オールバイオマスシステム '23

彦根藩二代当主である井伊直孝公をお寺の門前で手招き雷雨から救っ
たと伝えられる"招き猫"と、井伊軍団のシンボルとも言える赤備え。
（戦国時代の軍団編成の一種で、あらゆる武具を朱塗りにした部隊編
のこと）の兜（かぶと）を合体させて生まれたキャラクタ。愛称「ひ
こにゃん」。
　　　

約14年を経て再エネ技術・システム・事業で進歩がない（停滞）して
いるのは『オールバイオマスシステム』だと考えている。そこで、今
夜も「最新バイオコーク製造技術」の現状を考察する。

廃プラスチックを直接プラスチックの原料に

昭和電工では石油由来のナフサから、プラスチックの原料となるエチ
レンやプロピレンを製造している。2003年からプラスチック容器など
の使用済みプラスチックのリサイクルにより水素を取り出し、アンモ
ニアを製造・販売してきた（下側・緑の経路）。今回の共同開発では、
直接エチレンやプロピレンを取り出す経路に挑む（上側・青の経路）
（出所：昭和電工、マイクロ波化学のプレスリリースを基に作成）。
昭和電工では使用済みプラスチックから基礎化学原料を得る手法を検
討する中、マイクロ波による加熱方法に着目した。世界初となる年間
1000tレベルの脂肪酸ブチルエステル（インキ用溶剤）の化学工場を立
ち上げるなど、既に化学プロセスとしての量産実績があったことから、
マイクロ波化学に協力を求めた。 <市中回収品には様々なプラスチッ
クが混ざるため質の高いリサイクルが難しかった。同じ設備で出力な
どを細かに制御できるマイクロ波は、こうした課題に対応しやすいと
される。ケミカルリサイクルの真打ちとなれるのか、期待が集まる。

マイクロ波で急速加熱
マイクロ波化学ではマイクロ波を使ったプラスチック分解技術「Pla-
Wave」を各化学メーカーに提供し、実用化に向けて取り組みを進めて
いる。Pla-Waveも原理的には電子レンジと同じで、マイクロ波を対象
物に照射することで生じる熱を使ってプラスチックを分解する。ただ
し、一般の電子レンジの場合は食品に含まれる水分子にマイクロ波を
吸収させ発熱させるのに対して、PlaWaveでは分解対象である使用済み
プラスチック原料にマイクロ波吸収体（フィラー）を混ぜることで、
分解対象にマイクロ波のエネルギーを効率的・集中的に与える仕組み
を採る。プラスチックのケミカルリサイクルでは、１万個といった単
位で連なる炭素鎖を炭素鎖5個未満のモノマーに分解する必要がある。
分解対象となるプラスチックを容器外部から加熱する従来の方法では、
分解対象に十分なエネルギーを供給できず、炭素鎖10～20個といった
中途半端な分解が生じて、大半は基礎化学原料としては使えない油に
なるという課題があった。PlaWaveは分解対象だけを選択的に加熱し、
急速昇温させて一気に炭素鎖2～3個まで分解することが可能であるた
め、生産効率を高められる。
【関連技術情報】
１．特開 2022-158614　マイクロ波の漏洩検出方法、マイクロ波の漏
　　洩検出装置、及びセンサ装置
２．特開 2022-158805　マイクロ波の漏洩検出方法、マイクロ波の漏
　　洩検出装置、及びセンサ装置
３．特開 2022-86721　磁性ナノ粒子の洗浄分離方法及び洗浄分離シス
　　テム
【要約】磁性ナノ粒子の製造に必要な時間を短縮する磁性ナノ粒子の
洗浄分離方法を提供する。
【解決手段】磁性ナノ粒子の洗浄分離方法は、処理装置４７内で磁性
ナノ粒子を洗浄する工程であって、磁性ナノ粒子が収容された処理装
置に洗浄液を導入する工程と、導入された洗浄液と磁性ナノ粒子との
混合物を撹拌する工程と、磁界中に配置された前記混合物に沈降処理
を行う工程と、沈降処理で得た上澄み液を処理装置から流し出す工程
と、を含み、洗浄液を導入する工程と撹拌する工程とは複数回行われ、
最後に撹拌する工程を行った後には沈降処理を行う工程と前記上澄み
液を流し出す工程とを行わず、処理装置から導出された混合物を分離
装置２０の流路の一部に流し、混合物に含まれる磁性ナノ粒子を磁界
中に配置された流路に堆積させる堆積工程とをさらに含む。

