５．公冶長 こうやちょう
ことば----------------------------------------------------------------------------------
全２８章のほとんどすべてが人物批評である。
人に禦る（あたる）に口給をもってすれば、しばしば人に憎まる」（５）
「道行なわれず、俘 （いかだ）に乗りて海に浮かばん」（７）
「回や一を聞きてもって十を知る。賜や一を聞きてもって二を知る」（９）
「われいまだその過ちを見て、内にみずから訟むる者を見ず」（27）
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２２ 陳の国で孔子は言った。
「さあ、一刻も早く故郷へもどろう。あそこには、若者たちがわたしを待っている。あふれる意欲を
もてあましている若者たちが。色あざやかな布地は織ったが、仕立て方がわからぬ若者たちが」
〈陳の国〉 現在の河南省の中部に位置した弱小国。孔子は三桓の勢力をそごうとして失敗し、五十
六識のとき魯を去って諸方の国を歴訪する。ふたたび魯に帰ったのは六十九歳のときである。その問
二度ほど陣に行っている。
子在陳曰、歸與歸與、吾黨之小子狂簡、斐然成章、不知所以裁之也。
Confucius said in Chen, "Let's go home, let's go home. The young in our hometown have great ambitions as if they
were gorgeous fabrics. But they seem not to know how to cut them."
【ソーラータイル事業篇：日の丸発電舗装の商用化へ】
NIPPOはMIRAI-LABOと共同で、太陽光で発電する舗装システムを開発。NIPPO総合技術センターの敷地
内で試験施工を実施し、耐久性や発電効率───同モジュールは、２０１８年１１月にさいたま市の
ＮＩＰＰＯ総合技術センター構内で試験施工を実施。総重量６ｔ車クラスを含む車両を日々通行する
環境で約６カ月経過したが破損は生じておらず、発電量も日差しが強くなるとともに増加───を確
認済み。同社によると、太陽光発電機能を組み込んだ舗装の開発は国内初。2022年までに実用化を目
指す。開発した太陽光発電モジュールは、フィルム状の太陽電池と配線、表面を保護する透明なプラ
スチック板から成る。既設のアスファルト舗装に接着剤代わりの樹脂モルタルを塗って不陸を調整し
その上に太陽光モジュールを貼る。発電した電気は、専用の蓄電システムに取り込む。道路周辺の街
路灯などに電気を送る。蓄電システムは取り外しが可能な小型バッテリーを複数備えて、災害時にバ
ッテリーだけを避難所や医療施設などに運んで、非常用電源として使うこともできる。
日本でこのアイデアは記憶では１９９０年後半にだされていたが、実用に向けてオランダなど欧州で
２０１０年代前半に実証試験が行われている（ブログ掲載済み）。いまでは、「多機能舗装事業」と
して展開されつつある。タフな環境条件下の発電舗装はでは難しく、積雪・凍結対策を盛り込んだ開
放型駐車空間や高速道路空間として展開させるのが上策となろう
。
【特許事例：特開2018-145611 舗装構造体 株式会社ＮＩＰＰＯ】
【概要】
太陽光発電は、燃料を必要とせず環境負荷が少ないクリーンな発電方法として、近年注目されている
発電方法である。太陽光発電に用いるソーラーパネルは、一般に、建築物の屋根・屋上、広大な平地
等に設置されているが、土地を有効活用するため、車道または歩道に設置することが検討されている。
例えば、特許文献１では、太陽電池を防弾ガラス・プラスチックなどで包みブロック化して車道また
は歩道に設置することが提案されている。
しかし、ガラス、プラスチックなどは、その表面が滑らかで摩擦係数が小さいことから、太陽電池を
ブロック化して車道または歩道に設置すると、車両がスリップしたり、歩行者が転倒したりしてしま
う。この際、ブロックの表面に凹凸を設けることが考えられるが、多少の凹凸を設けただけでは、車
両のスリップや歩行者の転倒の発生を防止することは困難である。このため、車道や歩道に設置して
も車両のスリップや歩行者の転倒の発生を防止することができるとともに、太陽光発電機能を有する
舗装構造体が求められている。
舗装構造体１は、ソーラーパネル２と、保護層３と、を備えている。舗装構造体１は、その上面（保
護層３の上面）が車道または歩道のような舗装体４と面一となるように、舗装体４に埋設されている。
