● 身近なマルチメデイア・ツール
Ａ：カメラ 背後の赤外線ダイオードで７ミリメートルの半径内のドットパターンを読み取り、位
置情報を送信し画像処理し、自動的にペンの文字情報の翻訳や数式計算を実行する。
Ｂ：プロセッサ 位置追跡アルゴリズムをサムスンアーム９プロセッサが実行する。
Ｃ：ＯＬＥＤ ペンの読み取り情報を単語変換しディスプレイに表示する。
Ｄ：メモリ ２つのギガバイトで、ペン情報と音声情報（100時間超）を保存する。USB対応ドック
にペン接続すると、ユーザーはデータをアップロードできる（要量250メガバイト）。
Ｅ：録音ヘッド ペン付属マイクとイヤホーンの双方でステレオ録音が可能。
以上は６年前の性能仕様の話。いまは下図のようにＷＩＦＩ機能が加わり高級ボールペン様態として進
化中ですぞ！
【遺伝子組み換え作物論 ２９】
? 教師や生徒に対する洗脳
「教育活動」に見せかけて子どもや教師を洗脳するのも、バイテク産業の常とう手段である。
米国では１９９１年から、アグリビジネス業界が、教師のために無料で快適な三日間の夏期研修
をシカゴで開催している。バイオテクノロジーや工業式農業といった、近代的農業技術の素靖らし
さを教師に「教える」ことが目的である。ただし、参加するためには、アグリピジネスに関する
様々なパンフレットなど「研修で配布される資料を使って新たな学習教材を作成する」ことが条件
とされている。
１９９９年には全米で５０００以上の学校に、『Biotechnology in our food chain―an on line inform-
ation service（現代の世界−−入イオテクノロジーとあなた）』と題する立派な冊子が配布された。
遺伝子組み換え技術を称賛するこの冊子を製作したのはバイテク産業であり、彼らの目的はこの
冊子を世界中に配布することだった。たとえば２００１年には、「スコットランド開発公社（SE)」
が、教師や環境運動家、消費者団体の反対を押し切って、１４万部の冊子をスコットランドの学校
に配布した。
第８章 バイテク産業に対して広がる抗議活動
バイテク企業は、巨大な権力を駆使して政治の機能を衰退させてきた。しかしそれにも関わらず
世界中の人々が抗議を拡大しており、遺伝子組み換え作物が侵略する速度は確実に落ちている。モ
ンサント社の理想は、１５年から２０年以内に世界の種子を１００％遺伝子組み換えに代えること
だったが困難となりつつある。
１９９６年に商業栽培が開始されて十数年経つが、遺伝子組み換え作物の作付面積は、世界の耕
作地の５％であり、大規模に生産しているのは６ヵ国だ。
その生産国でさえ、米国以外の国々では強い反対が起きている。主要な作物は、トウモロコシ、
大豆、ナタネ、綿の４種類であり、ほとんどが家畜の飼料や繊維、食用油として使われている。
新たに開発された作物も、次々と失敗に終わっている。２００４年頃までの事例を紹介しよう。
１９９９年頃に商品化された遺伝子組み換えジャガイモは、マクドナルドなどのファストフード
店でフライドポテトとして販売されたが、消費者から不人気たったため販売を中止した。
・２００３年、モンサント社は、医薬品の遺伝子組み換え作物を生産することを断念した。
・２００４年３月、バイエル社は、英国やＥＵ諸国における遺伝子組み換え大豆の商品化を断念
した。
・２００４年４月、スペインは、シンジェンタ社が開発した遺伝子組み換えトウモロコシの販売
を中止した。このトウモロコシによって、抗生物質が人間に効かなくなる危険性をＥＵから警
告されこたと、原因だった。
・２００４年５月、シンジェンタ杜は、すでにＥＵで認可を受け、農家に販売していた遺伝子組
み換えトウモロコシの種子の販売を自主的に中止した。消費者から強い反発を受けたことが理
由たった。
・２００４年５月、モンサント社はオーストラリアにおける遺伝子組み換えナタネの販売計画を
中止することを余儀なくされた。連邦政府が商業栽培を認可したわずか四ヵ月後に、各州政府
