Quantcast
Channel: 極東極楽 ごくとうごくらく
Viewing all articles
Browse latest Browse all 2431

再エネ百パーセント時代 Ⅱ

$
0
0

 


   しかし戦後ずっと続いてきた人事慣行をやめることは、
               天下りを廃止するよりはるかにむずかしい。 

                                       池田 信夫

 


【再生可能エネルギー百パーセント時代 Ⅱ】

岐阜県の中部に位置する郡上市の北西に「石徹白(いろしろ)」という名前の集落で、標高7百
メートルの高地にある水に恵まれた地域を流れる農業用水路で新たに小水力発電所が運転を開始。
6月1日に稼働した「石徹白1号用水発電所」は農業用水路と川のあいだの約50メートルの落
差を利用して発電する。水量は毎秒0.19立方メートルで、発電能力は63キロワット)ある。
年間の発電量は39万キロワット時を見込んでいる。一般家庭の使用量(年間3600キロワッ
ト時に換算すると百世帯強になり、ちょうど石徹白の世帯数と同じだという(「人口270人の
農村で電力自給率百%に、小水力発電所が本日運転開始」スマート・ジャパン 2015.06.01)。

石徹白では2007年から小水力発電に取り組んできた。らせん式の水車(0. 8kW)を農業用水路に
設置(上図参照)したのに続いて、2011年に上掛け式の水車(2.2 kW)を導入、それまで休眠状態
にあった農産物加工所を復活させた。さらに「エネルギーが自給できる地域」を目指して、1号
用水発電所の建設を推進し稼働させる。水力発電で最も多く使われている横軸フランシス型の水
車を採用した本格的な発電設備が特徴である。

 

この小規模水力発電システムから考えたことは3つ。(1)まず、これで、百パーセントの電力
が再生可能エネルギーで賄うことができるということ。(2)水力発電の弱点は「渇水」。蓄電
システムの整備と併せて太陽光発電を増設すれば電力供給力は倍あるいはそれ以上の電力量を得
られる。(3)今回は横軸フランシス型の水車式発電を採用しているが、永久磁石と電磁コイル
を組み合わせたコンパクトな整流子マイクロ発電への代替も可能に加え、風力発電も可能である
(「再生エネルギー百パーセント時代」2015.05.28、「再エネ百%のハワイ」2015.05.15, 「自
爆することはない」2015.04.30 「グリッドパリティ達成」2015.03.19 「デジタル革命!大爆
発」2014.12.25など参照)。

 




   

【日本の政治史論 23:政体と中枢】

「古賀の乱ってなんだ  "I am not ABE"」(『進撃のヘーリオス Ⅱ』2015.04.04)で 触発され
るように、積んでおいた本を取り出し読みはじめた。そして、この国の政体を考えみよう。その
結果、どのようになろうとも未来志向できる手がかりを明らかにしたという動機から掲載してい
きたい。まずは第5章から読み進める。   

   福島のメルトダウンは必然だった…政府閉鎖すら起こる2013年の悪夢とは!?家族の
 生命を守るため、全日本人必読の書。「日本の裏支配者が誰か教えよう」。経産省の現役幹
 部が実名で証言。発電会社と送電会社を分離する発送電分離。このテーマについて本気で推
  進しようとした官僚が何人かいた。あるいは核燃料サイクルに反対しようとした若手官僚も
  いた。しかし、ことごとく厚い壁に跳ね返され、多くは経産省を去った。私も十数年前、発
 送電分離をパリのOECDで唱えたことがあるが、危うく日本に召喚されてクビになるとこ
 ろだった。その理由とは何だったのか――。(「序章」より)。改革が遅れ、経済成長を促す
 施策や産業政策が滞れば、税収の不足から、政府を動かす資金すらなくなる。そう、「政府
 閉鎖」すら起こりかねないのだ。いや、そうした危機感を煽って大増税が実施され、日本経
 済は奈落の底へと落ちていくだろう。タイムリミットは、ねじれ国会を解消するための参議
 院議員選挙がある2013年、私はそう踏んでいる。(「まえがき」より)     

                            古賀 茂明 著『日本中枢の崩壊』  

    目 次     

  序 章 福島原発事故の裏で
  第1章 暗転した官僚人生
  第2章 公務員制度改革の大逆流
  第3章 霞が関の過ちを知った出張
  第4章 役人たちが暴走する仕組み
  第5章 民主党政権が躓いた場所
  第6章 政治主導を実現する三つの組織
  第7章 役人―その困った生態
  第8章 官僚の政策が壊す日本
  終 章 起死回生の策    
  

