６．雍 也 ようや
ことば--------------------------------------------------------------
力足らざる者は、中道にして廃す。いまなんじは画（かぎ）れり」（12）
「質、文に勝てば野。文、質に勝てば史。文質彬彬（びんびん）として然る
後に君子」（18）
「人の生くるや直し。これなくして生くるは、幸いにして免るるなり（19）
「これを知る者はこれを好む者にしかず。これを好む者はこれを楽しむ者に
しかず」（20）
「知者は水を楽しみ、仁者は山を楽しむ」（23）
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２３ 子曰わく、知者は水を楽しみ、仁者は山を楽しむ。知者は動き、仁者
は静かなり。知者は楽しみ、仁者は寿(いのちなが)し。
子曰、知者樂水、仁者樂山、知者動、仁者静、知者樂、仁者壽。
Aug.8, 2019
コンゴのエボラ熱治療薬試験、２種類が最高生存率９０％
コンゴ民主共和国（旧ザイール）で実施されているエボラ出血熱治療薬の臨床
試験で、４種類のうち２種類は生存率が最高でほぼ９０％に達したことが確認
された。科学者らは、エボラウイルス感染に対する最初の効果的な療法の発見
に一歩近づいた。この２種類は米製薬リジェネロン・ファーマシューティカル
ズ(REGN.O)が開発する「ＲＥＧＮ─ＥＢ３」と「ｍＡｂ１１４」。米国立アレ
ルギー・感染症研究所（ＮＩＡＩＤ）によると、両薬ともにコンゴの全患者に
提供されるW3;">他の２種類は米マップ・バイオファーマシューティカルの「
Ｚマップ」と米ギリアド・サイエンシズ(GILD.O)の「レムデシビル」だが、こ
の先の試験からは外される。試験でＺマップとレムデシビルの投与を受けた患
者の死亡率はそれぞれ４９％と５３％。これに対し、ＲＥＧＮ－ＥＢ３とｍＡ
ｂ１１４の投与を受けた患者ではそれぞれ２９％と３４％だった。また検出さ
れた血中のウイルスの水準が低い患者の場合、ＲＥＧＮ－ＥＢ３とｍＡｂ１１
４の投与を受けた患者の生存率はそれぞれ９４％と８９％に上った半面、レム
デシビルとＺマップは約６６％と７５％にとどまった。
家畜のオスとメス 産み分けの新技術
ウシやブタの家畜について、オスとメスを比較的簡単に産み分けることができ
る技術を広島大学のグループが開発し、効率的な生産につながるとして注目を
集めている。畜産業では、メスのウシから牛乳を生産するなど、オスやメスの
どちらかを必要とするケースが多くある。オスとメスは、受精した精子に含ま
れる性染色体がＹ型だとオスになり、Ｘ型だとメスになりますが、これまで、
高額な機器を使って含まれているＤＮＡの量のわずかな差を計測する方法しか
なく、産み分けを行うにはコストが高いため、あまり普及してこなかった。広
島大学の島田昌之教授のグループが精子で働いている遺伝子を詳細に調べたと
ころ、メスになる精子では免疫に関係するとされる「ＴＬＲ７」と呼ばれる分
子などがあり、オスになる精子にはこの分子がないことがわかった。グループ
では、この分子を目印にすると、オスになる精子とメスになる精子を試験管の
中で簡単に分離でき、ブタではおよそ７０％の確率で狙いどおりに産み分ける
ことができた。効率的な生産で、コストの低下などにつなげることができる技
術で、ヒトへの応用は倫理的な問題があるが、哺乳類への応用は原理的には可
能だと言う。
日本の再エネ発電システム市場、２０３０年に１兆円超
富士経済は2019年７月29日、国内の再生可能エネルギー発電システム市場の調
査結果を発表した。同社では2018年11月〜2019年４月にかけて、太陽光発電や
風力発電、水力発電、バイオマス発電、地熱発電など再生可能エネルギー発電
