１０ 先 進 せんしん
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「顔淵死す。子曰く、『ああ、天われを喪ぼせり。天われを喪ぼせり』
」（9）
「いまだ生を知らず、いずくんぞ死を知らん」（12）
「過ぎたるは、なお及ばざるごとし」（16）
「道をもって君に沢え、不可なれば止む」（24）
「なんぞ必ずしも書を読みて、然る後に学ぶとなさんや」（25）
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９ 顔淵が死んだ。孔子は絶望した。
「ああ、わたしは天から見放されたのだ」
顔淵死、子曰、噫天喪予、天喪予。
When Yan Hui passed away, Confucius cried, "Alas! Heaven has forsaken
me! Heaven has forsaken me!"
佐竹本三十六歌仙下句トレッキング㉞：
暮るる待つまもさだめなき世に
#TheThirtySixImmortalPoets#MibuNoTadami
夢のごとなどか夜しも君を見む暮るる待つまもさだめなき世に 拾遺734
まるで夢のように、なぜ夜に限ってあなたを見るのだろうか。日が暮れ
るのを待っている間さえ、どうなるか分からないこの世にあって。
あさみどり春は来ぬとやみ吉野の山の霞の色に見ゆらむ 続後撰3
うっすらと青く春が来たというわけだろうか、吉野の山が霞の色に見えるのは。
天暦8年（954年）に御厨子所定外膳部、天徳2年（958年）に摂津大目に叙任さ
れたことが知られるほか、正六位上・伊予掾に叙任されたとする系図もあるが、
詳細な経歴は未詳。歌人としては天暦7年（953年）10月の内裏菊合、天徳
4年（960年）の内裏歌合に出詠するなど、屏風歌で活躍した。勅撰歌人
として『後撰和歌集』（1首）以下の勅撰和歌集に36首入集。
家集に『忠見集』がある。
佐竹本三十六歌仙絵巻は、三十六歌仙を描いた絵巻物で、鎌倉時代（１
３世紀）に制作された。久保田藩（秋田藩）主・佐竹家に伝来した、三
十六歌仙絵の草分け的存在にして、代表的な作品である。書は後京極良
経、画は藤原信実によると伝わる。元は上下２巻の巻物で、各巻に１８
名ずつ、計３６名の歌人の肖像と住吉大明神が描かれていたが、１９１
９年（大正８年）１２月２０日に各歌人ごとに切り離され、掛軸装に改
められた。原型とは異なっているが、一部を除き重要文化財に指定され
ている。
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【ポストエネルギー革命序論１３４】
世界初、固体型色素増感太陽電池モジュールの販売
さあ、今夜もとばしていきましょう。まずは、株式会社リコーは、室内照明
のような微弱な光においても高い発電性能を発揮する固体型色素増感太
陽電池モジュール「RICOH EH DSSCシリーズ」を、２月下旬から順次販売
することを１５日公表している。製品は、固体材料のみで構成しており、
高い安全性と耐久性を実現。固体型色素増感太陽電池モジュールの発売
は世界で初めて。と言う喜ばしいニュースから。
すべてのモノがインターネットにつながるIoT（Internet of Things）社
会では、モノに取り付けられた各種センサーの情報をインターネット経
由で収集しモノの状態や位置などを把握することで、快適な生活を可能
にする。今後はさまざまなモノにセンサーが搭載されることが予想され、
それらのセンサーを稼働させる自立型電源として、身のまわりにある光
や熱、振動などから発電するエネルギーハーベスト（環境発電）が注目
されてきた。中でも、太陽電池は光があればどこでも発電でき、さらに
室内光でも良好な発電性能を示す色素増感太陽電池への関心が高まって
いる。リコーが販売を開始する「RICOH EH DSSCシリーズ」は、リコーが
複合機の開発で培った有機感光体の技術を応用して開発したもので、従
来の液体型色素増感太陽電池における電解液を有機半導体材料等で構成
しており、電解液を用いる電池が抱える液漏れや腐食といった安全性や
耐久性に対する課題を解決。また、室内光源波長に適した有機材料の設
計および、デバイス構造の最適化を実現し、照度の低い室内光でも反応、
発電性能を大幅に向上。倉庫などの明るさの十分でない場所でも高効率
の発電を可能にする。
発売する「RICOH EH DSSCシリーズ」は、「RICOH EH DSSC5284」「同
DSSC2832」「同 DSSC1719」の3つをラインアップしました。このうち、
一番大きいサイズの「RICOH EH DSSC5284」は、大成株式会社と株式会
社デザインオフィス ラインのバッテリー搭載型デスク「LOOPLINE T1（
ループライン ティーワン）」（2019年6月に発売）に採用。リコーは、
固体型の色素増感太陽電池モジュールそのものの提供を開始することで
各種センシングデバイスや発光デバイス、スイッチなどの自立型電源と
して活用、広くIoT社会における電力供給に貢献することを目指す。