  第2章 公務員制度改革の大逆流   

                                役人の既得権を拡大させた「基本方針」

  実名で政府の公務員制度改革案を批判すれば、どのような仕打ちが持っているか、私にも
 ある程度は想像できた。それでも論文を書き発表したのは、政府案の提出と並行して看過で
 きない措置が進められようとしていたからだ。2010年6月、国家公務員の「退職管理基
 本方針」(総務省案)なるものが発表された。
  その内容が実に噴飯ものだった。天下り根絶に伴う処遇ポスト確保のための処置としてい
 たが、実態は、高齢官僚が望む年功序列の昇進・昇給システムと、天下りに代わる既得権維
 持策でしかなかったからだ。百歩どころか、改革の時計の針を一気に戻す内容である。

  まだ総務省案の段階だったので『エコノミスト』の論文でも、個々の論点を詳しく論じる
 ことはできなかったが、改革に向けた時計の針を逆回転させようとする、こうした政府内の
 動きをとにかく広く国民に知ってもらいたい、そのフ心でこの論文を実名で公表したのだっ
 た。
  私か憂慮していた事態が現実になったのは『エコノミスト』発売の翌日、6月22日であ
 る。鳩山内閣から政権をバトンタブチされた菅直人内閣が、この日、「退職管理基本方針(
 以下「基本方針』と略すごを閣議決定してしまったのだ。
  「基本方針」は安倍政権時代に改正された国家公務員法のなかで禁止された「天下り」の
 斡旋の禁止措置をあからさまに骨抜きにする内容だった。

 『基本方針」では「天下りのあっせんを根絶し」と従来の方針を謳っている。だが、内容を
 検討すると、謳い文句とは裏腹に、事実上の天下りを容易にする方法と、出世コースから外
 れた官僚の処遇ポストが用意されることになっている。
  具体的に「基本方針」のどこか問題なのか――。
  第一に独立行政法人(独法)や政府県の企業への現役出向、民間企業への派遣拡大の容認
 である。現役出向や民間企業への派遣拡大はどこに問題があるのか、俄かには分かりにくい
 かもしれない。

  中央官庁では60歳の定年を迎える前に、各省庁の大臣官房が中心となり、再就職先を斡
 旋してきたが、安倍政権での国家公務員法改正で、省庁による斡旋行為が禁止された。官民
 の癒着を防ぐとともに天下りポスト維持のための膨大な無駄をなくすという観点から、これ
 は極めて妥当な改正だった。
  ところが菅政権は、国家公務員法で禁じられているのは定年前の「勧奨退職」に伴う天下
 り斡旋であり、中高年の現役職員が公務員の身分を維持したまま出向したり派遣されるのは、
  これに当たらないとした。その結果、天下りは有名無実化するどころか、これまで以上の官
  民癒着につながる恐れさえある。

  なぜか――。天下りが問題視されるのは、省庁による民間企業への押しつけ人事が行われ
 たり、あるいは天下り先との不明朗な関係を生み、結果的に膨大な無駄が生じたり、おかし
 な規制が生まれたりするからだ。この現象は、公務員か退職しているか現役であるかにはか
 かわらず、官庁の斡旋であれば起こり得る。
  いや、現役の出向のほうがOBの天下りより悪質だ。受け入れ側の心理から考えてみよう、
 現役の役人を受け入れた場合、受け入れた企業や団体はこう思う。
 「この人は現役の官僚だから、省内には友人も後輩もたくさんいる。この人が出世しないと
 しても、無下に扱うとリスクがありそうだから、きちんと処遇しよう」

  しかし、反面こう思う。

  「役所から出されたぐらいだから、さほど優秀ではないだろう。役には立たないだろうな」
  実際、有能な官僚なら省内に残す。しかし受け入れ側は、役には立たなくても待遇はきち
 んとしなくてはならなくなる。
  一方、押し込んだ宣房長はどう思うか。
  「優秀な役人ですからよろしくといったものの、向こうは信じていないだろうな,なぜ、
 そんな優秀な人間を出すのかという顔をしていたものなあ」
  受け入れてくれた会社に悪いと思い、恩義を感じる。

