５．公冶長 こうやちょう
ことば------------------------------------------------------------------
全２８章のほとんどすべてが人物批評である。
人に禦る（あたる）に口給をもってすれば、しばしば人に憎まる」（５）
「道行なわれず、俘 （いかだ）に乗りて海に浮かばん」（７）
「回や一を聞きてもって十を知る。賜や一を聞きてもって二を知る」（９）
「われいまだその過ちを見て、内にみずから訟むる者を見ず」（27）
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２８ 誠実さという点だけでいえば、わたしくらいの人間はどこの村にでもいる。
だが、勉強好きという点では、わたしは誰にもまけないつもりだ。（孔子）
子曰、十室十邑、必有忠信如丘者焉、不如丘之好學也。
Confucius said, "I think there is a person as faithful as me, even in
a small village of ten households. But there must not be a person who
likes learning as much as me."
人為的気候変動に地殻変動活発化が加わり、世界は、日本は「防災常態宣言」を発令
しなければならない時代に突入していますね、どうもこれは。
【大気中の二酸化炭素由来人工食物：大気中の二酸化炭素由来Solar Foods社】
フィンランドの革新的な新興企業が、大気中の二酸化炭素から作られた新しい代
替タンパク質製品を試験的に開発。この食肉代替品は、農業産業と気候変動の両
方の環境問題に対処する可能性を秘めている。Solar Foods社によると"Solein”
は他のすべての動物性および植物性タンパク質よりも百倍気候に優しい───タ
ンパク質を含む食品を生産するには多くの水が必要。牛肉１キロを生産するには
1万5,500リットルの水が必要。効率が良いとされる大豆であっても2,500リット
ル必要となるが、Solein(イースト菌や乳酸菌に近い)１キロの製造に必要な水は」
わずか１０リットル。大豆の２５０分の１で済み、環境負荷を減らせる───と
言う。実際、同社はまた、カーボンフットプリントに関して、大豆生産よりも、
１００倍効率的で、水とカリウムやナトリウムなどの栄養素と混合→その溶液と
炭素を微生物に供給→微生物は栄養素を消費→小麦粉似の───味は小麦粉に似
たものとなり、がタンパク質５０％、脂質５-１０％が脂質、炭化水素化物２０-
２５％───食用物質を生産。実験室で作られた肉は拡大産業だが Solar Foods
は他の会社のようにグルコース代わりに、大気から二酸化炭素を捕獲し微生物に
供給。生産するSoleinは農業から完全に解放され───耕地や灌漑を必要とせず
気候条件によって制限されない───と話す。従来、タンパク質生産が不可能だ
った地域でも、世界中どこでも生産することができる。代用食肉産業が予想通り
に従来の食肉産業を追い越せば、インポッシブルミートやビヨンドミートのよう
な大手企業がエンドウ豆以外の革新的なタンパク質源を試す必要があると話す。
Solar Foodsは、2021年後半の「Solein」の販売開始を目指し、2023年の終わりま
でには年間２０億食の生産を目標としている。しかし、これらは目新しいニュー
スではなく「オールバイオマスシステム」→「オールソーラーシステム」でブロ
グ展開してきたもので、特に、ギリシャ語のchloros（クロロス、緑の意）と、ラ
テン語のella（エラ、小さいものの意）から合成されたクロレラ（chlorella）、
あるいは、ユーグレナ藻（Euglenophyceae）の培養商用化───ミドリムシが59
種類の栄養素を持つことを生かし、食品販売や化粧品販売を展開しながら、ミド
リムシ由来のバイオジェット燃料、バイオディーゼル燃料の事業化を行っている
研究開発等を行っている株式会社ユーグレナなどがある───の研究開発等を行
なわれている。環境配慮及び人口増－食糧不足の解決策の代用食の人工食品・培