図１．
４．特開 2022-66481　マイクロ波処理装置、および炭素繊維の製造
　　方法

 　2020.11.30
出所：昭和電工株式会社

昭和電工は03年から、各自治体が回収する容器包装などの使用済みプ
ラスチックをアンモニアの原料としてリサイクルする「川崎プラスチッ
クリサイクル」事業を展開してきた。高温高圧でプラスチックをガス
化し、合成ガスとして水素とCO2を取り出す。得られた水素を原料にア
ンモニアを生産、「エコアン」の商品名で販売している。水素原料に
おける使用済みプラスチック利用比率は65％を達成している。CO2はド
ライアイスや液化炭酸ガスとして流通する。ガス化炉の処理能力は1日
当たり195tで、22年1月には使用済みプラスチックのリサイクル量は累
計100万tとなった。アンモニアとして1億85万t、CO2は250万tを再生。
この使用済みプラスチック利用の仕組みを発展させ、基礎化学原料自
体を製造する。今回の共同開発。昭和電工は石油由来のナフサを原料
にエチレンやプロピレンを生産・販売している。原料に使用済みプラ
スチックを利用できれば石油使用量を削減でき、約50%のCO2排出量削
減効果が見込めるという。加えて、従来の化学プラントにおける加熱
工程では石油やメタンの燃焼が一般的だが、マイクロ波を使って加熱
を電化すれば、再生可能エネルギーも利用できる。

昭和電工では使用済みプラスチックから基礎化学原料を得る手法を検
討する中、マイクロ波による加熱方法に着目した。世界初となる年間
000tレベルの脂肪酸ブチルエステル（インキ用溶剤）の化学工場を立
ち上げるなど、既に化学プロセスとしての量産実績があったことから、
マイクロ波化学に協力を求めた。　市中回収品には様々なプラスチッ
クが混ざるため質の高いリサイクルが難しかった。同じ設備で出力な
どを細かに制御できるマイクロ波は、こうした課題に対応しやすいと
される。ケミカルリサイクルの真打ちとなれるのか、期待が集まる。

✔　わたし（たち）が考えるオールバイオマスは、バイオマス森林資
　源を、リサイクルした液体二酸化炭素を熱媒体あるいは圧縮媒体（
　超臨界・亜臨界媒体、油圧代替）として、資源森林の直接裁断・粉
　砕、分級・選別、用途別に分離し、他の資源（廃プラ・廃棄植物、
　セメント）との合成・混成しバイオコークス・再生プラ或いは強化
　木材、医薬品・化成品・化粧品、日用品、燃料（C2～n）に変換する
　とい事業を描いている。超臨界・亜臨界水を用いた抽出、高温高圧
　水を用いた分解反応、高温高圧水中での物質合成、高温高圧の水を
　用いた水熱技術は古くから無機材料の合成手法として利用されてき
　たが、超臨界流体技術として亜臨界および超臨界状態の水が再び化
　学プロセスとして積極的に工業的利用が検討されてきた（30年程）。
　この間に環境低負荷型の機能性溶媒として、亜臨界・超臨界水を用
　いた様々な応用技術の実用化が検討されてきた。高圧装置であるが
　故の装置コストの壁が立ちふさがり、具体的に実用化されたものは
　限られている。今後、超臨界状態を含む高温高圧水の特徴を生かし、
　経済性も備えたプロセスが提案され実用化されている。