 「あそこが受け入れてくれたおかげで人事がうまく回った。そこに行った彼も喜んでいたし、
 あの官房長は一生懸命、面倒を見てくれると、評判も良くなった。次官も見ていてくれるだ
 ろ この両者の心理が、肝心なときにどのように作用するか。たとえば、経度省が規制改革
 の議論を進めている最中に、受け入れ先の社長か事務次官に時候の挨拶にやってきて、官房
 長が同席したとしよう。

  事務次官に社長か白々しくも礼をいう。

 「お宅から出していただいた○×さん。たいへんよくやってくれています」
  そばで聞いていた官房長はその途端ドキッとして、「いや、こちらのほうこそ、お礼申し
 上げないと。たいへん良くしていただいているそうで」とお愛想をいう。
  官房長の心のなかを見透かしたように社長か話し始める。
 「最近、世の申が騒がしいですなあ。お宅の審議会では規制改革に関して議論か進んでいる
 ようで。うちのほうでも独自に調べてみると、いろいろ問題が出てくるようです。事業にも
 かなり影響するという報告もありまして。ただでさえ、厳しいご時世なのに、たいへんです
 わ」 
  お宅の人間の面倒を見て、能力の割りに高い給料を払っているのに、規制緩和などやられ
 たら、何のために受け入れてやったのか分からないと、言外に匂わせる。
  こういう会話が交わされると、規制改革の矛先か一気に鈍る。


                       高齢の官僚に年収千数百万円を保障

  序章で触れた東電と規制官庁である経産省、エネルギー庁や原子力安全・保安院との関係
   はその典型である。
   「想定外」といわれた津波による全電源の機能停止。実は、そうした不安は以前から指摘
 されていた。そのような指摘をいちいちまともに取り上げて規制を強化しようとすれば、東
 電はじめ天下りを送り込んでいる電力各社との関係が悪くなる。世論の厳しい批判が出て初
 めて、東電がやむを得ないと思うまでは、規制強化は先送りしようということになってしま
 ったのだろ。

  これは意図的に行われたというより、官僚の本能として無意識のうちに行われたのかもし
 れない。従って当事者たちは、まったく罪の意識がなかった、という推測も十分に成り立つ。
  それくらい根が深い問題なのだ。
  しかも、何代にもわたって天下りを送り込んでいる場合は、前述したような現実のやり取
 りが行われなくても、阿吽の呼吸で意思疎通が行われているのか普通だ。
  OBの天下りでも同じような寥態か起こり得るが、現役出向のほうが癒着の構造を生みや
 すい。景気が悪くて業績が落ち込んだ企業が、天下りOBの給与を下げることはよくある。
 この場合、OBが官房長に文句をいってきても、「民間なんてすから、我慢してください。
 いいときもあるでしょうから」と、やんわり返して納得させることもできるが、現役だとそ
 うはいかない。

  出向者から「役所にいれば、もっともらえるはずだ。役所に戻して欲しい」といわれると
 一言もなくなる。だから受け入れ側の企業は、いくら給与を下げたくとも、役所の水準以下
 には落とせない。
  役所から見れば、OBより結びつきが強い現役のほうかきちんと面倒を見なければならな
 いし、受け入れ側からすれば、現役の待遇に気を遣うという意識か働き、癒着の構造になり
 やすいのだ。
  にもかかわらず、「基本方針」では「公務員時代の専門知識を民間で活用する」「官民と
 の交流を深める」との美名のもと、中高年職員の実質的天下りが推奨されている。
 「基本方針」にはもう一つ大きな問題点がある。独立行政法人の役員ポストに関してである。
 独法の天下り役員ポストについては2009年秋から公募が義務づけられていたか、現役出
 向で就く場合は、公募しなくても良いと改悪された。

  私には、これを正当化する理由が見当たらない。政治主導で所管大臣が独法役員を選任す
 るという仕組みだから、公募はせずとも良いというのが改正の唯一の理由らしいが、どう考
 えても、政治主導を隠れ耐とした官僚の利権拡大としか思えないからだ。
  第三の問題として高位の「専門スタッフ職」の新設。霞が関では、従来から出世コースを
 外れた課長職以下のために「専門スタッフ職」が設けられているが、これはその上位版であ
 る。
  この処遇によって、高齢のキャリア官僚は幹部並みの年収千数百万円か保障されることに
 なると予想される。これまた官僚の既得権拡大と見られても仕方がない。