養食品だが、はたして環境遺伝子の紊乱によるリスクの計測その影響に注意を払
っておくは喫緊であり、故スティーヴン・ホーキングの遺言に応えることでもあ
る。
【今夜の一品：岩谷産業の２つの事例】
カセットガス ジュニアコンパクトバーナー 
サイレントミルサー
上段のガスカセットは登山用でみつけたもの。コンパクトというのがいい。しか
し、防災用にも応用展開できるので、防災用薪ストーブとリンクさせ、防災用サ
ーマルタイル発電システム（オプション；蓄電池）をおもいつく。
下段のミルサーはマーク２商品だけれど、日本のものづくりの特徴がいかされ、
パウダーミーリングを兼ね備え、コンパクト・静粛・簡便でかつ電子レンジ料理
のレパートリーを広げ、かつコスパの良さが特徴。
【続・引き寄せられる混沌Ⅵ：７０４０問題を考える】
第四章 少子化対策を成長の基盤にする
４－１－４ 保育の市場化と社会的支援
保育が市場化されるということについては、一部に「本来、母親が自分でなすべ
き仕事を他人に委れている」と捉えて、批判的に見る人もいます。そこには何と
なく「母親としての役割をサボっている」というような受け止め方があります。
これまでは、「育児は母親だけの仕事だ」と考えるのが主流でした。しかし今後
は、「育児は、広い意味では社会全体の仕事だ」という考え方に変えていく必要
があります。保育・育児という仕事を、母親だけでなく、社会全体として引き受
けるという考え方、より実際的には、基本的には母親と父親とが引き受けるのだ
けれども、それに対して社会がさまざまな支援の手を差し仲べるということは、
道徳的に優れた社会のあり方でしょう。
この点で、保育の市場化と外食産業の市場化とには、一つ大きな道いがあります
，外食産業については、純粋にＡびとの個人的な「好み」と「家計の余裕」とが
その発展を牽引していると考えていいでしょう。それがどのように発展するかは、
あくまで人びとの「選好」の問題です。それに対して、保育の場合には、その市
場化は同時に「社会的支援の拡大」でもあるのです。というのも保育の場合、そ
の費用の負担には、保育サービスを受ける個々の親からの支出だけではなく、政
府や地方自治体からのさまざまな財政支援が加わるからです。保育が市場化され
るというのは、保育サービスが家庭の外部から供給されるということを意味して
いますが、同時に、その供給が公的資金の援助を受けた「社会からの支援」でも
あることを意味しているのです。
もちろん、ここには、「保育サービスの供給に関しては、公的な支援を行うこと
が望ましい」という人びとの規範的な判断があります。これは外食産業の発展に
はない側面です。つまり、保育が市場化されるということは、保育という営みへ
の社会的な支援を拡大するということです。実際、今日、この点に関する日本国
民の意見は、明らかに「保育に対する社会的支援の拡大」を圧倒的に支持してい
ます，そのことは、内開府が ２０１４年８月に実施した世論調査「人口、経済
社会等の日本の将来像に 開する世論調査」の結果に見て取ることができます。
その調査には、「子どもを生み、育てることによる負担は社会全体で支えるべき
』という考え方がありますが、あなたは、その考え方に賛成ですか、それとも反
対ですか，この中から１つだけお答えください」という質問文がありました。そ
れに対する回答の分布が図表４‐２です。なんと９２・３パーセントもの人が「
賛成」もしくは「どちらかといえば賛成」と答えているのです。この傾向は、年
齢層で多少の違いはありますが、基本的には変わりません。
したがって、保育が市場化されるということは、経済取引というしくみを媒介と
して、子育てへの社会からの支援が発展していくことを意味しているのです。同
じことは、当然、高齢者の介護についても当てはまることでしょう。なお、この
ような「家事労働の市場化」は、自給自足経済から開放経済へと転換するのと似
た意味もあります。そして、経済学の古典的定理である比較優位説が説くように、
自給自足経済よりも開放経済の方がマクロ的に望ましいといえます。なぜなら、