保護層３は、ソーラーパネル２上に形成され、その表面の全てまたは一部は、凹および／または凸形
状を有することで、車両のスリップや歩行者の転倒の発生を防止することができるとともに、太陽光
発電機能を有する舗装構造体を提供する。
【符号の説明】 １ 舗装構造体 ２ ソーラーパネル ３ 保護層 ４ 舗装体
【実施形態】
図１に示すように、本発明の舗装構造体１は、ソーラーパネル２と、保護層３と、備えている。舗装
構造体１は、その上面（保護層３の上面）が車道または歩道のような舗装体４と面一となるように、
舗装体４に埋設されている。このソーラーパネル２としては、太陽光を受光して発電する機能を有す
る、一般的に用いられるソーラーパネルを挙げることができる。ソーラーパネル２は、例えば、複数
の太陽電池を接続し、封止材、裏面材、支持板で保護されている。太陽電池の発電部としては、単結
晶シリコン、多結晶シリコン、銅・インジウム等を用いた化合物半導体などが挙げられる。封止材と
しては、エチレン酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、ポリビニルブチラール（ＰＶＢ）、シリコン樹脂
等の樹脂が挙げられ、耐水性に優れた樹脂であることが好ましい。裏面材としては、ポリフッ化ビニ
ル（ＰＶＦ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレン（ＰＥ）、無機材料（Ａｌ、
ＳｉＯ２）等が挙げられ、耐候性、耐水性、電気絶縁性、耐久性（引張強度、伸び強度等）、耐薬品
性に優れたものが好ましい。支持板としては、透光性を有する強化ガラスや強化プラスチックが好ましい。
ソーラーパネル２は、硬質舗装体（アスファルト舗装体やコンクリート舗装体）上に設置されること
が好ましい。舗装構造体１が車両荷重に耐え、部分的な変形（わだち）による破損を防止できるため
である。なお、ソーラーパネル２には、ソーラーパネル２で発電された電力を送電する送電機構（例
えば、分電盤や変換機）が接続されており、各ソーラーパネル２で発電された電流が集約され、電力
を分配する機能を有する分電盤を介し、電気機器や商用電力系統等へ送電される。また、必要に応じ
て、変電機により発電した直流電力を交流電力に変換する。また、ソーラーパネル２には、ソーラー
パネル２で発電された電力を蓄えるバッテリーが接続されている。このため、ソーラーパネル２で発
電した電力の蓄電が可能となり、電力を外部へ安定して供給することができる。
保護層３は、ソーラーパネル２上に形成されている。保護層３は、ソーラーパネル２の発電効率を低
下させないために透光性を有する材料により形成されている。また、保護層３は、ソーラーパネル２
を車両の荷重や油などの外的要因から保護するものであり、保護層３上を走行する車両や歩行者から
の荷重に耐え得る材料により形成されている。保護層３に好適な材料としては、樹脂または強化ガラ
ス製パネルあるいは硬化型液体樹脂等が挙げられる。また、保護層３は、その表面の全てまたは一部
が凹形状および／または凸形状を有している。保護層３の表面の全てまたは一部に凹形状および／ま
たは凸形状を有することにより、保護層３の表面の摩擦係数が向上し、車両や歩行者のスリップを防
止することができるためである。
保護層３の表面の凹凸形状は、例えば、舗装用カッターを用いて、保護層３に溝を複数設けることに
より形成することができる。保護層３に形成する溝は、保護層３の厚さの１／３〜１／４程度である
ことが好ましい。また、保護層３の表面に、砂や小径の鉄球などの研磨剤を吹き付けるショットブラ
ストを施すことにより、きめ細かな凹部を形成してもよい。
ここで、保護層３の表面のＢＰＮ（滑り抵抗値）は４０以上であることが好ましい。ＢＰＮが４０以
上であると、保護層３の摩擦係数が向上し、車両や歩行者のスリップを防止しやすいためである。な
お、ＢＰＮは、ＡＳＴＭ Ｅ３０３に準ずる方法で測定される。このように構成された舗装構造体１
は、ソーラーパネル２上に、その表面の全てまたは一部が凹形状および／または凸形状を有する保護
層３が形成されているので、車両のスリップや歩行者の転倒の発生を防止することができるとともに
太陽光発電機能を有する舗装構造体１とすることができる。
なお、上記の実施の形態に限られず、種々の変形、応用が可能である。例えば、保護層２の表面に接
着層を設け、接着層の表面に凸部材を設置することで保護層２の表面に凹凸形状が形成されるように
してもよい。凸部材としては、道路の滑り止めとして一般的に使用されている珪砂、格子状の樹脂製
