何か三洋の文字がどっかに残っていないか
なというふうにいつも思うもの、やっぱり。
井植 敏
二酸化炭素を排出せず、原発のような巨大リスクもない。再生可能エネルギーは自前の電源とし
て重要だ。当面のコスト高は課題だが、これを抑えつつどこまで本気で増やすのか。経済産業省
が示している２０３０年の電源構成（エネルギーミックス）案からは、覚悟も戦略も伝わってこ
ないと「再生エネ比率『抑制目標』ではこまる」（毎日新聞 2015.05.31）と以下のように批判。
原発事故前の日本では再生エネが電源に占める割合は約１割（水力を含む）だった。政府案
では３０年にこれらを２２～２４％にするという。しかし、事故前でも目標は２１％だった。
それをわずかに上回る程度で最大限の導入とはとてもいえない。
しかも、その内訳を見ると風力が１．７％、太陽光が７％に過ぎない。世界の潮流から見て、
風力や太陽光は確実に伸ばすべき電源である。デンマークではすでに電源の４割近く、英国
で７％以上中国でも２％以上を風力でまかなう。太陽光の割合もイタリアでは８％近く、ド
イツでも６％近い。欧州では２０年に３０％程度の再生エネ割合を目指す国が多い。中国で
も３０年に５３％まで拡大が可能という。こうした国際動向から見ると日本の目標はあまり
に低い。
太陽光は固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）の導入で急速に伸びた。風力も北海道、東北を中
心に潜在力は非常に大きい。拡大の余地は十分にあるのに、この程度の数字に抑えられてい
るのはなぜなのか。経産省は火力の燃料費とＦＩＴ買い取り費用などを足し合わせた「電力
コスト」を今より低下させることを電源構成を決める前提条件とした。その上で、低コスト
などを理由に原発を温存、高コストと自然変動を理由に風力や太陽光の導入量を大きく制限
した。「これでは再生エネ抑制目標だ」という声が環境ＮＧＯなどから上がるのはもっとも
だ。
もちろん、コスト抑制は重要だ。ＦＩＴの賦課金が一定期間、電力料金を押し上げるのも事
実で、特に中小企業への影響が大きい。しかし、経産省が示す電力コストには減価償却費や
運転維持費、事故対応費、廃炉費用などが含まれていない。これらを考慮に入れると今より
３０年のコストが増すかもしれない。火力の燃料費も影響が大きく、安く調達する努力を怠
れば電力コストにはねかえる。風力と太陽光を抑制すれば電力料金を抑えられるという保証
はない。３０年以降への発想が欠けているのも問題だ。ＦＩＴ費は３０年を過ぎると減少に
転じ、設置費用を回収した設備で燃料費をかけずに安く発電できる可能性がある。将来はＦ
ＩＴの必要性もなくなるだろう。再生エネが生み出す市場や雇用も大きい。電源構成は、そ
うした将来見通しも念頭に決めるべきだ。
以上がその内容だ。このブログでも掲載しているが、電力費が自動的に跳ね上がっていくのは原
発が再稼働できない価格転嫁からで、わたし（たち）の考えでは、太陽光発電だけでも１キロワ
ットアワー当たり７円も既に見えているし、むしろ、百パーセント再生可能エネルギーで賄える
だろうとまで考えている（「再生エネルギー百パーセント時代」2015.05.28、「再エネ百％のハ
ワイ」2015.05.15,「自爆することはない」2015.04.30 「グリッドパリティ達成」2015.03.19
「デジタル革命！大爆発」2014.12.25など参照）。そのように、太陽光発電やバイオマス燃料と
いった再生エネルギーの使用技術工学の改良進化は、反動的なサボタージュ以外に、もはや止め
ることができないと考えている。また、仮に大震災・大噴火に見舞われ、被災したとしても、再
生可能エネルギーは、１年以内に復元することも可能だろうが、原子力エネルギーのそれは、亡
国に至るに等しいものだろう。
● サーチュイン遺伝子を覚醒させよ!