経済主体がそれぞれ比較優位を持つ仕事に携わることで、そうでない場合よりも
全体経済の生産高が多くなるからです（この点では、経済学は正しい）。さらに、
一般的にそれまで家事労働で賄われていたものが市場化されるということは、明
らかに「生活革新」を意味することになります。生活スタイルの変化があって初
めてそのような市場化が進展するのだといえるでしょう。それは、外食産業の発
展、私塾や公教育の発展、あるいは要介護高齢者の家庭外介護の進展などにも見
られることだといえます。そうした生活革新が、マクロ経済の発展と連動してい
るのです。
４－２ 共同子育て社会という生活革新型成長
４－２－１ 子育て支援によるＧＤＰの拡大
私は社会保障の中でも、子育てに焦点を置いた徹底的な社会的支援のしくみが、
新しい生活文化を構築し、経済の成長にも大きく寄与すると考えています。そこ
で、本当に、保育サービスの新たな購入がＧＤＰの拡大になるのかを検討してみ
ましょう。保育サービスを拡充するといっても、どんな場合でもＧＤＰの拡大が
起こるとは限りません。
たとえば、保育サービスを供給するための費用がすべて購入者によって負担され
サービスを購入する家庭はそれを支払うためにほかの何かへの支出をあきらめ、
かつ、母親の就労状況に変化がないという場合には、負担が家族にかかるだけな
ので、ＧＤＰの拡大には結びつきませんたとえば、それまで月に１万円の月謝で
ピアノ・レッスンを受けていた専業主婦の人が、子どもができたので、専業主婦
は続けるけれど、ビアノ・レッスンをやめて保育サービスを受けることにしたと
します。保育サービスの費用も月に１万円で、これには公的支援はないとしまし
ょう。この場合には、新たな保育サービスの供給によって生み出される付加価値
の増加がありますが、同じ額だけ、ピアノ・レッスンサービス業の付加価値が減
少しています。したがって、全体の付加価値は変わりません。差し引き、ＧＤＰ
の増減はゼロになります。このあとは、マクロ的に考えてみましょう。現在、子
育て中の専業主婦の人の正確な数は残念ながら統計データかおりませんが、やや
ラフな計算をしてみると、だいたい２００万～２５０万人くらいかと推定されま
す。ここで、子ども一人が保育所で保育サービスを受ける際に、実際にかかる費
用が年間で平均１００万円だとしましょう（費用は子どもの年齢で大きく異なり
ますが、ここでは平均で考えています）。個人だけの負担では、年間１００万円
というのは大変な額ですから、公的支援がなければ、保育所に預けるという選択
はあきらめざるをえません（すでに保育所に預けている人には、とくに認可保育
所を中心に、むろん公的支援が支出されています。
しかし、定員が限られているために、預けたくても預けられない人が多数存在す
るわけです。なお、いわゆる「待機児童の数」には、このようにあらかじめあき
らめている潜在的な需要の数は含まれていません）。さて、このとき、公的支援
として∇人当たり60万円を支出するとし、かつ、定員の問題は何らかの形でクリ
アーするとします（保育所を増やすと建設コストなども生じますが、その費用も、
先ほどの二人年間１００万円のコスト」に含まれているとします）。そうすると、
個々の家計の負担は年に４０万円になります。「４０万円（月に３・３万円）な
ら、保育所に預けたい」と考える専業主婦の女性は少なくないでしょう。全国の
２００万～２５０万人の子育て中の専業主婦のうち、そのように考える人が１０
０万人いるとします。さらに、この半分の５０万人が、「もし子どもを保育所に
預けることができたなら、自分も働きに出たい」と考えているとします。こうし
た政策がとられるとき、ＧＤＰにはどのような変化が生じるでしょうか。まず、
公的支援の財源として、新たに６０００億円が必要になります。これを消費増税
で賄うとしましょう。消費増税は国民の実質可処分所得を減らします。その額は、
増税分と同じ６０００億円になるでしょう。これは、ＧＤＰにとってはマイナス
の要因です。
他方、保育サービスを新たに受ける家計からは、計４０００億円のサービス消費
支出が生まれます。この新たな消費支出のうち、一部はそれまで支出していたも
