１１ 九 地
敵味方のおかれている状況を九つの場合に分類し、それぞれに応ずる法（九地の法）をあげ
とくに捨て身によって全力を発揮する”奥の手”を論じている。
「呉越同舟の計」
敵国に攻め入るからには、思いきって深く入ることだ。味方の回結はそれだけ強固になり、
敵のよく対抗しうるところではない。敵地に奥深く進入しているのであるから、食指は敵の
沃野から徴発して全軍の食糧を確保し、兵士を十分に休養させて消耗をふせぎ、力をたくわ
え士気を高め、その上で、敵にさとられぬたくみな計略を立てることが必要である。
このような敵地の中では、兵士は逃げようにも逃げ場がない。命がけで戦うよりほかないの
である。絶体絶命の窮地に立てば、かえって恐怖は消えるものだ。逃げ場がない敵地の奥に
入れば入るほど、兵士の団結は強まる。戦う以外に道はないのだ。
上官があれこれいわずとも、兵士は自分でいましめあい、力を発揮し、団結しあい、信頼を
裏切らなくなる。流言を禁じ、疑心を抱かせさえしなければ、兵士は死を賭して戦うであろう。
こうして兵士たちは生命財産をかえりみず戦う。かれらとて財産は欲しいのだ。生命は借しいのだ。
出陣の命令を受け取れば、寝てもさめても、涙は蝸をつたわり襟をぬらしたことであろう。そのかれ
らが、専諸（せんしょ）、曹劌（そうけい）とみまごうばかりの働きを示すのは、絶体絶命の窮地に立
だされればこそなのである。
戦上手は、「常山の蛇」のように機敏でなければならぬ。「常山の蛇」は、頭を打つと尾が
向かってくる。尾を打てば頭がくる。胴を打てば頭と尾がくる。
「軍隊を常山の蛇にすることができるのか？」という疑問が出るかもしれない。
それはできる。呉と越とは、仇敵の間柄だが、両国の人間が一つの舟に乗りあわせ、暴風に
あって舟が危ないとなれば、左右の手のようにたすけあう。軍隊にこのような一致協力をも
たらすには、馬をつなぎ軍を埋め、決死の意志を示すだけでは十分でない。軍隊を打って一
丸とするには、政治指導が必要である。強者弱者に、それぞれの全力を尽くさせるには、地
の利を考えることである。
こうして戦上手の手にかかれば、全軍はあたかも一人の人間であるかのように、一糸乱れぬ
動きを示す。そうならざるを得ぬようにしむけるからである。軍隊を統率するには、冷静か
つ厳正な態度が要求される。兵士たちにあれこれ考えさせてはいけない。方針、計画、陣立
て、進路等を変更しても、いちいち知らせて、兵士に余計なことを考えさせるべきではない。
いったん任務を授けたら、あくまでそれにしたがわせる、二階にあげて梯子をはずしてしま
うのだ。いったん敵地に攻め入ったら、弦をはなれた矢のようにどこまでも進ませる。舟を
焼きはらい、釜をこわして生還をあきらめさせるがいい。羊を迫うようにどこへでも自由自
在に進ませるのだ。
こうして、全軍を絶体絶命の窮地に立たせることこそ、じつは統平首の任務なのである。こ
こにおいて、統率首にとって、九地の区別、進退の判断、人情の機微、これらを弁えること
が何よりも乗換となる。
〈専諸〉 春秋末期の呉の豪傑。呉玉岡囲のために王僚を暗殺し、自分も殺された。
〈曹劌〉 春秋時代の魯の豪傑。魯の珀を奪った斉の桓公を七首でおどして返亘させた背泳
のこと。
〈呉と越とは……〉「呉越同舟」ということばは、この章が出典であり、「仲の悪い肴同士
でも共通の目的をもつことによって統一行動をとらせることができる」という意味が原意な
のだが、転じて、仲の悪い特が同席する場合の形容として使われるようになった。
高橋洋一 著 『戦後経済史は嘘ばかり』
終 章 ＴＰＰも雇用法も、世間でいわれていることはウソだらけ」
第５節 終身雇用は「慣行」であって「制度」ではない
終身雇用について議論されるときに、「終身雇用制度」と呼ばれることかあります。