ビデオ録画から。ＮＨＫスペシャル『NEXT WORLD 私たちの未来 』――「不老不死」をテーマに
した第２回目の放送の「新若返る薬NMN・β-ニコチンアミドモノヌクレオチド」（ＮＭＮ）に着
目――これは「サーチュイン遺伝子」を活性化させる機能が期待されている、日本のオリエンタ
ル酵母工業株式会社（滋賀県長浜市）が独自開発製剤で、（１）メスのマウスにＮＭＮを投与し
たら寿命が１６％延びる、（２）糖尿病のマウスに１週間ＮＭＮを投与すると、血糖値が正常に、
（３）生後２２カ月（人間の６０歳に相当）のマウスにＮＭＮを１週間投与することで、細胞が
生後６カ月（同２０0歳）の状態になった実験報告が公表されている。また、Ⅱ型糖尿病や心臓
、腎臓などの疾患に対して効果があると共に、劇的な若返りが見込めることが明らかにされた。
尚、製剤の価格は１グラム当たり４０万円（ただし、研究用試薬）。
※ サーチュイン遺伝子：サーチュイン遺伝子が最近注目を集めています。サーチュイン遺伝子は別名＝
長寿遺伝子とも呼ばれ、寿命を延ばす働きがある。サーチュイン遺伝子は昆虫から哺乳類まで殆どの生
物が持つ遺伝子で、これを活性化させると寿命が２０～３０％ほど延びる。人間に応用すると寿命が百
歳以上に延びることになる。ヒトを含む哺乳類では ７種類 が見つかっており、SIRT１～７と命名され
ている。
【日本の政治史論 ２２：政体と中枢
「古賀の乱ってなんだ "I am not ABE"」（『進撃のヘーリオス Ⅱ』2015.04.04）で 触発され
るように、積んでおいた本を取り出し読みはじめた。そして、この国の政体を考えみよう。その
結果、どのようになろうとも未来志向できる手がかりを明らかにしたという動機から掲載してい
きたい。まずは第５章から読み進める。
福島のメルトダウンは必然だった…政府閉鎖すら起こる２０１３年の悪夢とは！？家族の
生命を守るため、全日本人必読の書。「日本の裏支配者が誰か教えよう」。経産省の現役幹
部が実名で証言。発電会社と送電会社を分離する発送電分離。このテーマについて本気で推
進しようとした官僚が何人かいた。あるいは核燃料サイクルに反対しようとした若手官僚も
いた。しかし、ことごとく厚い壁に跳ね返され、多くは経産省を去った。私も十数年前、発
送電分離をパリのＯＥＣＤで唱えたことがあるが、危うく日本に召喚されてクビになるとこ
ろだった。その理由とは何だったのか――。(「序章」より)。改革が遅れ、経済成長を促す
施策や産業政策が滞れば、税収の不足から、政府を動かす資金すらなくなる。そう、「政府
閉鎖」すら起こりかねないのだ。いや、そうした危機感を煽って大増税が実施され、日本経
済は奈落の底へと落ちていくだろう。タイムリミットは、ねじれ国会を解消するための参議
院議員選挙がある２０１３年、私はそう踏んでいる。（「まえがき」より）
古賀 茂明 著『日本中枢の崩壊』
目 次
序 章 福島原発事故の裏で
第１章 暗転した官僚人生
第２章 公務員制度改革の大逆流
第３章 霞が関の過ちを知った出張
第４章 役人たちが暴走する仕組み
第５章 民主党政権が躓いた場所
第６章 政治主導を実現する三つの組織
第７章 役人―その困った生態
第８章 官僚の政策が壊す日本
終 章 起死回生の策
第２章 公務員制度改革の大逆流
民主党の限界とは何か
親元の経済産業省に炭された私に、とりあえず用意されたのは「経済産業省大臣官房付」
という肩書である。「官房付」は次のポストが決まるまでのいわゆる「待機ポスト」で、い
わば「閑職」だ。私のようなケースでは数ヵ月以内に、どんなに遅くとも次の夏の定期異動
で然るべきポストに就くのが普通だが、後に述べる通り、更になっても私には新たなポスト