の（たとえばピアノ・レッスン）を取りやめることで賄われるでしょうが、残り
は、それまで貯蓄に回していた部分から賄われるでしょう。もし、半分が消費項
目の振替だとすれば、ここで純粋に２０００億円の消費支出の増加が生まれます。
これはＧＤＰにとってはプラスの要因です。さらに、ここには、１兆円分の保育
サービスの供給（＝生産）が生まれていますから、その分、ＧＤＰの拡大が生ま
れます。差し引きしますと、国民・消費者全体として、保育サービス以外の消費
の減少が８０００億円ある一方で、保育サービスの新たな供給が１兆円になりま
すから、結果としてＧＤＰは２０００億円拡大することになります。これには、
まだ、専業主婦だった人のうち、５０万人が新たに就業するようになることの効
果を含めていません。ここでかりに、その人たちが平均的に年間２４０万円の報
酬を得られる職につくとします。そうすると、合計で１兆２０００億円の雇用者
報酬が新たに生まれます。つまり、ＧＤＰがさらに１兆２０００億円拡大すると
いうことです。以上をまとめると、図表４‐３のようになります。
むろん、現実が正確にこのようになるとは限りませんが、基本的には、 ここに
示したように、保育サービスが新しく供給される（＝購入される）ことは、ほぼ
確実にＧＤＰを拡大させることになると考えていいでしょう。 
４－２－２ 育児休業制度のコストと成果
保育サービスを充実することは、基本的にＧＤＰを拡大させるといえますが、少
子化対策のすべてが必ずしも直接にＧＤＰの拡大をもたらすとはいえません。た
とえば、育児休業制度がそうです。現在の日本では、出産後、最低１年間の育児
休業をとる権利が認められており、その間、それ以前の給与水準の８割（うち、
公的負担は５割まで）にあたる所得が保証されるしくみになっています，
ただし、この制度を利用できるのは、雇用保険に加入している場合で、多くの非
正規の労働者は利用することができません。実際、２０１２年の実績では、育児
給付金制度を利用した人は、約２４万人に留まっています。この年の出生数は、
１０３万人でしたから、わずか４分の１の人だけしか利用できていないことが分
かります。なお、この２４万人に、公費から月額で平均Ｈ万円の育児給付金が支
給されています（ほかに、企業からの支給があるケースも多い）。年間総額では
３１６８億円になります。
育児休業制度や給付金の拡充は、じつは短期的には、経済にとってマイナスにな
ることが否定できません。この制度は、女性（男性の場合もあっが）が就労から
一時的に撤退することを促進するため、その分の経済活動が減少することになり
ます。ただし、休業した労働者に代わって別の人が雇用された場合には、全体の
就労は減少しません。それでも、非正規の雇用で埋めることが多いでしょうから、
やはりＧＤＰとしては多少減少する傾向を特ちます。しかし、その一方で、長期
的に考えると大きなプラスになるという予測が立ちます。ここから先の推論はか
なりおおざっぱなもので、必ずそうなるとは限りませんが、コ咬かなり可能性が
高いストーリーだと考えていいと思います。２０１２年は、育児給付全の支給総
額（公的負担分）は約３２００億円で、２４万人が給付を受けています。そして、
この年の合計特殊出生率は１・４１でした。ここで、この２４万の人たちが出産
しないで就労を続けていたと仮定してみましょう。そのとき、ＧＤＰがどれだけ
多かったかを推定してみます。その額は、給付金の２倍だとして約６４００億円
と見積もられます。他方、出生が２４万件減少しますから、合計特殊出生率は約
Ｏ・３３減少して１・０８となっていたでしょう。つまり、ＧＤＰは６４００億
円多かったかもしれませんが、その代わりに合計特殊出生率は大幅に低下するこ
とになります。これは当然、日本の企業の「日本市場の将来性」への懸念をさら
に増加させたことでしょう。
─── 中略 ───
４－２－７ 長期的成長戦略としての意味
これまで見てきたのは、保育サービス、育児休業制度、児童手当の三つの政策で
した。この三つの政策だけでも、中長期的に日本の経済成長にとって非常に大き
なプラスの効果を持つと予想されます。そのことをもう少し確認してみましょう。