しかし、間違えてはいけませんが、終身雇用は「制度」ではなく「慣行」です。雇用契約書
を見ていただいても、どこにも「終身雇用する」とは書いてないはずです。契約書に雇用期
間が書かれていないことから、「期間の定めがない」という解釈をして、ずっと雇用契約が
続くとみなしているにすぎません。
労働者側が解雇を不当として訴えた場合、裁判所がその企業の解雇について権利の濫用と認
定し、解雇を無効と判決することはあります（解雇権濫用の法理）。最高裁判例をもとに解
雇の要件も決まっています。しかし、あくまでもケース・パイ・ケースで判断されます。日
本では法的に解雇がしにくくなっているとはいえ、解雇ができないわけではありません。終
身雇用を約束されているわけではないので「約束違反だ」といっても意味のないことです。
一方で、中小企業の場合は、法律すら守らずに解雇が行われているケースも多々あります。
大企業の人は「終身雇用でなくなった。不安だ」といいますが、中小企業の人から見ると、
「昔と変わっていない」という印象でしょう。労働環境は、企業ごとに異なるものなので、
政府が一律に決めるわけにはいかない領域です。政府は最低限の労働者の権利を保護して、
あとは「労使ともにいい関係をつくって下さい」というしかありません，終身雇用するかど
うかは、あくまでも企業が決めることであって、それぞれの企業の「慣行」なのです。
第６節 雇用慣行は政府が目出しすべきでない分野の１つ
一方、社会の多様化もあって、労働者の側からしても、必ずしも「囲い込まれる」ことが得
策ではなくなりつつあります，私のような大学の教員の場合は、多くの人が有期雇用の契約
です。手に職を待っているようなものなので、有期でも気にしていない人はたくさんいます。
期限が来れば、契約を更新することもできますし、別の大学に移ることもできます。
世の中には有期雇用のほうが都合がいい人もいます，「今の会社はもう辞めたい」と思って
いる人には有期雇用は悪い話ではありません。期間の満了を迎えれば自動的に辞めることが
できます。
新しい仕事にチャレンジしたい人にとっても有期雇用は好都合です。無期限の契約だと、退
職願を出して辞めさせてもらわなければいけませんが、有期であれば堂々と次の仕事に移る
ことができます。会社から引き留められて辞めにくい場合もありますので、有期のほうが気
が楽な人もいるでしょう，要するに、個人の価値観によって有期が良いのか、無期限が良い
のかは違ってきます。政府が一律に決められるような問題ではありません。私は、雇用慣行
とは経済活動の結果として起こる「自然現象」だと見ています。いわば、仕事の性質や業績
に付随する副産物です。業績が好調でゆとりのある会社では、労働者にとって有利な慣行が
つくられるでしょう。終身雇用型慣行になるかもしれません。あるいは終身雇用とは別の労
働者が魅力を感じる慣行になるかもしれません。人材囲い込みのために企業は知恵を絞るは
ずです。
「終身雇用をしなくなったから、日本の企業は成長できなくなった」と主張する人もいます
が、本質的な原因と結果を見誤っています。終身雇用によって日本企業が成功したわけでは
なく、高度成長期の日本企業が成功した結果の「副産物」が終身雇用なのです。しかも、そ
れはあくまで高度成長期の「副産物」であって、現在の日本企業が成功した場合の副産物が
同じものである保証など、どこにもありません。
政府の仕事は個々の企業の雇用慣行に口出しすることではなく、経済全体を成長させて、よ
り多くの企業が儲かるようにすることです。ミクロのことは企業に任せて、マクロ経済をよ
り良くしていくのが政府の役割です。雇用慣行を「べき論」で語っても意味かおりません。
企業が儲かるようになれば、自然に素晴らしい雇用慣行になっていきます，
