青春は例外なく不潔である。人は自らの悲しみを純化するのに時間をかけなけばならない。
吉本 隆明「初期ノート」
Takaaki Yoshimoto 25 Nov, 1924-16 Mar, 2012
※ 三田明の「美しい十代」や森田公一「青春時代」などを追憶ともに唄えるのも年の功。青春とは、未生にして隷属自
虐（＝不潔）。蹉跌（＝悲しみ）から覚醒する時間が必要と箴言（mišlēy、Liber Proverbiorum）上梓する。凄い！
※ １３日、ミヤンマーで２２年ぶりの大きな地震があったが、近畿（三重沖）でも小さな地震が続くものの静謐状態。
※ 怖いですね！？
JP 2014-111932 A 2014.6.19
【再エネ百パーセント時代：最新小水力発電技術】
福岡工業大学の阿比留久徳教授が「フラッター水力発電装置」を開発し、一部の技術について特許権を取得。まだ試作段
階の発電機だが、落差がない流れの緩やかな水路に低コストで設置できるのが大きな特徴。日本の各地に広がる農業用水
路を活用した小水力発電のニーズは高いものの、発電に必要な水の落差の確保や設置工事に伴う周辺環境への配慮、さら
にコストの問題など導入に向けた障壁も多い。福岡工業大学 工学部 知能機械工学科 教授の阿比留久徳教授氏が開発を
進め特許を取得した「フラッター水力発電装置」は、こうした課題をクリアする発電機。フラッター水力発電装置は水中
翼が水の流れる方向に対して左右に往復運動をすることで発電する。水中翼につながった機械構造は蒸気機関車のピスト
ンのような動きで発電機を一方向に切れ目なく回転させる。これにより発電する仕組みだ。大雨などで水流が速くなった
場合には破損しないように水中翼の角度を調整できる。複数台を並べて、発電量を増やすことも可能。
今回発表したフラッター水力発電装置は試作段階で、小型のため発電量は水流が毎秒１メートルの時に５０ワット程度。
現在、農業用水路で実証運転を進めている。今回、将来の実用化に向けて水中翼の往復運動を、発電機の特定方向の回転
に変換する機械構造部分について特許を取得。将来的なフラッター水力発電装置の用途としては、緩やかな水流でも発電
できるメリットを活用し、送電線を引くことが難しい地域で小規模に自然エネルギー利用を活用したいといったニーズで
の利用などを見込んでいるという。具体的にはLED外灯の点灯や災害時の非常用電源、電動農機具の夜間充電などへの活用
を見込んでおり、福岡工業大学では現在バッテリーへの充放電の組み合わせを最適に制御し、電力を有効利用するための
研究も進めているとのこと。
上の写真を看ると堰のように横断設置させている。また、特許説明図を見るといかにもメカニシャンの発想で面白い？大
きな河川なら水運用の船舶対策は必要になり保全からはコスト高の予想される。それなら、ブログ掲載した圧電素子の振
動子（『ドライマウスからスマートキャンティ－』2015.02.06）を水中浮体に収め連珠綱（ロープ）を河幅似合わせ流れ
に併行、水中に両端を発条固定し沈設させ、流れと水中浮体が生み出す振動を発電変換した方が、保全が簡素で水運の利
便性を損なわないし、河川だけでなく、潮流や波力などエネルギー変換が可能だと思うが、それはさておきこれはこれで
試す価値はある。
How Solar Became Mainstream, and Why It Will Keep Growing
● 屋根貸し発電で電気料金を安くする事業に乗り出す
日本で太陽光発電の日本エコシステムが、太陽光発電を手持ち資金なしで設置でき、自分の屋根で発電した電気を自分で
使える電力小売り事業をスタートアップする（「日経テクノロジーオンライン」2016.04.13）。「じぶん電力」と名付け
たこの新サービスは、米国で０８年から急速普及している「第三者所有（Third-Party Ownership：TPO）モデル」の仕組み
とほぼ同じで、ニューヨーク州での「TPOモデル」浸透率は９０％という実績を誇る。