【関連技術情報】
１．米ぬか添加による木屑バイオコークスの機能性向上に関する実験
的研究、スマートプロセス学会誌, 2014年3巻5号 pp. 283-2881)

【要約】
1)バイオコークス製造装置をタイ王国に設置し、現地での稼働実績
より、400 kWh/tonで生産できることが分かった。さらに、この投入
エネルギーの省エネルギー化は、並列交互運転により、生産量を２
倍にすると約30% の節電が可能であることが試算された。
2) 木屑原料 : 粉砕サイズ 2 mmによるバイオコークスに米ぬかを添
加することにより、密度が比例的に上昇することが分かったが、添加
量10 % 程度で上限値に漸近するため、木屑サイズを 10 mmに大きくす
ることに空間充填率を増加できることが分かった。
3) 密度変化に伴い正味総発熱量は、比例的に増加することが試算さ
れた。単位体積原単位で石炭コークスの約 0.8 倍まで近づけられるこ
とが分かった。
4)木屑原料 : 粉砕サイズ 2mmで米ぬかの添加率量の増加に伴い、単
位重量当たりの発熱量は比例的に増加した。以上、木屑バイオコーク
スの原料に米ぬかを添加させることにより、冷間圧縮強度や正味総発
熱量を向上できることや製造条件の最適化により生産工程において環
境負荷を低減できることが分かった。

尚、わたし（たち）は、半導体製造での液体二酸化炭素の超臨界・亜
臨界洗浄実験で20数年前に経験している。
２．マイクロ波を照射しCO2取り込む技術で石炭灰を土木資材に再利用
３．未利用森林資源からバイオオイルを製造新日鉄 Nippon Steel
４．鉄鋼原料のマイクロ波加熱技術の開発 Nippon Steel
５．脱炭素化に向けた次世代技術・イノベーションについて東工大な
ど、マイクロ波によるバイオマスの急速昇温・熱分解プロセスを改
良ナノ粒子製造方法
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この項了

図１．アノード側(左)では、電解質は、グラファイトアノードが剥離
するのを防ぎ、シリコン電極の急激な体積変化に耐え、樹枝状のリチ
ウム金属の成長を抑制する間相を形成する必要がある。カソード側(右)
では、電解質との不可逆反応の防止、遷移金属酸化物の格子構造の維
持、ポリサルファイド種のセル間往復の抑制、および空気カソードの
複雑な三相反応の補助に、間相が重要。これらすべてのシナリオにお
いて、相間は電子輸送を絶縁しながらイオン輸送を可能にする必要が
ある。

より良い電解質の設計
電解質の進歩と課題
新しいカソードとアノードの開発と比較して、電解質の開発にはあま
り焦点が当てられていない。しかし、イオンと電荷の流れを制御する
のは電解質であり、他のすべての成分と密接に接触している唯一の成
分。より高いエネルギー密度と電力密度への推進に伴い、電解質は、
バッテリーの安定性を助けるが、その動作を妨げる可能性のある運動
学的に形成された間相にも関与している。本研究では。高度なバッテ
リー電解質の開発で浮かび上がった多くの傾向を捉える。

構造的要約
【背景】
電解質は、リチウムイオン電池(LIB)を含むすべての電気化学デバイス
に不可欠なコンポーネントです。2つの電極を直接電子移動から物理的
に分離し、作動イオンが電荷と質量の両方をセル全体に輸送できるよ
うにして、セル反応を持続的に進行させます。携帯電話への電力供給、
車両の運転、太陽光発電所や風力発電所からの断続的なエネルギーの
収集など、これらのLIBの電解質は、デバイスを再充電できる速度と回
数、またはエネルギーをグリッド上でどれだけ効率的にキャプチャし
て保存できるかを決定します。時折、過度の熱、機械的切断、または
極端な充電条件下で誘発される内部短絡などのさまざまな要因によっ
てLIBが設計された電気化学経路から押しのけられると、電解質もニュ
ースで読んだ火災や爆発の事故の原因となります。