システム市場を対象として調査。それによると、２０３０年の再生可能エネル
ギー発電システム市場は１兆５２１億円と予測。８０％超を占める太陽光発電
市場は、FIT買取価格の引き下げや入札制度の範囲拡大を受けて、３０年には
１８年度比で３０％以下に縮小する一方で風力発電や水力発電は市場の拡大す
ると予測。
尚、再生可能エネルギー発電システムの累計導入容量は、３０年末時点で１億
２６８７万kwと予測され、特に風力発電システムが、２５年にかけ陸上大型の
導入加速、洋上風力発電システムの導入拡大を予想している。
福島第一原発は津波が来る前に壊れていたⅠ
福島第一原発事故から８年。大事故を受けて、一時は「稼働中の原発はゼロ」
という状態にもなったが、新しい安全基準（「新規制基準」）が定められ、現
在、国内で７基の原発が稼働中（玄海原発４号機、川内原発１・２号機、大飯
原発４号機、高浜原発３・４号機、伊方原発３号機）。
当初、津波で電源を喪失し、冷却機能を失ってメルトダウンが起こり、重大事
故が発生したということだが、この点に関して、津波の規模が、予見可能だっ
たか、想定外だったかという議論がなされてきたものの双方とも「津波が事故
原因」」という点では一致し多くの国民もそう理解していた。ところが、「津
波が原因」ではなかった───福島第一原発は、津波の襲来前に、地震動で壊
れたのであって、事故原因は「津波」ではなく「地震」だった――“執念”と
も言える莫大な労力を費やして、そのことを明らかにしたのは、元東電「炉心
専門家」の木村俊雄氏(東電社内でも数少ない炉心のエキスパート)。東電に未
公開だった「炉心流量（炉心内の水の流れ）」に関するデータの開示を求め、
膨大な関連データや資料を読み込み、事故原因は「津波」ではなく「地震」だ
ったことを突き止める。実は『津波』が来る前からすでに、『地震動』により
福島第一原発の原子炉は危機的状況に陥っていたことが分かった。７基もの原
発が稼働中の現在、このことは重大な意味をもつ。「津波が原因」なら、「津
波対策を施せば、安全に再稼働できる」ことになるがそうではない。
※文藝春秋９月号：木村俊雄氏が事故原因を徹底究明した「福島第一原発は津
波の前に壊れた」
この項つづく
全米系統蓄電量の97％相当の21.6ギガワット級揚水発電所建設へ
アブサロカエナジーとコペンハーゲンインフラストラクチャパートナは、２１
世紀に向けて古いエネルギー貯蔵技術を刷新予定。必要なのはその顧客。モン
タナ州に拠点を置くクリーンエネルギー開発者を、州政府は初の揚水発電施設
建設を許可。蓄電池設置は安定成長を遂げているが、。全米水力協会によると
古くなった揚水式貯水池を使用し、２１.６ギガワットの揚水発電所とするこ
とで、米国の電送系統施設のエネルギー貯蔵施設の９７％を提供できる。ただ
し、規模と環境への影響する１０年の開発期間を差し引いての話し。太平洋岸
北西部から５.５マイル（８.８５キロ）にあるモンタナは２つの人工貯水池（
閉ループシステム）の施設建設のための州および連邦の認証を申請・取得。今
年７月、アブサロカ社はデンマークのファンドマネジャのコペンハーゲンイン
フラストラクチャパートナーズ社がリードエクイティ投資家として署名したこ
とを公表。現在、プロジェクトに必要なのは、容量、周波数規制、補助サービ
ス、プラントが提供できるその他の機能を請け負うオフテイカー（ユーティリ
ティまたはその他）。顧客獲得が実現すれば、２０年に事業着工し、４年間の
建設スケジュールを予定。大規模な揚水発電がクリーン電気貯蔵の可能性示し、
理論的な信頼性を与えることができると担当責任者は話す・
新世紀、新しい技術
すべての揚水発電事業、個別の貯水池、標高差、タービンなどの特定構造を共