第一に強調すべきことは、出生率が上がり。生まれてくる子どもの数が「従来の
予測よりも」多くなることによる日本の長期的経済への効果です。現時点での予
測では、２０４８年には総人口が１億人を割り、２０６２年には生産年齢人口が
４０００万人を割って、現在の５６パーセント程度に落ち込むと予想されていま
す。もしも、何らかの形で出生数が予測よりも多くなったとしたら、人口構成に
どんな違いが生じうるかを簡単な計算で確かめてみましょう。図表４‐４は、上
段に２０１４年の将来人口推計の数値（国立社会保障・人口問題研究所発表）を
示し、中段には今後、年間の出生数が２４万人多いケースを、下段には年間の出
生数が３６万人多いケースの人口予測を示しています。ここでの推計は単純で、
出生数の増えた子どもたちは、Ｏ歳から６４歳までの間、誰も志望しないと仮定
しています。本当は、年齢とともに亡くなる人が出てきますが、大まかな計算で
は無視してもいいでしょう。
この仮定に従えば、たとえば20年後の２０３５年におけるＯ歳～19歳までの人口
は、当初の予測値よりも24万人×20あるいは36万人×20だけ増えることになりま
す。２０５５年でも、この年齢層の増元方は変わりませんが、20～64歳層では、
あらたに20年間分の人口増が生じます。
このようにして推定した結果を見ると、かなり大きな違いが生じることが分かり
ます。まず、総人口の縮小がかなり緩和されます。現在の推計値と比べて、年間
２４万人ケースでは、２０５５年で約５００万人、２０７５年では１５００万人
近い差が生じます。もっとも、それでも政府が掲げている「50年後にも１億人」
（２０１４年５月13日報道）という目標は非常に厳しいことも分かります。表に
は示していませんが、年間２４万人ケースでは、５０年後の２０６４年の総人口
は９１８０万人にしかなりません。年間３６万人ケースでぎりぎり１億８万人と
いう推計になります。しかし、総人口よりも重要な改善ポイントがあります。そ
れは、生産年齢人口の数です。出生数が増えると、その効果はまず低年齢層の人
口に現れます。生産年齢人口が増えてくるのは、出生数の増加が始まってから２
０年経ったあとになりますが、その効果は徐々に現れてきます。年間２４万人ケ
ースで、現在推計値と比べて、２０５５年に約５００万人、２０７５年には１０
００万人近い増加が見込まれます。
その結果として、65歳以上高齢者に対する生産年齢人口の比が、現在推計値によ
る１・２０（２０５５年）、１・１４（２０７５年）という減少パターンから脱
して、１・３４、１・４７という逆転増加パターンヘと変わるのです。もちろん、
３６万人ケースではもっと大きな効果が生まれます。この高齢者人口に対する生
産年齢人口の比の改善は、年金を中心とする高齢者向けの社会保障制度の維持と
いう問題にとって、きわめて重要な意味を持っています。比が１・１４へと減少
するという予測のもとでは、年金や医療・介護の制度を維持し発展させるという
見通しを立てることが非常に困難になりますが、その比が大幅に改善されるなら
ば、それは不可能なことではなくなります。
盛山和夫著『社会保障が経済を強くする─少子高齢社会の経済戦略－』
第四章 少子化対策を成長の基盤にする
この項つづく
● 今夜の一曲
MAN WITH A MISSION 『Remember Me』
MAN WITH A MISSION（マン・ウィズ・ア・ミッション）は、日本の5人組ロックバ
ンドである。所属レーベルはソニー・ミュージックレコーズ。所属芸能事務所は
eggman Co.,Ltd.。頭はオオカミ、身体は人間という外見の究極の生命体]５人で
構成されるという設定である。バンド名は英語で「使命を持った男」という意味
で、MWAMやマンウィズなどの略称で呼ばれる。また、その外見からオオカミバン
ドと俗称される事もある。 「Remember Me」（リメンバー・ミー）は、MAN WITH A
MISSIONの楽曲で１０枚目のシングル。2019年6月5日にSony Music Records（Sony
Music Labels）より発売。