品、強化ガラス、ゴム等が挙げられ、ソーラーパネル２の発電効率を低下させないように透光性を有
するものであることが好ましい。接着層を設けることにより、容易にスリップ防止形状を形成するこ
とができる。（後略）
【化石燃料発発電所、二酸化炭素排出量削減目標を達成するにはすでに多すぎ】
既存施設の今後の排出量を試算、控えめに見ても超過─価値と勇気ある廃棄を
発電所や工場、車両、建物。新たな研究によると、化石燃料を燃やすこれら既存の設備や装置が耐用期間
いっぱい稼働するだけで、世界の平均気温はパリ協定の努力目標である1.5℃を超えて上昇することがほぼ
確実だという。７月１日付けで学術誌「ネイチャー」に論文を公表（「化石燃料は不可？───―最新温暖化
研究の驚くべき提言, ナショナルジオグラフィック日本版サイト, 2015.01.15）。研究の結果は衝撃的
で、気温の上昇を１.５℃にとどめるには、化石燃料を燃やすインフラをこれ以上作ってはならないだけで
なく、予定を早めて閉鎖すべき場合もあると結論づけるが、現在建設中あるいは計画中の発電所も多いの
が実情（「地球温暖化、目標達成に残された道はギャンブル」ナショナルジオグラフィック日本版サイト
、2019.03.22）。
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経済モデルを用いた英国ロンドン大学ユニバーシティ・カレッジ（UCL）による研究結果。二酸化炭素排
出量の目標を満たす化石燃料の利用制限が地域別にパーセンテージで示されている。（EMILY M. ENG,
NG STAFF. SOURCE: C. MCGLADE AND P. EKINS. NATURE）
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電気、エネルギー、交通、住宅、商業などのインフラ設備が2018年時点で排出する二酸化炭素の総量
。そして、各設備の平均的な稼働年数をもとに、こういった施設や装置から今後排出される二酸化炭
素の総量を見積もる。論文の共著者で、米カリフォルニア大学アーバイン校のスティーブン・デイビ
ス氏は、私たちの研究はこれ以上ないくらいシンプル。知りたかったのは、2018年時点で、これ以上、
化石燃料を燃やす設備を作るとどうなるか、ということと話す。
電気、エネルギー、交通、住宅、商業などのインフラ設備が2018年時点で排出する二酸化炭素の総量
そして、各設備の平均的な稼働年数をもとに、こういった施設や装置から今後排出される二酸化炭素
の総量を見積もったところ、たとえば、新しい石炭火力発電所なら、耐用年数を迎えるまでの40年間、
毎年数百万トンの二酸化炭素を排出する。毎年４トンの二酸化炭素を排出する新車であれば、耐用年
数を15年とみると、総排出量は合計60トンとなる。一部の二酸化炭素は森や海に吸収されるが、大半
は大気中に残る。そして、これを回収する技術を使わない限り、数百年にわたって熱を蓄え続ける。
デイビス氏らの見積もりによれば、既存インフラがその一生のうちに排出する二酸化炭素量を合計す
ると、約6580億トンになるという。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、温暖化を１.５℃以
内に抑制する確率を50％以上にするには排出量を5800億トン未満に抑えなければならないと算出して
いるが、これを780億トン上回っている。
すでに大気中に排出された二酸化炭素の量を国別に見れば、一番多いのは米国だ。しかし、今後の排
出量では中国が圧倒的に多くなり、全体の41%ほどを占める。米国とインドがそれぞれ9%、EUが7%と
続く。中国の経済は近年になって急速に発展しているため、これから長期にわたって稼働する新しい
発電所や工場が多いことが原因だ。研究によると、中国の石炭火力発電所は稼働からまだ平均で11年
しか経っていないが、米国の石炭火力発電所は40年に近い。 
デイビス氏らの研究は、二酸化炭素の発生源をすべて網羅していない───たとえば、農業や、森林
採などの土地利用の変化に伴う排出量は含まれていない───これらによる排出は合計排出量の24％
を占め、さらに、化石燃料を地中から掘り出す際に大量に排出される二酸化炭素も含まれず、カナダ
のオイルサンドから石油を採掘するには、同国が産出する天然ガスの３分の１近くを燃やす必要があ
る。この研究では、現在建設中または計画中となっている石炭やガス、石油を燃やす発電所からの排
出量も試算している。これらが計画通り稼働すれば、世界の二酸化炭素排出量は8460億トンにまで跳