人工タンパク質で「難治性皮膚潰瘍」治療
２１日、京都大と三洋化成工業（京都市）などの研究チームは21日、難
治性皮膚潰瘍を治療するための人工たんぱく質「シルクエラスチン」を
開発、脚の皮膚潰瘍に対する有効性を確認する企業主導治験を今月から
始める。医療機器として承認を得て、2022年の販売開始を目指す。難治
性皮膚潰瘍は糖尿病などが原因で、治療には傷を乾燥させず、細菌感染
を防ぐ必要がある。シルクエラスチンは人工皮膚の材料に用いられるた
んぱく質などから遺伝子組み換え技術で作製し、水溶液は加温するとゲ
ル化する特徴。治療では、シルクエラスチンをスポンジ状にして傷に貼
り、上からフィルムで密閉。体液がしみ出てゲル化し、組織を形成する。
研究チームは既に、６人の患者に対する医師主導治験で安全性を確認。
使い方を変えることで、医師主導治験と比べて）もっといい結果が出る
のではと期待している。 
RE100加盟企業の半数が再エネ５０％超
RE100は“事業活動で用いる電力を再生可能エネルギー100％にすること”
を目指す大手企業の連合体（本部：イギリス）だ。2019年12月に発表さ
れた最新の年次報告書によると、加盟企業数は全世界で200社超。その
うち約半数の企業が既に事業用電力の50％以上を再エネに切り替え、30
社以上が100％目標を達成している。パリ協定以降、気候変動対策（脱
炭素化）は、国家のみならず企業にとっても大きな課題となっている。
脱炭素化への取り組みが、企業価値に直結し、投資家の判断材料として
も重視される時代だ。再エネ導入は脱炭素化への取り組みそのものであ
り、RE100への加盟は、そうした企業姿勢をアピールする絶好の機会と
もなっている。しかし、RE100は大手企業を対象とした連合体。具体的に
は、年間10GWh以上（日本の場合）の電力消費量がある企業でなければ加
盟することはできない。たとえ再エネ100％に向けた実効性のある取り組
みを進めていたとしても、電力消費量が基準に満たない中小企業では受
け付けてもらえない。
「RE100の対象とならない企業・団体の電力需要は日本国内の約40～50％
程度を占め、数にして約400万団体に上り、中小企業の購入電力単価は大
企業と比べて高めに設定されているケースが多く、再エネ転換へのハー
ドルは相対的に低く、潜在的ニーズは高いと考えられます。実際、RE100
が認知されるようになる。こうした盛り上がりを受けて、中小規模の組
織でも参加できる新たな枠組みを発足させている。仮に、対象となる400
万団体すべてが100％再エネを実現したとすれば、日本の消費電力の半分
近くが再エネということになる。RE100の対象となる国内企業は１万社ほ
どであり、日本の消費電力全体に占める割合は20～30％なので、国内に
おける影響力はRE Actionの方が大きい。それでは、再エネ100％という
目標を達成するには、どうしたら良いのか。RE Actionは、そのための情
報提供や各種支援も行っている。中でも注目されるのが、再エネ拡大に
向けたWebプラットフォーム「脱炭素コンソーシアム」の構築だ。脱炭素
コンソーシアムは、富士通が開発したデータ流通・利活用基盤「Virtuora
DX」を使ったインターネット上のコミュニティであり、再エネに関する
需給マッチングを可能にする。富士通によると「Virtuora DXは、データ
の改ざんが実質不可能であるブロックチェーン技術を拡張し、企業や組
織が保有するデータの概要情報をポータルサイト上で安心・安全に共有、
見える化することで、異業種間共創を加速するデータ流通・利活用サー
ビス」である。
そこで、需給マッチングでは、再エネを導入したい企業が所在地や消費
電力などの需要情報を、再エネを供給する企業は電力プランや料金など
の供給情報を、それぞれに登録する。登録された再エネ需要情報と供給
情報が、データ間のつながりを可視化する「KeyGraph」で表示され、需
給ニーズのマッチングが可能になる。マッチングが成立した企業や団体
間では、データを暗号化して安全に共有する機能を用いて、具体的なや
りとりを実施する。RE Actionは、脱炭素コンソーシアムに参加メンバ
ーのアセットを集積し、将来的には「日本最大の脱炭素ビジネスプラッ
トフォーム」に育てていきたいとのこと。気候変動が危機的な状況にあ
るなか、日本では脱炭素化の進展が遅れているいまこそ、再エネ普及へ
のシグナルを放ちはじめた大小需要家の声に耳を傾ける。
世界最高、30cm角のペロブスカイト太陽電池
２０日、パナソニックは大きさ30cm角、開口面積802cm2、厚さ2mmのペロ
ブスカイト太陽電池モジュールを開発し、「世界最高」のエネルギー変
換効率16.09％を達成したことを公表。ガラスを基板とする軽量化技術や、
インクジェットを用いた大面積塗布法の改良により実現したもので、従
来は設置が困難だった場所での高効率な太陽光発電を低コストで実現で
きる。ペロブスカイト太陽電池は現在主流のシリコン系の太陽電池と比
較し、高い変換効率と低い製造コストが期待できるため、次世代の太陽
電池として注目されている。加えて、その構造上、発電層を含む厚みが
