告子（こくし）篇 ／ 孟子
※ 仁義と利益：宋牼（そうこう）が楚に急行する途中、石丘で孟子に
孟子は宋牼にたずねた。「先生、目的の珀はどちらですか」宋牼は言
った。「楚に行くところだ。泰と禁が戦端を開いたというから、わし
は楚王を説得して戦争をやめさせようと思う。禁王が承知しなかった
ら、泰王を説得して戦争をやめさせる。どちらか一方は、わしの進言
をきき入れるにちがいない」「さようでしたか。ひとつ、詳しいこと
はともかく、どのように説得されるのか、要旨を対きかせ下さい」「
わしぱ戦争の不刈谷なことを力説するつもりだ」「先生の対応は広大
ですが、それでは説得の主眼点が間違っております。先生が利を説い
て成功したとしましょう。このばあい、奈楚両王は利益の貴重さを知
って軍事行動を停止するのであり、将兵が停戦を歓迎するのも、利益
本位の立場からです。もし、臣下であり、人の子であり、弟である者
が、利益本位に君主や父兄と結びついているのだとしたらどうでしょ
う。人間が仁義の絆によってではなく、利益によって結ばれる、こう
いう国が持続したためしはありません。
逆に、先生が仁義を説いて成功したとしましょう。このばあい泰楚両
王は仁義の貴重を知って軍出会った。事行動を停止するのであり、将
兵が停戦を歓迎するのも、仁義の立場からでありましょう。臣下であ
り、人の子であり、弟である者が、仁義の絆によって主君や父兄と結
びついているこのように、人間がみな利益によってではなく、仁義の
絆によって結ばれる、これが実現できながら王者になれなかったため
しはありません。どうして利益などとおっしゃるのです」
Cleo - The drone of the future
AUG. 12, 2014
【シチリアスタイルの魚のカルパッチョの異変レシピの話】
西洋刺身料理といえばカルパッチョというわけで、ネット検索していると、ニューヨークタ
イムスがとんでもない料理を紹介していた。『鮭／鮪のわさびソースカルパッチョ』という
もの。プラスティクラップフィルムにオリーブを塗布し、薄切りのカルパッチョを１枚乗せ、
魚の表面をオリーブオイルで軽くブラシング（磨き）、その上にラップフイルムを乗せ、肉
テンダライザ（軟化器）やピンローラーで３～６ミリの厚みになるまで優しくたたき、ラッ
プフィルムを剥がし冷蔵庫で３０分放置するというもの、刺身といえば、包丁の切れ味が美
味さ（食感）を決定ずけるものとばかりと考えていたものだからこれは手抜き料理ではない
か訝る。しばらく、あれこれ考えていたが、うまければ手抜きも問題ないか？！と思い定め
る。
No.154
【蓄電池篇：最新土壌還元可能電池技術】
● ツチニカエル電池（Soil reduction battery）とは何か
May 17, 2013
２月１９日、 日本電信電話（NTT）は、土壌や生物へ悪影響を与えないレアメタルフリーの
新しい電池を開発、動作を確認したことを公表。名称は「土に還る電池（ツチニカエルでん
ち）」。電池部材は肥料成分や生物由来材料から構成、使用後も環境に悪影響を与えない。
ツチニカエル電池は、セパレーター、筺体、正極に生物由来材料を、負極と電解液には肥料
成分を利用。一般に電池の電極は、酸素が拡散できる３次元の導電性多孔体構造が求められ
従来の電極は、結着剤により粉末状カーボンを固形化し構造を形成するが、結着剤にはフッ
素系樹脂などが使われ、燃焼時には有害ガスが発生する。また、土壌などには含まれていな
い物質であり、低環境負荷の材料ではない。そこで、は生物由来材料の前処理後、多孔体構
造のカーボン化に成功。結着剤自体が無いカーボン電極を開発した。
開発した電池の動作確認では、測定電流1.9mA/cm2において電池電圧1.1Vを記録。また数個
を直列につなぎ、市販のBluetooth Low Energyの温度センサーモジュールに接続→モジュール
からの信号を受信して電池が動作することも確認できた。なお、電池が植物に与える影響を
確認するために、肥料検定法に基づく植害試験も実施。これは、使用済み電池を粉砕して土
壌に混合し、そこに植えた小松菜の発芽状態によって土壌への影響を評価するもの。その結
果、ツチニカエルでんちは従来の電池と異なり、植物の成長に悪影響を与えないことが確認
する。NTTでは今後、電池の性能のさらなる向上に取り組む他、ツチニカエルでんちを活用
したセンサーサービスの提供を検討していく。なお、この成果は2018年02月22～23日に開催
する「NTT R＆Dフォーラム2018」で展示される。
生物由来カーボンなどが本当にリスクフリーなのかはわからないため段件扱い。
※ 関連特許事例： 特開2016-166817 電池容量推定システム、電池容量推定方法および電池
容量推定プログラム 株式会社ＮＴＴファシリティーズ（下図参照）。
【暗号通貨のASICに関する激しい「戦争」が勃発している話】
ビットコインに代表される仮想通貨では多くの場合、ブロックチェーンの信頼性を高めるた
めに「プルーフ・オブ・ワーク」(PoW)という作業が行う。その際には膨大な量のコンピュー
ター処理能力が求められ、その用途に特化した「ASIC」(Application Specific Integrated Circuit：
特定用途向け集積回路)と呼ばれるチップを搭載したマシンが用いるが、加熱する仮想通貨の
世界の傍らでは、このASICに関する激しい「戦争」が勃発しているという。
Feb. 13, 2018
暗号通貨の一つであるMoneroは、エスペラント語で硬貨やコインを意味する言葉から名付け
られた仮想通貨。プライバシーの高さを特徴とするMoneroは2014年に運用が開始、開発者は