が栽培の禁止や延期を決定したためだ。
・２００４年５月、モンサント杜は、遺伝子組み換え小麦の栽培を世界的に断念すると発表した。
小麦は人間にとって主要な食用作物であり、栽培に反対していた自然食品業界にとっても重要
な勝利だった。モンサント社が断念した理由の一つは、遺伝子組み換え作物の商業栽培が始ま
ってから８年経った段階でも、小麦の開発が順調に進まず、農家も栽培を望んでいなかったこ
とがある。そしてもう一つの理由は、パンの原料である作物が遺伝子組み換えになることに、
大多数の消費者が強く反対したことによる。
（Ｉ）遺伝子組み換えフリーゾーン
遺伝子組み換え作物が各地で急速に普及したことによって、市民の問題意識も高まり、遺伝子組
み換え作物を栽培しないことを決定・宣言した地域も増えている。
２００４年に「ガーディアン」紙に掲載された記事は次のように報じている。
「フランスの１０００の町、ギリシャの半数以上の県、オーストリアの九つの州、そして英国で
も多数の自治体が、遺伝子組み換え作物の栽培を禁止している」
２００３年６月にはスロバニア全域と、オーストリアとイタリアの一部地域が、「遺伝子組み換
えフリーゾーン（遺伝子組み換え作物を栽培しないことを決定した地域」を宣言した。２００５年
の時点で欧州全域では、１７２の州や県、四五〇〇の市町村が遺伝子組換えフリーゾーンを宣言し
た。イタリアでは７割の州、２７の県、２０００の町で宣言している。
その他にもドイツやスイスの一部、スペインのバスク自治州、ブラジルで二番目に大豆を生産し
ているパラナ州、フィリピンのボホール州、カナダのパウエルリバー地域、そしてボリビアとクロ
アチアも宣言した。スイスでは２００５年１１月に国民投票が行なわれ、遺伝子組み換え作物の国
内栽培を少なくとも五年間は全面禁止することが賛成多数で決まっ超。アフリカのザンビアも遺伝
子組み換え作物の栽培を禁止する計画であり、アイルランドでも２００５年４月に、１０００の地
域で遺伝子組み換えフリーゾーンを宣言した。
中国では米国から大量に輸入されている大豆に代えて、世界最大規模の非遺伝子組み換えの大豆
畑を開拓することを計画している
（２）試験栽培に反対する直接行動
遺伝子組み換えに反対する人々の要求を各国政府が無視してきたため、試験栽培の畑に入りこん
で、遺伝子組み換え作物を刈り取る直接行動も増えている。
ＥＵは、１９８８年から新しい遺伝子組み換え作物の承認を一時中止していたが、承認手続きを
再開することを２００３年に発表した。そこで、フランスではその夏、遺伝子組み換え作物に反対
する「農民同盟（ＣＰ）」が各地で活発に直接行動を展開した。「農民同盟」ピカルディー地区の
ブルーノ・ギャロ代表は、「遺伝子組み換え作物に反対する戦いを通して、我々の決意の固さを示
す必要がある」と語る。彼らの戦略のＩつが直接行動によって、人々に遺伝子組み換え作物の危険
性を知らせることなのである。こうした影響を受けてバイエル社は、「フランスで試験栽培を継続
するか検討中である」と発表した。
英国でも２００３年９月にバイエル社が、「現在、英国では試験栽培が行なわれるたびに、作物
が引き抜かれる状況が続いている。事態が改善されるまで、英国での試験栽培から撤退する」と発
表した。直接行動の成果が実証される結果となった。
インドでは２００３年９月に、バンガロールで試験栽培を行なっていたモンサント社の研究所を、
４０人の農民が破壊した。モンサント社は、「温室が破壊され、貴重な植物を失ったことに深刻な
危機感をもっている」と警戒している。実はこの地域で３ヵ月間に７０人もの農民が白殺していた
がその原因は、干ばつや借金だけでなく、遺伝子組み換え作物にあった。研究所の破壊は、モンサ
ント社に激怒した人々の抗議活動だったのである。カルナータカ州「農民組合（ＦＡ」のナンジュ
ンダスワミ教授は、「抗議行動に参加した人々は、以前からモンサント社に対し、"インドから撤