電解質は、バッテリーの中で最もユニークなコンポーネントです。他
のすべてのコンポーネントと物理的にインターフェースする必要があ
るため、イオンと質量の迅速な輸送、電子の効果的な絶縁、強酸化カ
ソードと強還元アノードに対する安定性の維持など、多くの制約を同
時に満たす必要があります。歴史的に、電解質とアノードのインター
フェースは、現代のLIB化学を完成させるためのパズルの最後のピース
でした。

【進歩】
LIBの商業的成功は、電解質研究への強い関心と投資を引き付け、既知
の電解質の熱力学的安定性限界をはるかに超えるカソードおよびアノ
ード材料の安定した可逆的な動作に関与する主要コンポーネントとし
て相間が特定された。これらの相間は、多くの場合ナノメートルの厚
さで、自己制限分解プロセスで電解質によって形成され、LIBの高速充
電および放電速度、最大電圧、および可逆性を保証する。
過去30年間で、間相の化学、形態、および形成メカニズムが徹底的に
調査されてきました。研究者は、そのような間相がどのように構造化
され、どのような主要成分で構成されているか、そして最も重要なこ
とに、電解質工学を使用してそれらを調整する方法を学んだ。今日、
より良い電解質を設計することは、電極材料に関連する相間を設計す
ることも意味することが広く受け入れられている。相間化学の正確な
予測は依然として困難であり、相関イオン輸送の速度やメカニズムな
どの相間の重要な基本特性はまだ不明でだが、イオン溶媒和シースの
構造は、相間の形成プロセスを指示する有効なツールとして特定され
ている。このような知識は、新しいバッテリー化学のための一連の新
しい電解質コンセプトを推進してきた。

【前途】
高エネルギー密度、急速充電、低コスト、高い持続可能性、および地
政学的または倫理的リスクの高い要素または材料からの独立性を約束
するバッテリー化学を開発するための努力がなされている。個々の化
学は、固有の電解質と対応する間相を必要とするかもしれないが、い
くつかの普遍的な傾向が現れる:

(i)超濃度の塩は、変化したイオン溶媒和構造から生じる異常な特性を
　利用するために使用されます。
(ii)ポリマー材料と無機材料の両方を使用して電解質を固化させ、攻
　撃的なリチウム金属アノードをより高い安全性で利用できるように
　します。
(ⅲ)単一の組成の相間成分を設計し、人工的に適用できるように、最
　も効果的な相間成分を特定するための努力がなされている。
(ⅳ)液化ガス成分は、従来の電解質の低温限界を拡大するために使用
　されます。
(v)異常な電気化学的挙動は、ナノまたはサブナノ環境にイオン溶媒
　和シース（被覆）を閉じ込めることによって調査する。

【要約】
電解質と関連する相間は、食欲をそそるエネルギーを約束するが、劇
的な相と構造の複雑さを伴う新しいバッテリー化学物質をサポートす
るための重要なコンポーネントを構成します。より優れた電解質と相
間相を設計することが、これらのバッテリーの成功の鍵を握っている。
デバイス内の他のすべてのコンポーネントとインターフェースする唯
一のコンポーネントとして、電解質は複数の基準を同時に満たす必要
がある。これらには、電極間の電子を絶縁しながらイオンを輸送し、
極端な化学的性質の電極(強酸化カソードと強還元アノード)に対する
安定性を維持することが含まれる。ほとんどの高度な電池では、２つ
の電極は電解質の熱力学的安定性限界をはるかに超える電位で動作す
るため、電解質と電極間の犠牲反応から形成される間相を介して動力
学的にその安定性を実現する必要がある。