ね上がる。しかも、これは発電所だけの数字だ。化石燃料を使用する車両、建物、工場など、今年以
降に完成する新しいインフラが排出する二酸化炭素の量は見積もられていない。
ノルウェーの国際気候環境研究センターで研究責任者を務めるグレン・ピーターズ氏は、再生可能エ
ネルギーは急成長しているが、年々拡大し続けるエネルギー需要に対応できるほどではない。それで
も、気温上昇を1.5℃か2℃以内にとどめるには、化石燃料を燃やすインフラを予定より早く閉鎖する
以外にないことは、ほぼ間違いないと、指摘している。
July 1, 2019
石炭やガスを燃やす発電所を数百カ所、ひょっとしたら数千カ所閉鎖しなければならないが、それ以
外にも選択肢はある。広大な森林を回復させ、二酸化炭素を大量に回収できる高価な装置を導入し、
再生可能エネルギーの開発をいっそう早めるといった方法を、すべてを組み合わせなければならない
だろう。論文によれば、発電所と鉱工業は二酸化炭素排出量の７５％を占めているが、化石燃料を燃
やすインフラの資産価値で見れば、わずか２０％に過ぎない。論文は、こういった設備を予定より早
く閉鎖するのが、経済的にもっとも効率のよい解決策だと結論づける。 
植物の乾燥耐性と洪水耐性のトレードオフ
気候変動下での作物の改良に重要な発見
７月１日、岐阜大学の研究グループは、植物の冠水耐性に必要な遺伝子が乾燥・干ばつ耐性とトレー
ドオフの関係を持つことを、モデル植物シロイヌナズナにおける分子生物学的手法を用いて明らかに
した。それによると、近年世界的に豪雨と極端な乾燥が入れ替わりながら頻発する現象が問題となっ
ている。例えば、研究チ ームに加わったインド工科大学グワハティ校が所在する北東インド地域は
その典型と言え、このような 地域での作物の生産性を上げるためには、乾燥ストレス耐性と洪水（
冠水）ストレス耐性の双方を強化する ことが望まれている。
本研究の中心メンバーである岐阜大学と理化学研究所が、2007 年に発見したZinc Finger 型転写因
子であるSTOP１（ストップワン；Sensitive TO Proton rhizotoxiciy1）は、アジア・アフリカで問
題となる酸性 土壌環境での生育に必須な遺伝子群を転写制御することに加えて、洪水耐性にも必須
であることを最近明らかにした。この STOP1はコケ、イネ、タバコなどの陸上植物に保存され、植
物の陸上適応に無くてはならない重要な転写因子であると考えられています。
ところが、今回の研究ではシロイヌナズナにおいては、STOP1 を不活性化すると乾燥耐性が向上する
ことが明らかにした。これは植物の陸上適応の進化の理解を深めることと、地球温暖化を見越した作
物の品種改良戦略に重要な知見を与える発見です。
Sensitive To Proton Rhizotoxicity1 Regulates Salt and Drought Tolerance of Arabidopsis thaliana Through
Transcriptional Regulation of CIPK23
まず、植物の陸上適応進化は湿潤な環境で始まったと考えられていますが、これを成功させるには洪
水（冠水）耐性に加えて、湿潤地域では土壌が酸性である場合が多いため、酸性土壌耐性を持つこと
が必要になる。つまり、STOP1 は陸上適応には必要不可欠であると考えられるが、これは全ての陸上
植物がSTOP1を有することと矛盾しない。一方、湿潤な環境から乾燥する環境に進出する際にはSTOP
1により負に制御 される乾燥耐性は、阻害要因となりうると考えられ、乾燥地適応のために植物は、
これを解決する必要があったと考えられる。
その機構を調べることで植物の陸上適応の仕組みの理解が進むことが期待できる。このように本研究
成果により、洪水耐性と乾燥耐性が同じSTOP１で制御され、トレードオフの関係にあることがわかり
ました。冒頭で述べたような豪雨と極端な乾燥が起こる地域での作物の生産性をあげるためには、今
後、STOP1が制御するようなトレードオフを回避する育種戦略を見つけることが重要であると考えら
れる。例えば、STOP1 遺伝子の発現を、特定の組織（例えば気孔）で抑制するような品種改良を行う
ことが考えられる。
※人為的温暖化の抑制が上策とすれば、このような植物育成技術は応用展開につながる中策にある。
● 今夜の一曲
竹内まりや Never Cry Butterfly
スロー・ラヴのB面曲であり、ピカデリー・サーカスのカヴァー。あまり邦楽をカヴァーすることのな
いまりやだが、「自分が作っていない曲で自分らしい曲」としてこの作品を取り上げたという。