私が1995年に日本政府のバランスシートを作った最初の人物。
第７節 「普通にやっていればうまくいく経済環境」をつくり出すために
間違いなくいえることかあります。それは、ひと言でいうなら、「「失業者を最少化するこ
と」こそが、マクロ経済政策の目的だ」ということです。失業者が減っているのなら、その
経済政策はおおむね正しい政策といえます。しかし、失業者が増えているのなら、経済政策
としてはどこに不備があります。
私がいつも考えているのは、「全体のパイを増やすこと」です。経済成長と言い換えてもい
いのですが、経済成長して全体のパイが増えれば、分配できる物が多くなります。パイが小
さくなると、取り分をめぐって争いごとが絶えなくなります。パイを大きくしてみんなで分
け合うことが一番いいのです。パイが大きくなれば失業者も減ります。
「試験の合格ラインを下げる」という言い方もできると思います。合格ラインが高いと、も
のすごく能力の高い企業しか合格できなくなります，不合格になる企業が多いということは、
失業者が増えることを意味します。
合格ラインを下げることができれば、普通の企業でも合格できます。それに伴って失業者も
減っていきます。合格ラインを高くして、みんなの尻を叩いて必死に競争させなくても、合
格ラインを下げてあげれば合格者は増えていきます。少数精鋭にする必要などないのです。
少数精鋭主義に固執すると、落第生が多くなってあとの手当てが大変です。マクロ経済の話
に戻すと、為替レートを考えてもらうとわかりやすいでしょう。 民主党政権時代のように
「Ｉドル＝８０円」を放置していると、ものすごく能力の高い輸出企業でない限り赤字にな
ってしまいます。実際、日本を代表する企業が赤字に陥っていました。
しかし、「Ｉドル＝１２０円」であれば、超一流企業でなくても、多くの輸出企業が利益を
出せます。こういう状態のほうが、みんなが恩恵を受けられます。固定相場制のときのよう
に「１ドル＝３６０円」なら、普通に仕事をしているだけでも儲かってしまったでしょう，
マクロ経済政策というのは、「普通にやっていればうまくいく経済環境」をつくり出すため
のものです。本書では戦後の経済史を見てきましたが、戦後経済史を振り返ると、経済環境
に最も大きな影響を与えていたのは為替レートだったということがわかります。
多くの人は、為替レートは天から降ってくるようなものと恩っているようですが、実際のとこ
ろ、為替レートは金融政策で決まります。つまり、人間の意図で決まるものです。人間の意
図で決まるのであれば、それをきちんと利用してマクロ経済政策を打つべきです。
かつて小泉首相は「痛みに耐えて」と国民に訴えかけました。たしかに、小泉改革で痛みを
受けた人もいると思いますが、失業者数は減らしています。失業者が減ったということは、
小泉改革の大きな成果です。
２０１２年からのアベノミクスも失業音数を減らしています。アベノミクスに批判的であっ
ても、失業者の減少に大々的に異を唱える人はいないでしょう。小泉政権時代の為替レート
は、おおむね１ドル＝１２０円程度です。安倍政権の為替レートも、超円高を是正して１ド
ルフォル＝１２０円程度に戻しています，どちらも為替をきちんとコントロールしているこ
とが、失業者数の低下につながっています。
最後に、為替に関する最近のエピソードを挙げておきます。パソコン自作を趣味とする私は
、秋葉原を巡ってメモリーを購入します。円高になるとメモリー価格はすぐ低下します。メ
モリーモジュールは、サムスン（韓国）、ハイニックス（韓国）、エルピーダ（日本）、マ
イクロン（米国）がほとんどです。エルビーダメモリは、２０１２年２月２７日、会社更正
法の適用を東京地方裁判所に申請しました。同社は、２００９年６月、産活法（産業活力の