欧州の視点とグローバルな文脈におけるエネルギー転換の反映
--２つの野心的なシナリオをベンチマークする太陽光発電の関連性
【要約】
複数のエネルギー関連の危機により、持続可能なエネルギーシステム
への迅速な移行が必要です。欧州グリーンディールはCO2ゼロを目指し
ている2050年までに排出する一方で、気候変動の影響を加速させると、
化石燃料の段階的廃止が加速される。100%再生可能エネルギーに近い
ヨーロッパのエネルギー転換研究は、ヨーロッパがゼロCO2に到達す
るために新たに導入された２つのシナリオのベンチマークとして使用
される。2040年と2050年までの排出量。技術が豊富なエネルギーシス
テムモデルは、相互接続された20の地域でヨーロッパに時間単位の解
像度で適用され、すべてのエネルギー需要をカバーするフルセクター
カップリングが適用された。結果は、均等化電力コストの低下と、エ
ネルギーコストが9%高く、総CO2が17%削減される経路に基づいて2050
年に向けたコストニュートラルなエネルギー移行を明らかにしている。
2040年までに加速されたエネルギー転換を伴う排出量。２つのシナリ
オでは、2050年までに総発電量に占める太陽光発電(PV)の割合が61％
〜63％になり、ヨーロッパでこれまでに推定された最高であり、75％
から77%の範囲の世界平均の最高シェアを依然として下回っているこ
とが3つの独立した研究から成り立っている。中央エネルギーシステ
ムのコンポーネントは、太陽光発電、風力発電、バッテリー、電解装
置、CO2。炭素回収と利用のための直接空気回収。ヨーロッパのエネル
ギーの未来の核心的な特徴は、世界規模で太陽光からＸへの経済に進
化する可能性のある電力からＸへの経済によって最もよく説明される
かもしれない。

図１．ヨーロッパの 100% 再生可能エネルギー (RE)
シナリオにおける太陽光発電 (PV) と風力発電の発電量と 2050 年の
総一次エネルギー需要 (TPED) におけるシェア。表 1 の結果が表示。
PVシェアが 40％を超える研究はわずかしか存在しないが、それらは
３つの異なるチームからのもの。ヨーロッパの地域範囲は調査ごとに
異なりますが、少なくとも欧州連合が含まれる。

【はじめに】
欧州のエネルギー転換は、複数の危機への対応であるだけでなく、大
きなチャンスを活用することでもある。ヨーロッパにおける100%再生
可能エネルギー(RE)システムへのエネルギー転換に関する科学的研究
は、1975年にBent Sørensenによって開始され、デンマークの事例に関
するトピックに関する初めての科学論文が発表された。これには、電
力供給のための風力発電、熱供給のための太陽エネルギー、残りのす
べてのエネルギー需要のための電気ベースの電子水素の伝播が含まれ
ていた。ソーレンセンはすでに、気候の混乱、化石燃料と核燃料の制
あ限、およびそれらの品質の低下によってもたらされるリスク、およ
び100%REシステムで達成可能な高レベルのエネルギー安全保障の必要
性に移行の必要性に基づいている。最初の科学的グローバル100%REシ
ステム遷移分析は、1996年に再びSørensenによって発表された。気候
変動によるエネルギー政策の抜本的な転換の必要性を明確に取り上げ
、世界の電力供給における太陽光発電(PV)シェアの最大77%のシナリ
オを提示しました。その間、太陽光発電の卓越した可能性と役割は、
最先端の方法論に基づいて確認された。

Sørensenの先駆的な分析により、デンマークはエネルギー転換研究の
世界的リーダーとして位置付けられ、オールボー大学、オーフス大学
デンマーク工科大学に100%REシステム研究の分野で３つの国際的主
な研究ハブがある。その結果、デンマークは2011年に100%RE目標を設
定した世界で最初の国であった。2021年には44％と、世界の電力供給
における風力発電のシェアが最も高く、オフショアエネルギー島での
先駆的なベンチャーが主導し、風力発電で世界市場のリーダーである
ベスタスを確立し、最初の大手化石燃料会社を再生可能エネルギーに
移行し、オーステッドがDONGを引き継ぐそして、世界的な輸送コンテ
ナ市場のリーダーであるマースクが推進する電子メタノールベースの
輸送で、海洋産業の燃料移行を開始。デンマークは、100%REに向けた
エネルギー転換の大きな機会を示す、これには、真の解決策に焦点を
当てた強力な政策ビジョン、強力な利害関係者のコミットメント、お
よび長期目標を達成するための措置の継続的な実行が必要。