結晶シリコン太陽電池の100分の1程度と薄いため軽量化しやすいという
特徴がある。軽量化できれば建物など、従来は重量の制約から設置でき
なかった場所にも、太陽光発電を導入しやすくなるメリットがある。
今回、同社が新たに開発した技術は２つ。１つはインクジェット塗布に
適合した塗布液組成の改善だ。ペロブスカイト太陽電池の製造において、
大面積に精細で均一な層材料の塗布が可能なインクジェット法が用いら
れている。そこで、ペロブスカイト結晶を構成する原子団のうち、モジ
ュール作製における加熱工程において、熱安定性に課題のあるメチルア
ミンの一部を、分子あるいは原子が適度に大きく、加熱脱離抑制効果の
あるホルムアミジニウム、セシウム、ルビジウムに置き換えて結晶の安
定化を図り、高変換効率化に貢献する塗布液を開発することに成功。
もう１つは、塗布液濃度および塗布量の調整などを高精度化する、イン
クジェット製造システムの制御技術の開発。インクジェット塗布法を用
いた薄膜作製工程では、塗布パターンを自由に変更できる反面、材料を
ドット状に塗布・製膜後、塗布面内で均一に結晶化させる必要がある。
これらの要件を満たすため、塗布液濃度を一定範囲で調製した上で、塗
布工程における塗布量・速度を精密に制御することにより、大面積モジ
ュールでの高い変換効率化を実現。
パナソニックとNEDOは今後、大面積ペロブスカイト太陽電池モジュール
のさらなる低コスト化、軽量化により、これまで太陽電池が設置、適用
されていなかった新市場への導入拡大を目指す。これに向け、ペロブス
カイト層の材料開発により、結晶シリコン太陽電池モジュールに匹敵す
る高効率化を目指し、プロジェクトの最終目標であるモジュール生産コ
スト１５円/Wの実現を目指す方針
。
「EVはごみ収集車に最適」 22年から量産
１６日、ドイツのダイムラー・トラック（Daimler Trucks）は、ごみ収
集車や消防車などの架装用ベース車である「Econic」を電動化し、2022
年から量産する計画であると発表した。新たな電気自動車（EV）となる
「Mercedes-Benz eEconic」は、先に電動化した大型トラック「eActros」
を基にした構造で、まずはごみ収集車として提供する。2021年に地方自
治体で試験運用を始め、2022年には量産を開始する予定。欧州では陸上
輸送の8割をトラックが担う。環境問題により大型トラックのEV化が期待
されているものの、電池容量が少なく１回の充電で走行できる距離が
eActrosで200kmと短いため、現状では長距離輸送には向かない。これに
対し、ごみ収集車は都市部で毎日決まったルートを走行し、１日の走行
距離が最大でも100km程度と短く、EVに適している。さらに住宅地を回る
ごみ収集車は、EV化により大幅に騒音を低減できる。また、頻繁に停止・
発進を繰り返すため回生ブレーキを使って効率を高めることができる。
Daimler Trucksは、持続可能な企業を追求しており、2039年までに欧州、
日本、北米で販売する全ての新車を「Tank to Wheel（タンクから車輪
まで）」でCO2ニュートラルにするとしている。eActrosはすでに一部の
ユーザーで試験運用を始め、2021年に量産する予定だ。米国では、中型
トラックの「Freightliner eM2」と大型トラック「同eCascadia」の試験
運用を開始した。小型トラック「FUSO eCanter」は、すでにニューヨー
ク、東京、ベルリン、ロンドン、アムステルダム、パリ、リスボンとい
った世界中の都市で140台が使用されている。また、2020年代の終わりま
でに水素燃料で駆動する量産車を追加することを目指す。
日本は技術ではトップだが、経営と政治は二流以下?で心配だ。世界に貢
献するだけでもそれは価値がある。そんな訳で今夜はこの辺でお休み。
拡大する貧困 ダボス会議からの報告
２０日、世界の富裕層の上位2100人余りの資産を足し上げると、世界の
総人口のおよそ６割に当たる46億人の資産の合計を上回ることが、国際
的なＮＧＯがまとめた報告書でわかった。世界の貧困問題に取り組む国
際的なＮＧＯの「オックスファム」は、スイスで開催されている「ダボ
ス会議」にあわせ経済格差に関する報告書を公表。それによると、去年
の時点で10億ドル以上の資産を持つ富裕層2100人余りの資産の合計は、
世界の総人口のおよそ６割に当たる46億人の資産の合計を上回っていた。
そのうえで、上位１％の富裕層が今後10年間、税金を0.5％多く払えば、
介護や教育などの分野で１億1700万人を新たに雇うことができる金額に
なるという。報告書は男女の経済格差に関連して、主に女性が担ってい
る介護や育児などの無報酬の労働の価値は、年間で少なくとも10兆800
0億ドルに相当すると推計。政府が介護などの分野に投資し、女性に適切
な賃金が支払われるしくみを作るべきだと提言も行った。各国に格差の
解消に向けた取り組みを求めた。
【コズテル自治会誌：#Costail#ResidentAssociat#Diary】
悪戦苦闘中！