2018年2月11付けのブログで「ASIC耐性を高めること」についての方策を発表、通常は１年に
２度が予定されているハードフォークを実施するたびにPoWアルゴリズムを変更する。Mon-
eroの一般ユーザーにとは影響のないこのアルゴリズム改変だが、ASICを使ってマイニングを
行っている「ASICマイナー」には、ハードフォークのたびにそれまでの手法が時代遅れにさ
れてしまう影響が及ぶ。また、もしこの対策が不十分であることが判明した際には、開発者
は「緊急ハードフォーク」を実施することで、ASICマイナーによる「掘りすぎ」を防止する
ことが条件となる。また、いま仮想通貨の世界では、ASICを使ったマイニングの「不公平感」
が問題とされる。この開発チームが不公平さをなくすことでより広く平等なシステムとし、
本来は分散型である仮想通貨が一部のマイナーによって「独り占め」されることを防止する
狙いがあり、ASICの生産メーカーの寡占化も問題視されている。
Wikipedia;Telegram
中国にあるASICメーカーのBitmainはASIC生産に膨大なシリコン母材「シリコンウエハー」
を発注しており、その規模はGPUメーカー大手のNVIDIAをしのぐ。つまり、一部のメーカー
によるマイニング技術の独占状態リスかが危惧――今後もしMoneroのマイニングがBitmain
製のASICにより完全に独占され、そこでBitmainが拠点を置く中国政府が何らかの規制をかけ
てASICマイニングをストップさせる「キルスイッチ」の搭載を強制されれば、中国政府の中
央集権的な仮想通貨となってしまう恐れがある。そこでMoneroでは、メーカーが分散化して
いるGPUを使ったマイニングが行われるようにしておくことで、特定勢力による恣意的なコ
ントロールを防止する環境作り目的に掲げる。Moneroの次のハードフォークは、2018年３月
の予定。
● 今夜の寸評：彼はタフだが厚かましい
英会話の宅ラーニングがスムーズでない。理由は時間である。それでも宅トレ忠にデーコー
ドしヒアリングするなりして遅れを取り戻そうと努力はしている（言い訳か）。『ニュース
で英会話』で「NEW DETERRENCE STRATEGY（新・抑止力」の中で面白いと思った箇所ががあ
った。内容はドナルド・トランプ政権は中長期の新たな核戦略を発表し、核なき世界を目指
すとしたバラク・オバマ前政権からの方針転換を打ち出したニュース。
The U.S. government has announced a new nuclear strategy to enhance its deterrence
capabilities. This marks a policy shift from former President Barack Obama, who often
advocated for a world without nuclear weapons.The administration of President Donald
Trump released on Friday the Nuclear Posture Review. The new policy sees global
threats rapidly growing as Russia and China expand their nuclear arsenals, and North
Korea continues its nuclear development. The document states that enhancing the U.S.
nuclear deterrence is needed to counter such threats.
It calls for modernizing U.S. nuclear arsenals and deploying submarine-launched
ballistic missiles armed with low-yield nuclear warheads.
Under the new policy, the U.S. would only consider the use of nuclear weapons in
"extreme circumstances." But the government isn't ruling out the possibility of using
nuclear weapons in response to a conventional attack.
アメリカ政府は、抑止力を強めるための新たな核戦略を発表しました。これは、折に触
れて核なき世界を提唱したバラク・オバマ前大統領からの方針転換を示すものです。
ドナルド・トランプ政権は金曜日（２月２日）、「核態勢の見直し」を発表しました。
新戦略は、ロシアと中国が核戦力を増強し北朝鮮が核開発を続けていることによって、
世界的な脅威が急激に増しているとしたうえで、こうした脅威に対抗するにはアメリカ
の核抑止力を強めることが必要だと指摘しています。メリカの核抑止力を強めることが
必要だと指摘しています。そして新戦略では、アメリカの核戦力を近代化し、低出力核
（と呼ばれる威力を抑えた核弾頭）を搭載した潜水艦発射弾道ミサイルを展開するよう
求めています。新しい方針のもとでアメリカは、核兵器の使用は「極限の状況」でのみ
検討するとしていますが、通常兵器による攻撃に対しても核兵器で反撃する可能性を排
除していません。
そこで記憶に残ったのが”He is tough and pushy.”(彼は強引で厚かましい)というフレーズ。