因みに、従来はインストーラーがシステムを販売して設置し、電力消費者がシステムを（現金、またはローンで）購入、
所有していた。TPOモデルの場合、デベロッパーが第三者から資金を調達して電力消費者の自宅の屋根に太陽光発電を設
置し、さらに、システムから発電される電力を消費者に販売する。消費者は大きな導入費無し、修理・メインテナンスに
煩わされずに、太陽光発電の恩恵を享受できる。このモデルはシステムのリースと違い、電力売買を伴うので、電力購入
契約（Power Purchase Agreement：PPA）とつなげて、TPOPPAと呼ばれることもある。 「導入費なし」が受け、TPOはオー
ナー所有（現金、ローン購入）を抜き、１４年には米国住宅用太陽光発電市場のなんと72％を占めるまでに成長した。そ
の設置容量は890MWに達する。TPOの貢献は大きく、米国住宅用太陽光発電市場は過去4年連続で５０％の成長率を続け、
１４年から非住宅用（産業・商業）市場規模を上回るまでになっている。さて、このモデルが日本でも実現するかそれは
当事者の努力次第！？
● 再生可能エネルギー発電が世界で過去最高の８％増加
世界１４０カ国以上が加盟するIRENA（国際再生可能エネルギー機関）が2015年の全世界の導入状況をまとめた。１年間
に運転を開始した再生可能エネルギーの発電設備は１億５２百万キロワット、累計で１９億８千５百万キロワットに達し
た（上図）。原子力発電所1基を百万キロワットで計算すると、２千基基分に相当する再生可能エネルギーで稼働できる状
況だという（スマートジャパン 2016.04.12）。
● 電力の自給率百％超の市町村が百カ所
千葉大学と環境エネルギー政策研究所が０７年から続けている「永続地帯」の研究結果で明らかになった。国各地で再生
可能エネルギーの導入量が拡大して、地域ごとの電力自給率が上昇している。自給率が百％を突破した市町村は１５年３
月末の時点で百カ所に達した。都道府県別では地熱が豊富な大分県が３８％でトップを走り、続いて秋田県でも３０0％
を超える自給率になっている。市町村別に見た電力の自給率でも大分県の九重町が１位。日本最大の地熱発電所である「
八丁原（はっちょうばる）発電所」をはじめ、大規模な地熱発電所が３カ所で運転中で、電力の自給率は実に２百％を超
える。特に九州の各県の伸びが顕著で、中でも宮崎県は9.5％から15.8％へ6ポイント以上も上昇した。宮崎県ではバイオ
マス発電が3倍以上に拡大したほか、太陽光発電も2倍に増えている。そのほかの県でも太陽光発電の増加が自給率を引き
上げた大きな要因である。
ところで、たとえば大分県の太陽光発電は１３％程度閉めているが、仮に変換効率１５％だとすると３０％のパネルに変
えた場合、再エネ全体で３８％だからさらに増加し、再エネ発電量は５１％となる。ただし、設置面積は変わらないもの
とする。設置面積を現行の３倍にすると大分県全体で百パーセントに到達する。
● 清貧か過剰かそれが問題
質素な生活ぶりから「世界で一番貧しい大統領」とも呼ばれたホセ・ムヒカ氏が富裕層への富の集中が進み、これ以上な
いほど豊かな人がいる一方、取り残される人たちが先進国でも増えている。そこに向き合うべきは政治だ。不公平をその
ままにすれば争いが生まれ、政治が主導して格差の解消に取り組むべきだと訴えていると彼女が突然こう言い出す（いつ
もこの調子で同意をもてめてくるのだ）。こうも言っていると、１３億近いインドの国民が一人一台の自動車を保有する
れば、国民は幸福になるだろうか、むしろの世界の環境が荒廃不幸になるだろう。そうではなく、貧しくとも幸福な生き
方はできる、と。清貧耐乏か過剰消費という選択が迫られているが、清貧で幸福でいられたら良いねと共感しているのだ。
２０年前もこの命題が突きつけられたことを思いだし、"この進歩"は止められないが、アル・ゴアの「不都合な真実」の
警告も受けざるをえないねと応える。