は与えられなかった。
その間、２００９年１２月に改革派が事務局から一掃されて以降、公務員制度改革推進の
歯車は完全に止まり、逆回転を始めたようだった。それをはっきりと確認できたのが、鳩山
政権が国会に提出した政府案だった。
「政治主導」を掲げて船出した鳩山政権は、事務次官会議廃止、行政刷新会議・国家戦略室
の設置など具体策を矢継ぎ早に打ち出していたか、２０１０年２月に出された国家公務員法
改正に関する政府案の中身は、２００９年の麻生政権下での改正案から大幅に後退し、われ
われの作った改革案は完全に骨抜きにされていた。
この政府案を一言でいえば、縦割り・省益優先の人事を、政府全体の利益を目指す内閣主
導の幹部人事に変革するにあたって、改正を必要最小限にとどめた内容だった。
具体的には、各省ごとに行われていた幹部職員（部長職以上約６００名）人事について総
理（実際には官房長官）が候補者名簿を作り、リストのなかから各省大臣が総理・官房長官
と協議したうえで、任命する。そのサポート組織として内閣官房に人事局を置くというもの
である。これは、大筋において麻生政権下でわれわれが取りまとめた法案と同じで、目新し
い提案ではない。
民主党政権に私か期待していたのはその先である。幹部職員を企業の取締役並みに入れ替
えられるようにする新制度が必要だ。時代のニーズに合わせて組織・人員を・迅速かつ大胆
に配置替えするために、人事院や総務省から組織や定員に関する権限を内閣官房に移すべき
である。
これは先に紹介した通り、２００９年、自民党政権下で甘利明行政改革担当相が谷公士人
事院総裁と大バトルを繰り広げた末に、われわれの改正案に盛り込まれていたのだが、鳩山
政権の政府案からはすっぽり抜け落ちていた。
さらに政府案では、リストラを推進するために、総人件費管理を内閣官房か中心になって
決める規定も削除された。明らかに財務省に気を追っている。もちろん、天下り規制の抜本
強化も入っていなかった。
すなわち政府案には、必要とされる改革のごく一部しか盛り込まれていなかったのだ。こ
の時点で、油谷大臣らも結局、改革路線に戻ることはなかつたと私にもはっきり分かった。
唯一、実質的な進歩があったのは、様々な条件を付与して幹部職員の降格か事実上できな
い規定となっていた自民党案に対して、政府案は事務次官から局長、部長までを一つの職階
（クラス）とみなすことにより、次官を部長に落としても、同じクラスのなかでの横滑りだ
から公務員の身分保障の規定に抵触しないという理屈で、実質的に降格可能にしていた点だ。
前にも述べた通り、政治主導の実現には幹部の人事を降格を含めて柔軟に行えるようにす
る必要がある。民間人や若手を登用して官民の文化を融合し、その時々のニーズに対応した
組織を作り、もっとも強力な幹部の布陣にできるようにするためには、前任者たちを自由に
降格できるようにするしかない。身分保障でいつまでも居残れるというのでは、こうした人
事ができなくなるのである。
だから、この民主党案は、ややまどろっこしいやり方ではあるが、麻生政権の改正案より
は一歩前進ではあった。
だか、依然として幹部を課長に落とすといった大胆な降格は厳格に制限されるため、全体
としては、幹部職のポストが空かず、本来目指したはずの若手や民間人の登用にはつながら
ない内容でしかなかった。
課長にまで降格させると、そのすぐ下の課長補佐にまで影響か及びかねない。それでは組
合がおさまらない。祖合への遠慮がここでも改革の障害になっている。民主党の限界が見え
たといってよいだろう。
一人の官僚を切れば五人の失業者を救える
私は鳩山内閣の政府案を見て彫沢としヽ焦燥感を剔らせた。とても政府に危機感があると