ヨーロッパの太陽光発電産業の発展、しかし、大規模な政策の失敗が
リーダーシップ、経済発展、産業機会を破壊し、エネルギー安全保障
に負担をかけ、したがってエネルギー危機に寄与する可能性があるこ
とを示す。ヨーロッパ、特にドイツは、米国と日本に次ぐ、太陽光発
電の公的および私的研究における3つの歴史的なリーダーの１つ。こ
れは、2000年代に、最初にドイツで、次にヨーロッパ全体で固定価格
買取制度の政治的革新により、卓越したリーダーシップにつながった。
16、17世界のPV展開におけるヨーロッパの市場シェアは、2000年代に
80%以上に達した。太陽時代の夜明けを触媒する上でのヨーロッパの
卓越した役割を文書化する。しかし、不明確な産業用PV政策をもたら
す政治的無謀さと気候緊急事態の継続的な無知が相まって、ヨーロッ
パの太陽光発電産業の崩壊、PV産業における雇用の大規模な喪失、PV
展開の減少につながった。この崩壊は、エネルギー転換を遅らせるた
めに導入された障壁によってさえ支えられた。2022年の歴史的なエネ
ルギー危機とエネルギー安全保障の脅威に直面して、ヨーロッパとそ
の最大の経済国であるドイツでの2010年代の大規模な政治的失敗が、
2020年代初頭のエネルギー危機を悪化させたことに注意する必要があ
る。ヨーロッパ全体で太陽光発電と風力発電の容量が大幅に高ければ、
より回復力があり持続可能なエネルギーシステムが可能になる。エネ
ルギー安全保障の側面は、持続可能なエネルギー供給と実質的に相関
している。石油・ガスメジャーの役割は依然として不明だが、彼ら
の言説、行動、投資の間の不一致は明らか。21李ら21行動と投資が言
説と一致するまで、グリーンウォッシングの主張は十分に根拠がある
ように見えると結論付ける。政策の曖昧さを助長する上での彼らの役
割はまだ調査されていません。しかし、アメリカとヨーロッパの最大
の石油とガスメジャーが、効果的な気候政策を遅らせたり弱めたりす
るためにロビー活動に何百万ドルも費やしてきたという事実は十分に
文書化されている。パリ協定で目指されている1.5℃目標の67％の確率
での炭素予算は、2030年頃までにすでに使用される予定です。人為的
な気候変動は非常に高いレベルで詳細に理解されている一方、気候変
動に関する政府間パネル(IPCC)の最近の第6次評価報告書に要約され
ているエネルギー産業移行研究再生可能で持続可能なエネルギー転換
に関する重要な洞察がまだ不足する。結果として歪んだ政策提言を伴
う。この緊急事態への世界的な対応には、気候目標におけるより高い
レベルの野心と、野心的なエネルギー転換シナリオで示すことができ
る低コストで持続可能なエネルギーシステムソリューションへの注目
の高まりが必要です。気候緊急事態は文明の主要な脅威として浮上し
ている。