 

                                     芸術の域に達した官僚のレトリック

 「退職管理基本方針」が菅政権によって閣議決定された後、矢継ぎ早にこれを具体化するた
 めの措置が講じられた。実際のところ、「基本方針」だけを読んでも具体的に何か起こるの
 か普通の人にはまったく分からない。表現か抽象的で、しかも大事なことはほとんど何も書
 いていない。すべてが映画の予告編のようなものだ。いや、それよりはるかに分かりにくい。

  これは、後ろめたいことを官僚が画策するときの常套手段だか、今回はそれが極めて徹底
 している。全体として見ると、巧妙に仕組まれた総合的な官僚の既得権維持拡大の策略が、
 一つの措置を、あえていくつかの文書に分けて行われている。さらに発表の時期も、選挙前
 のどさくさのときやお盆休み中というように、気づかれにくいときを選んで行われている。

  たとえば、現役出向については、「基本方針」ではほとんど具体的なことは書かれていな
 いが、参議院議員選挙直後の7月22日には具体的な政令が発表される。政府県の企業や団
 体に出向した期間も公務員として働いていたのと同じように退職金の算定対象となるよう政
 令が改正され、出向可能な企業が追加されたのだ(下表参照)。



  この表を見れば一目瞭然。要するに、従来から各省庁が天下りを送り込んでいた企業・団
 体かリストアップされているのだ。天下りできなくなったから、その代わりに現役のまま行
 けるルートにしたというまやかしである。 
    しかし、この表自体は記者発表では公表されていない。後に国会の議論で自民党の河野太
 郎議員が指摘して初めて国民が気づいたものだ。現に発表翌日の新聞では小さな扱いだった。
  毎日新聞の三沢耕平記者だけがこれに気づいて大きく扱った。マスコミの質にもかなりの
 差がある。
  これによりNTTグループや日本郵政グループ、JR、高速道路会社などへの出向は、公
 務員在籍と同じと見なされる。

  さらに驚いたのは、民間企業への派遣に関する人事院規則の改正だ。わざわざお盆休み中
 の8月16日に発表した。本当によくやるなあと溜め息か洩れた。
  内容も凄まじいものだ。これまで部長・審議官以上の幹部は所属する官庁の所管業界へは
 派遣できなかった。つまり、国土交通省の審議官をゼネコンに派遣することはできなかった。
 当たり前だろう、と誰もが思う。ところが、省の所管企業であっても、たまたまそのときに
 所属している局の所管業界でなければ派遣しても良いと改められた。つまり、経度省の経済
 産業政策局の審議官を経産省所管の自動車会社に派遣しても、局が違うからOKだというの
 である。

  局長級は従前のルールと変わらないものの、部長・審議官は、直接担当する局と分野が違
 えば、その省が所管する民間企業にいくらでも派遣できるようになったのだ。
  驚きはさらに続く。規則の改正はここで終わるのだが、なんだかよく分からない運用の規
 定というものが規則改正の後に続く。よく見ると記者発表の表題が「……規則の一部改正等
 について」と「等」がついている。つまり規則改正以外にも実は大事なことがあるんですよ、
 と暗に示しているのだ。

  では、この「等」の部分で何か認められたのか。なんと、民間企業への派遣終了後に、派
 遣されていた企業への再就職が認められてしまったのだ。役所に戻って定年退職した後なら
 再就職できるという………。
  ここで、これまでの天下りの仕組みについて簡単におさらいしておこう。
  キャリア官僚は課長までは概ね同期横並びの年功序列で昇進する。しかし、課長の上のポ
 ストである審議官や部長ポストは数10しかなく、最近は必ずしも全員か昇進できるわけで
 はない。その上の局長ポストはさらに数が少なく10程度である。そこで、これ以上出世で
 きなくなると、その時点でいわゆる肩たたきが行われる。間引きである。