は思えなかったからだ。重要なのは、今回の改革が平時のものか、非常時のものかという認
識である。
日本の国家財政はぎりぎりの状態にある。企業にたとえれば分かりやすい。いま日本が置
かれているのは、企業でいえば一時的赤字の段階ではなく、構造的赤字で、借金返済の目処
が立たず、しかも本業の稼ぎも向上の見通しが立たない状態。民事再生や会社更生の申し立
てを検討する段階である。
企業の再生時には、一時的経営悪化時とはまったく異なる大胆な改革が必要となる。経営
陣の退陣や外部人材の役人で、すべてのしがらみを断って非連続的改革を行う。と同時に、
並行して内部の中堅・若手を抜擢し、改革業務をリードさせる。信賞必罰を徹底し、年功序
列が能力主義に改められる。
さらにもっとも特徴的なのは、ウェットな風土の日本企業でも、再生段階ではドライに大
胆なリストラか実施されるという点だ。かつてのダイエーや現在の日本航空で行われている
ことである。東京電力でも必要になるだろう。生きるか死ぬかの瀬戸際で生き残るためには
事業の選択と集中が必要になり、余剰人員は役員や管理職ポストとともに大幅削減される。
翻って公務員はどうか。国家には通常、破綻は想定されておらず、公務員は「身分保障」
で守られている。だか、日本の国家財政は火の車で、さらに年々借金が積み重なり、成長の
ための投資もままならない。
破綻を回避するためには、無駄な歳出削減と成長力アップによる税収増をはかる必要があ
る。それでも足りなければ増税も避けて通れない。
実は、歳出削減、成長カアップ、増税、これらのいずれも公務員のリストラなくしては実
現しない。歳出削減を徹底すれば当然人も要らなくなる。事業仕分けは単なる政治ショーで
終わっているが、本来はここで明らかになった無駄を排除するのと併せてリストラも実施す
ることが必要だ。無駄な人員を温存していてはなんのための仕分けか分からない。
● 成長戦略『双頭の狗鷲』
成長力アップは役人にはもっとも難しい課題だ。省益のことしか考えてこなかった各省庁
の幹部の頭からは、過去の延長線ｈにあるありきたりのアイデアしか出てこない。まったく
新しい発想で大胆な政策を打ち出すには、若手と民間人の血を入れて、新しい政策イノベー
ション文化を創造していくしかない。そのためには年寄りの官僚の既得権を奪い、新しい波
に乗れない人たちをまとめてリストラしなければならない。
さらに、増税を求めるには、官僚自ら血を流す姿勢を示すことか不可欠だ。日本株式会社
を運営する社員たる公務員か、自分たちはなんの痛みも受けず、大幅増税を求めても、株主
であり、債権者でもある国民は、到底つき合えないということになるのは明らかだ。
すなわち、今回の公務員制度改革は返一時ではなく、危急存亡の非常時の改革として実行
されるべきで、これまでタブーとされてきた公務員のリストラも不可避なのだ。
消費税増税だけでは財政再建はできないか、日本国民は悲しいまでに真面目だ。消費税増
税はもはややむを得ないと思い始めている。しかし、仮に国民が増税を覚悟しているからと
いって、将来の給も描かないまま、「当面」１０パーセントなどという無責任な増税を認め
るほど国民もバカではない。いかに増税幅を抑えるかを真剣に考えなければならない。
そのためには、増税の前に徹底的に行政の無駄を省き、無駄な歳出を大幅カットする、成
長の足かせになっている様々な既得権にメスを入れ、将来の経済成長の基盤を作る、といっ
た改革が必要だ。それができなければ、財務省の増税による財政再建路線で消費税３０パー
セントを目指すことになるだろう。もちろん、そんなことをすれば消費は大きく落ち込み、
日本経済が破綻するのは明らかである，