再生及び産業活動の革新に関する特別措置法）の適用を受け、公的資金３００億円、政府保
証融資１００億円を受けていました，秋葉原には、国産メモリーとして応援していた店もあ
りました。
倒産後の記者会見でも坂本幸雄社長の発言は当事者の苦悩を表していました。「為替につい
ては、リーマンショック前と今とを比べると、韓国のウオンとは７０％もの差がある。７０
％の差は、テクノロジーで２世代先に行かないとペイしない。為替が、完全に競争力を失わ
せている。70％の差はいかんともしがたい。それを除けば、エルピーダのＤＲＡＭの損益は
圧倒的にいい。為替変動の大きさは、企業の努力ではカバーしきれないほどだ」。何とも痛
々しい話です。メモリーは汎用品であまり製品差別化をできませんが、エルピーダのものは
品質が良く、パソコン自作につきものの相性問題が少ないといわれていました。それでも、
そんな技術力の差は、為替が吹っ飛ばすということです。
本書に書いたように、高度成長期の原動力も為替でありました。１９８５年９月のプラザ合
意以前は実際の為替レートは大幅な円安です。日本の技術水準は高かったが、それを生かす
も殺すも為替レートであり、価格競争力がなければ、技術をアッピールすることもできなく
なります。半導体について、日本は意味のない官製再生を行いましたが、市場経済のわから
ない官僚に企業再生は無理な相談です。官僚の違法なインサイダー取引もありました。公的
資金も２８０億円は返ってきません。
その一方、カネを刷れば円安にできるのに、円高を放置した日銀の責任は大きいのです。こ
のエピソードは、日本を代表する電機メーカーや自動車産業などでも共通している政策の失
敗例です。マクロ経済政策においては「失業者を減らすこと」が一番重要な目的です。その
ほかのミクロのことに関しては、政府は民間の邪魔をせず、余計なことはしないで、民間の
人に知恵を絞ってもらえばいいのです。日本の経済の歩みをきちんと読み解けば、そういう
教訓も間違いなく見出せます。何か「間違った常識」で、何か「物事を正しく見る眼」なの
かでせひ歴史から汲み取っていただきたいと思います，
大筋、同意。これは蛇足だが、小泉改革の背景となった英米流金融資本主義（平たく言えば
「拝金主義」）や構造改革主義の過剰弊害――ブログで掲載したが、福知山線脱線事故、福
島第一原発事故の重大事故・格差拡大の惹起（遠因）となったと思っている。しかし、高橋
が指摘するように「失われし二十年（ダブルスコア）」中の関係省庁の無作為あるいは経世
救民を怠った中央行政府の責任は重い。わたしたちはその意味で良い経験（学習）をさせて
頂いた。
この項了
高橋洋一［たかはし・よういち】
株式会社政策工房代表取締役会長、嘉悦大学教授。１９５５年、東京都生まれ。都立小石川
高等学校（現・都立小石川中等教育学校）を経て、東京大学理学部数学科・経済学部経済学
科卒業。回生（政策研究）。１９８０年に大蔵省（現・財務省）入省。大蔵省理財局資金企
画室長、プリンストン大学客員研究員、内開府参事官（経済財政諮問会議待合室）、内閣参
事官（首相官邸）等を歴任。小泉内閣・第一次安倍内閣ではブレーンとして活躍。２００８
年、「さらば財務省！」（講談社）で第17図山本七平賞受賞。近著に、「経済のしくみがわ
かる「数学の話」」「アベノミクスの逆襲」（以上、ＰＨＰ研究所）、「日本郵政という大
罪」（ビジネス社）、「図解地政学入門」「バカな外交諭」「バカな経済諭」（以上、あさ
出版）など多数。
No.196
Towards Battery-Free HD Video Streaming
【省エネ事業篇：最新ハイビジョンビデオ伝送通信システム】
４月１１日、ワシントン大学の研究グループは、一万倍低電力でハイビジョンストリーミン