  もちろん、そのときに再就職先を役所が斡旋してくれる。通常受け入れてくれるのは、そ
 の役所の所管の独立行政法人や公益法人、それに所管企業である。
  行き先では通常、退職時の給料の水準を維持してくれる。さらに、70歳前後までいくつ
 かの団体・企業に再々就職(いわゆる「渡り」)を世話して、いわば一生面倒を見るのが暗
 黙のルールになっていたのだ。
  ところか、安倍内閣のときにこの天下りの斡旋を禁止する法律改正があった。そのときか
 ら、実は官僚は、その規制強化をなんとかして骨抜きにできないかと各種の策を準備し、今
 日まで虎視耽々とその実現の機会をうかがっていたのだ。その1つが先ほど解説した現役出
 向制度。これは主として独立行政法人や政府系の企業・団体に出す場合の仕組みだ。



  それと並ぶのが民間企業への派遣である。民間への官僚の派遣は官民交流法という法律で
 認められたものだが、この目的は主として若手官僚を民間に派遣して民間のノウハウを身に
 つけさせ、それを役所に戻ってから活かして、たとえば業務の効率化などに貢献させようと
 いうものだ。従って、50歳を過ぎた官僚を民間企業に派遣するのは法律の本来の目的に違
 反しているから違法だといっても良い。少なくとも法の目的には合っていない。

  そのため、普通なら法律の目的を改正して、かつ幹部を派遣したら生じるであろう弊害を
 防止するための厳しい規制を入れるなどの措置が必要なはずだ。しかし、そんな法改正をし
 ようとしたら国会で議論が紛糾して、とても通らない。そこで、そういう問題にはほおかむ
 りしたまま、民間に幹部級を派遣するという法律違反の行為をやってもいいですよというこ
 とだけ、極めて抽象的な形で先の「基本方針」に入れ、閣議決定させてしまう。
  次に、閣議決定に書いてあるからという理由でその具体策を政令や人事院規則で決めると
 いう、まさに天地の順序をひっくりかえすような詐術を弄しているのだ。


以上のように読み進めてきたが、「官僚の暗黙知」としての「人事制度の精神」とは、つまると
ころ「官尊民卑」だったりしたら、まったくつまらない。さて、次節は「天下り天国が生んだ原
発事故」。いよいよ、核心に迫るがいかに。

                                    この項つづく 

    ●今夜の一曲

'Listen to What the Man Said' 
Paul McCartney’s 10 Greatest Songs After The Beatles March 6, 2013 12:00 AM

「あの娘におせっかい」(Listen to What the Man Said)は、1975年にポール・マッカートニー&ウ
イングスが発表した楽曲と同曲を収録『ヴィーナス・アンド・マース』収録。またベストアルバ
ムでは『オール・ザ・ベスト』『夢の翼〜ヒッツ&ヒストリー〜』に収録。シングルカットは同
年5月16日。なお『ヴィーナス・アンド・マース』版のみ、冒頭でポールが黒人シンガーの物真
似をして喋っており、また次曲へはメドレーとなっている。この曲では、ギターにデイヴ・メイ
ソン、サックスにトム・スコットをゲストとして起用。米国のビルボード誌で、1975年7月19日に
週間ランキング第1位を獲得、キャッシュボックス誌では、6月12日付けで第1位を獲得。日本
でも1位を獲得している。

   Any time, any day
   You can hear the people say
   That love is blind
   Well, I don’t know but I say love is kind

   Soldier boy kisses girl
   Leaves behind a tragic world
   But he wont mind
   He’s in love and he says love is fine

   Oh yes, indeed we know
   That people will find a way to go
   No matter what the man said
   And love is fine for all we know
   For all we know, our love will grow
   That’s what the man said
   So won’t you listen to what the man said
   He said

  ※そうさ 僕らは知っている
   人々は行くべき道を見つける
   誰が何と言ってもね
   僕らが知ってる限り 愛は素敵なもの
   そして僕らの愛は育っていく
   僕にはそう聞こえるんだ
   だから君も耳を傾けて
   愛の声を聞いてごらんよ

   Ah, Take it away

   Oh yes, indeed we know
   That people will find a way to go
   No matter what the man said
   Love is fine for all we know
   For all we know, our love will grow
   That’s what the man said
   So won’t you listen to what the man said  
   He said

   Oh yes, indeed we know
   That people will find a way to go
   No matter what the man said
   Love is fine for all we know 
   For all we know, our love will grow
   That’s what the man said
   So won’t you listen to what the man said
   He said

   The wonder of it all baby
   The wonder of it all baby
   The wonder of it all baby
   Yeah, yeah, yeah

 

 


Viewing all articles
Browse latest Browse all 2431

Trending Articles