「身分保障」の美名のもと、仕事がなくなった人を増税で雇用し続けることは許されない。
時代についていけない幹部官僚を守り続けることは最早、犯罪といってもいいだろう。
高給取りの年寄り公務員を削減すれば、多額のおカネが浮く。キャリア組だけでなくノン
キャリア組も含め、５０歳前後の公務員は、優に１千万円前後の年収を得ている。一方で、
年間２千万円の支援があれば、命を助けられる民間失業者はたくさんいる。仮に１千万円の
高給を取っている高齢職員一人をリストラすれば、病気や失業で誇しむ国民、五人が救われ
る計算になる。
極論すれば、官の失業者一人を助けるか、民間の失業者五人を助けるかという設題だ。こ
ういうと、われわれにも生活があると大半の公務員は反論するだろうが、公務員は世間相場
より高い給与をずっと支給されてきた。都心の一等地の官舎にただ同然で住み、その問ゆと
りを持って貯金できる。蓄えは民間人より多いだろうし、高額の退職金も出る。急場は凌げ
るはずである。贅沢をいわなければ、再就職の道かまったく閉ざされているわけでもない。
リストラは無闇に行うべきではないか、現在のように、官と民両方を救う財源はなく、公
務員を助けるか、一般国民を肋けるか、二者択一を迫られている状況下では、当然、一般国
民を優先すべきだ。
しかも、単にリストラができるというだけでなく、若手や民間人の登用によってこれから
の思い切った改革の推進体制を整えることもできるのだ。国民のために働きたいと望み、公
務員になった者には十分理解できることである。
ところが、霞が関の大勢はそうではない。既得権益を守るため、改革に頑強に抵抗してい
る。そのうちにも、日本の病状は臨終の間際まで進む………
鳩山内閣の政府案は、衆議院通過後、会期切れで結局、廃案となったが、強い危機感と焦
燥感を抱いた私は、いま記した内容を含む早急な改革の進展を訴えた論文を、『エコノミス
ト』（２０１０年６月２９日号、同２１日発売）にあえて実名で寄稿した。同誌がつけたタ
イトルは、「現役官僚が斬る『公務員改革』消費税大増税の前にリストラを」だった。
この論文は霞が関、永田町に大きな波紋を広げた。
……というより、大激震が走った。
ここで「破綻を回避するためには、無駄な歳出削減と成長力アップによる税収増をはかる必要が
ある。それでも足りなければ増税も避けて通れない」との目的は合致しても、「官僚一人を切れ
ば失業者五人が助かる」というはこれまた過激な見出しだ。このブログでも掲載しているが（成
長戦略「双頭の狗鷲」）、公務員の賃金レベルは、民間の賃金より低く抑制する原則（「いかに
して、ロシア革命は反革命に転落していったか」）を優先すべし、その上で「組織の機構改革に
着手」し、そして、最も優先すべきは、「デフレ脱却」→「有効需要（＝潜在的生産性）の喚起」
を原則とするポスト・ケインズ主義的製法の導入と、考える点で大きく異なるように思える。そ
の点において、財務省官僚の過ちを直ちに是正する必要があった。もっとも、この政策推進には
英米流金融資本主義（ファンドマネージャー的行動態）の格差緩和政策を同伴させる必要がある
と考えていた。
この項つづく
● 戦後７０年「ニッポンの肖像」 豊かさを求めて
ビデオ録画から。これもＮＨＫ。ゲストは、堺屋太一、野口悠紀雄で、バブルと失われた２０年
・３０年を振り返り、急速な少子化・超高齢社会に突入し、これからの日本の指針について語る。
中でも、元三洋電機社長井植敏氏へのインタビューが大変印象的であった。この頃のわたしは？
というと、クールに突き抜け切ったことを、いまでは誇らしく思っているが、それぞれのポジシ
ョンにあった人々の苦悩と苦闘を垣間見せていただいた気がする。
