され、カリフォルニア、コロラ
ド、ネバダなどの各州で掘り出されるウランが高値を呼び、１９５０年代に大量の核実験が
おこなわれ、それと同時に狂気のウラン争奪戦がおこなわれ、インディアン居留地に大被害
をもたらしたのである。
そこに誕生したのが、セント・ジョージなどの被曝地帯にある「ユタ・インターナショナ
ル」を根城とするアメリカのウラン・カルテルであった。アメリカン・カルテルを動かすの
は、財閥創始者ジョン・ピアポント・モルガンの孫ヘンリーー・スタージス・モルガンであ
った。しかしロスチャイルド家は何もする必要がなかった。ユタ・インターナショナルとい
うウラン・メジャーを、銅山業者の「ケネコット」と非鉄金属で世界一の［アサルコ」が支
配していた。そしてこの二社の”重役・社長・会長”の要職を占めてきたのが、ハリー・フ
ランク・グッゲンハイム、エドモン・グッゲンハイム、ソロモン・グッゲンハイム、サイモ
ン・グッゲンハイム、ダニエル・グッゲンハイム……”ロスチャイルド家″のユダヤ人鉱山
王グツゲンハイム家だったからである。二次大戦のマンハジタン計画を進めた財務長官モル
ゲンソーの一族である（184～185真の系図／上図をダブルクリック）。
こうしてイギリス国籍のアンソニー・ロスチャイルドがカナダに土地を購入すると同時に
フランスではドゴール将軍がフレデリック・ジョリオーキュリーを初代の長官として、原子
力庁を創設した。この原子力庁には、大きな特色があった。公的な機関でありながら、「幹
部には自由な活動が認められる」ということを、１９４５年１０月１８日の政令によって定
めていた。しかもそのときドゴールの右腕となっていたのが、フランス・ロスチャイルド家
の当主ギイ・ロスチャイルドであった。
ジョリオ＝キュリーの妻イレーヌ・キュリー（キュリー夫人の娘）も原子力委員に任命さ
れた。実動チームのポスとして、アメリカのマンハッタン計画を監督したベルトラン・ゴー
ルドシュミツトが任命され、この男が化学部門を担当し、ウランの精製と濃縮など、ロスチ
ャイルド家の事業に直結する世界を完全に支配してＩＡＥＡに君臨して、ヴィクター・ロス
チャイルドが核兵器に関与したのである（上図参照）。
このような世界的な財閥の、非人道的な営利活動の結果責任を糾弾する世論の高まりはないのか？
「国際連帯税」のような非営利的な監視活動の充実が急がれる。次回も第９章。
この項つづく
The Brattle Group
【 再エネ百パーセント時代： 時代は太陽道を渡る Ⅴ 】
● メガソーラーかルーフトップかよりも蓄電池買い上げ支給！
もし同じ出力３百メガワットの容量が設置されるとしたら、メガソーラー（大規模太陽光発電所）
と何万件もの家の分散型太陽光発電システム（ＤＧ）どちらの方が社会に対してメリットが多いだ
ろうか？そんな質問に答えるべく、米国のコンサルティング会社の経済学者が分析を行ったところ
（１）発電事業用のコストは６.６～１１.７米セント（８.２～１４.６円）／キロワットアワー、
（２）住宅用オーナー所有は１２.３～１９.３米セント（１５.３～２４.０円）／キロワットアワ
となった（上図参照）。コストの違いは、１）大規模のほうがkW当たりの設置コストが低い、そし
て、２）同じ３百メガワットという設置容量でも発電事業用は、ロケーション、パネルの配置、シ
ステム設置（追尾式など）が最適化され、効率も高くなるので、総発電量がより多くなるなどがそ
の理由。また、コストは数字で分析できるが、社会的便益は相対的に数値化して分析するのが難し
いものの、社会的便益の度合いはシステムの発電量に概ね比例する。
さて、電力会社からみれば、電力購入量が減る分散型太陽光発電システムをサポートするより、低
コストで自分で運営を制御できるメガソーラーを導入したほうが好都合だろうが、分散型太陽光発
電システムは自分の屋根に設置し、システム用に山を削ったり、畑をつぶしたりして新しい土地を
確保する必要はなく、既存する配電線するため設備投資も必要く、自ら環境に貢献し、電力事情を
コントロールできるメリットがある。いずれにしても、新しい電力制度に大きく依存するものの、
蓄電設備の普及加速度の影響が大きいと考える。言い換えれば、政府・自治体の蓄電設備を買い上
げ、メンテ費用を除いて無償支給する方がその効果は遙かに高い。
尚、コスト、二酸化炭素削減の比較のほか、エネルギー安全保障、安定供給、地域経済の活発化、
災害時のレジリエンス（復元力）などのメリットはこの分析には含まれていない。
※ FS-Xcel-EEI Solar Study- Comparative Costs of Utility Scale - 20150708.docx
● 今夜の一品
二つの椅子を一枚のテーブルに組み合わせることが出来る。ニーズに合わせ展開したり組み合わ
せた使用するという。