グ――後方散乱型マルチメディアファイル伝送再生通信システム（ダウンロード）――の研
究成果を公表。この低電力ビデオストリーミングプロトタイプは、次世代のウェアラブルカ
メラだけでなく他の多くのインターネット接続機器にも使用できる。「Snap Spectacles」の
ような着用可能なカメラは、世界中のライブコンサートや手術のビデオを瞬時に共有できる
がこれらのカメラはより小型の蓄電池を必要とし高精細ビデオストリーミングを実行できな
い。同グループは、プラグインレス型のハイビジョン動画ストリーミング方式を開発。この
プロトタイプは、電力消費する部品をなくし、スマートフォンのようなものにビデオを処理
のため「後方散乱」と呼ばれる手法で採用することで伝送信号を反射し情報を共有できる。
温度センサのような低データレートのセンサに使用されていた後方散乱を応用展開したこと
で実現。
今日のストリーミングカメラでは、カメラはWi-Fi経由で送信される前にビデオを処理圧縮し
ている。 これらの処理および通信コンポーネントは、特にハイビジョンビデオで多くの電力
を消費。 これらのコンポーネントのすべ削除する新しいシステムの開発を目標に設定。 代
わりに、カメラピクセルはアンテナに直接接続し、バックスキャッタを介し強度値を近くの
スマートフォンに送信し、小さなストリーミングカメラと同じサイズの重量制限のない携帯
電話でビデオ処理する。ビデオ伝送の場合、システムは各フレームからのピクセル情報をパ
ルスに変換し、各パルス幅はピクセル値を表示。 パルスの持続時間は、ピクセルの輝度に比
例する。
これは、脳内の細胞が互いにどのように通信――ニューロンはシグナリング情報を行動電位
のタイミングでコード化――するのかに似ている。この研究では、ハイビジョンYouTube動
画を生のピクセルデータ変換したプロトタイプを使用し、そのアイデアをテスト。 その後、
ピクセルを後方散乱システムへ伝送――設計は、720pのHDビデオを毎秒10フレームで最大14
フィートの距離のデバイスにストリーミング――を実現。これはシーンを録画し、次の部屋
のデバイスにビデオを送信するカメラのように例えられる。このシステムは、現在のストリ
ーミング技術に比べて1,000～10,000倍の電力消費しているが、それはまだ連続動作をサポー
トする小型電池を携帯。次のステップは、毎秒13フレームでストリーミングでき、低解像度
低消費電力の完全なバッテリー不要ワイヤレスセキュリティカメラを製作する予定である。
現在、家庭のセキュリティカメラを常に接続しなければならないが、このシステムはワイヤ
レスストリーミングカメラのコードを効果的にカットでき、より多くのエネルギーを節約す
ることができる多くのアプリケーションを想定。低電力ビデオストリーミング分野は魅力的
な市場――どこにでも小さなハイビジョンカメラがあり、スタジアムのいたるところ、選手
のヘルメットに取り付けらているようなシーンを実現させるかもしれない。そして、そこで
は電池交換もない。
【ゲームトライアスロン記：囲碁篇】
※ 白（後手：人間）１６目ほど優勢の終盤図➲左上→左下→右上の順：左下で黒隅を分断するため
左辺に白一間トビに、黒割り込みを打ち上辺への白の伸びをブロック。黒すかさず黒石３目を分断。
これにより左辺１０目白陣に膨らみ終局する。ＡＩは下辺の黒１０目を支援することで左辺の３
目を捨る。
このトライアスロンを続けてみて、チェスの対戦回数が一番すくなく、囲碁＞将棋＞チェス
の順。作業に疲れ、休憩にやるのは良いが、意固地になって疲れが増す愚を重ねること数回
になり、途中保存しモラトリアムで切り抜けることに。雁木囲いもトライしてみてやっと自
己流の差し方を会得しつつある。面白い。