退せよ"という警告文を送っていた」と指摘する。試験栽培に開わっていた農民たちも、抗議活動
に参加していた。
ブラジルでは２００３年６月に、１００万人が参加する団体「土地なし農民運動（ＭＳ工」のメ
ンバー約２００人から２０００人が、モンサント社が所有する農園を襲撃したと報じられた。同年
だけでもこうした事件が、三回も起きている。「土地なし農民運動」の指導者アフォンソ・アラン
テスは次のように指摘する。
「モンサント社は、ブラジルでも遺伝子組み換え作物の商業栽培を始めるために、この施設で種
子を生産していた。しかし、この施設は法律に違反している。彼らは、種子開発を研究していただ
けだと言い訳するが、実際は、商品化に向けた種子を生産していたのだ」
（３）連帯する人々
ニュージューランドでも遺伝子組み換え作物の栽培を一時凍結していた。しかし、その再開が
決定された２００３年、反対運動家たちは遺伝子組み換え作物の導入を絶対に阻止すると宣言した。
一時凍結を求める市民センター（ＰＭＥＡ」のレンク・ロックフォードは次のように語る。
「私たちは議会に請願を出し、法案も提出した。新聞に投稿し、市民にアピールするため国会前
で裸になるパフォーマンスまで行なった。できることのすべてを実行したが、政治家は誰も聞き入
れなかった。残された方法は、直接行動しかなかったのだ」
オークランドの運動家ペニー・ブライトも同様に語る。
「不当な行為が法律になってしまった時、それに反対するのは市民の義務である。遺伝子組み換
え作物を栽培するのなら、私たちが引き抜く」
英国でも同様に、ＮＧＯ「緑の手袋の誓い（Green Gloves Pledge）」が全国で菜園や園芸に関わ
る人々を集め、園芸用の手袋をはめて、試験栽培中の遺伝子組み換え作物を引き抜いた。２００４
年春には、３３００人がこの「誓い」に署名した。その結果、幸いにも、バイエル社は英国におけ
る遺伝子組み換え作物の商業栽培から撤退することを決め、この活動は終了した。
日本の消費者も、積極的に運動を展開してきた。２００２年１２月には、愛知県の農業試験場と
モンサント社との共同開発による遺伝子組み換えイネに反対するキャンペーンが実施され、開発は
中止となった。さらに２００３年１１月には、岩手県における開発にも４０万７０００名の反対署
名が集まり、農水省の担当者は、岩手県における試験栽培の中止を発表した。
ハワイでも、コーヒーの生産者が団結して、遺伝子組み換えコーヒーの商品化と試験栽培に反対
する共同声明と決議を農務局に送り、ハワイにおける開発を阻止した。
米国のカリフォルニア州メンドシーノ群では、２００４年３月に住民投票を行ない、遺伝子組み
換え作物の栽培を条例で禁止しか米国初の地域になった。バイテク産業は、住民投票を失敗に終わ
らせるために、６０万ドル以上も使ってキャンペーンを展開した。その全のほとんどはモンサント
社、デュポン社、ダウ社などが設立したロビー団体「クロップライフ・アメリカ」が提供してい加。
さらにカリフォルニア州では、トリニティー群とマリン群、アーケータ市でも住民投票が行なわ
れたが、禁止条例の制定には失敗した。ただしその一方、２００５年４月には、米国東部のニュー
イングランド地方で、１００近くの町が遺伝子組み換え作物の栽培を規制する決議を行なった。
リーズ、アンディ 著 『遺伝子組み換え食品の真実』
この項つづく
● ポスト・城郭都市巡礼の明日 ラ・コリーナ近江八幡
そんなことで？「シャーレ水ヵ浜」のランチ帰りに、旧厚生年金会館跡地の工事現場をのぞいて帰って
きた。ラ・コリーナ近江八幡にオープンする、たねや・クラブハリエのメインショップの建物設計は、
例の長野県出身の建築史家・建築家の藤森照信氏（『スターウォーズ巡礼の明日』、2013.05.10/『城郭
都市巡礼の明日』、2014.05.13）。ユニークな建物を作ることで知られ、ひっぱりだこだというからチ
ョットした運命的な香りが漂った。