最近の政治・産業活動は、市民社会、特に若者からの気候変動への取
り組みへの大きな圧力によって最初に開始された、再開と野心のレベ
ルの向上を目指す。第２に、ウクライナでのロシアの戦争による深刻
な危険にさらされたエネルギー安全保障によって。欧州グリーンディ
ール、32再生可能エネルギー指令(REDII)、33EU排出量取引制度(EU
ETS)を刷新し、ネットゼロエネルギービルとともに冷暖房に重点を置
いた改訂エネルギー効率指令35（2035）年までにゼロエミッション車
36ヨーロッパレベルでは、目的、方向性、実行のほとんど待望の変更
を紹介。パッケージの立法提案REPowerEUの下でのさらなる特別措置
38目標を達成するための加速された強調を文書化します。REDIII の改
訂39は、2050年までにEU全体で100%RE供給への移行を可能にするため
の重要な政策イニシアチブ。また、国レベルでは、真の解決策に焦点
を当てることは、関連する措置に集中し、野心のレベルを高め、必要
な能力を特定し、新たに策定されたエネルギー戦略でドイツの事例に
文書化されているように、それぞれの措置を導き出すのに役立つ。特
にソーラーセクターについては、EUソーラー戦略2022年5月に欧州委
員会がREPowerEUの下で設定382030年までに750GWの太陽光発電目標
を設定し、EUにおける太陽光発電のより顕著な役割を示す。これは、
屋上ソーラーに取り組むいくつかの専用イニシアチブによってサポー
トされています(欧州ソーラー屋上イニシアチブ)、国内製造(EU太陽
光発電製造アライアンス資金へのアクセス、許可、ユーティリティ規
模のPV展開、効率的な太陽エネルギー分配、回復力のあるサプライチ
ェーンの確立など、他の既存の課題に取り組んでいます。気候変動の
緩和の緊急性と相まって、長期的なエネルギー安全保障に取り組む必
要性に駆り立てられて、EUはより高い野心を追求する必要があり、こ
の研究はヨーロッパに野心的なエネルギー転換シナリオを提示する努
力。太陽光発電の役割は、Jäger-Waldauらによって強調されているよ
うに、EUのビジョンが2050年までに気候中立経済になることを可能に
するために不可欠。この文脈において、この論文の目的は、グローバ
ルな文脈の中でヨーロッパのエネルギー転換のための太陽光発電の役
割を反映する。これは、ヨーロッパの発電と一次エネルギー供給にお
ける太陽光発電のコスト最適化されたシェアを推定することによって
可能になる。太陽光発電と風力発電は、セクター結合を介してすべて
の最終的なエネルギー需要を満たす可能性のある最小コストの電力供
給オプションです43〜46 およびパワーツーXテクノロジー。46〜51こ
の研究のアプローチは、(i)ヨーロッパの高REシステム研究における
PVシェアの概要を組み合わせたもの。(ii)LUTエネルギーシステム移
行モデルを適用した2040年と2050年までに100%REに基づく欧州の２つ
の野心的なシナリオ、;(iii)既存の科学文献とグローバルな調査結果
の文脈でベンチマークされたシナリオ。この研究の目新しさは、ゼロC
Oの開発です。100%REに基づく2040年までのヨーロッパの排出転換シ
ナリオとその結果としてのそのような野心的な目標を達成するため
の太陽光発電の役割に焦点を当てる。

【結果】
１．最終エネルギー需要再生可能エネルギーの段階的導入は、炭化
水素を炭素ゼロのエネルギー供給源に置き換えるだけの問題ではなく、
資源効率の大幅な変化も意味する。これは、図４に示すように、2050
年までの移行を通じて最終エネルギー需要が安定しており、２つのシ
ナリオでは減少さえする、電力、熱、および運輸部門にわたる全体的
な電化によって示されます。最終エネルギー需要の減少が発生。補足
情報（図A5～A7）に示されているように、エネルギーサービスの着実
な成長にもかかわらず、電力と熱の需要、および乗客と貨物の移動に
関する輸送サービスの需要の増加に反映されている（図A5～A7）。こ
の研究では、熱需要の効率改善の仮定は保守的ですが、暖房と工業プ
ロセス熱の効率はより速く上昇する可能性がある。エネルギーキャリ
アと部門別の観点から見た。３つのシナリオにわたる最終エネルギー
需要の推移を図４に示す。