有し、風力発電と太陽光発電の登場以来、この種の最初の新しい事業としてこ
の領域の革新的な試みになる。１つに、水辺生態系を破壊することなく、ダム
建設による環境への影響を考慮し、２０世紀のアメリカのダムブームを完全停
止させる。アブサロカは既存の水システムと抵触することなく独自構築する。
約60〜80エーカーの密閉貯水池は、パイプ接続された２つの並列プールのよう
に、1,000フィート（３０５メートル）の標高差で配置。この事業には 初期の
州の貯水量があり、その後、毎年１０％が蒸発消失が続く。電力生産機器にも
最新アップデートを施し、従来揚水発電施設では、固定速度の可逆タービンを
使用して、充電の水を汲み上げたり、排出の水を落としていたが。別のものへ
の切り替えに最大３０分要し───プラントが１日に２回だけ余分な原子力発
電への切り替えに問題がなかったが───大量の断続的な再生可能エネルギー
を備えた系統送電テンポの速い世界では競争力がない。代わりに、ポンプに接
続された可変速モーターと一緒にタービンと発電機を組み合わせる「クォータ
ナリー」アーキテクチャの設置事例となる。３つのタービンセットは独立し動
作でき、プラントで同時に発電と貯蔵を行うことができ。可変速ポンピングに
より、貯蔵から発電へのより高速な切り替えもできる。送電系統用の柔軟な手
段を実現。この種の速度と柔軟性を必要する。アブサロカは、国立再生可能エ
ネルギー研究所などと協力し、エネルギー省の資金提供により、柔軟な揚水発
電設計の研究を行っい作業を継続している。
「常温核融合ではない」
先導期間が１０年以上あり、成功の最新モデルがない事業は、投資家の売り物
になる可能性があるが、それにもかかわらず、アブサロカはコペンハーゲンイ
ンフラストラクチャパートナが支援。部分的な規制当局による徹底的な審査を
受け入れている。連邦エネルギー規制委員会は、公有地に水路を占有する水力
発電事業、または連邦ダムの水使用する水力発電事業を管轄とするが、開発者
は協力し、また、事業影響評価に関連する州の機関を受け入れ、１０億ドルの
事業の精査が必要とし、またそれに満足している。設備投資と規制上のハード
ルは、リチウムイオン電池開発者よりも大きい。迅速な方向転換は、新しい設
備の重要な資産となるが、揚水発電はリチウムイオン型送電系統用貯蔵が手薄
な地域で成功できると考えている。揚水発電には有害な化学物質が含まれず、
当初５０年間で許認可されていたが、リチウムイオン電池のライフサイクルの
劣化問題とは比較にならない。許可・設置はより複雑であるが、最初の主要メ
ンテナンスのタービン交換は２７年目と推定され。バルブなどは繰り返し使用
可能である。勿論、最大の利点は規模の大きさ。リチウムイオン事業は、４時
間で１００メガワット規模で進行中であり、さらに大きなものが発表され、８
時間以上の持続時間で４００メガワットの電力容量も担保するが、再生可能エ
ネルギー貯蔵としての余地が大きく、まだ多くのことが必要とされるだろう。
そのためにもこの事業モデルが「常温核融合ではない」との言葉が広まり、コ
ピーされることを願っていると担当責任者は話す。
大気下での安定性に優れた電子輸送型高分子トランジスタの開発
ランジスタの開発に成功
８月８日、東京工業大学らの研究グループは、環境負荷が低い直接アリール化重縮
合法を用いて、電子アクセプター性の芳香環構造だけからなる電子輸送型（n型）
の有機半導体高分子を合成。それによると、従来のn型の有機半導体高分子は、作製
したトランジスタなどの安定性の低さが問題となっていたが、今回得られた有機半
導体高分子では、最低空軌道（LUMO）準位が深く、水との副反応が起こりにくいた
め、大気下での長期保存が可能な n型高分子トランジスタを作製できた。この高分
子トランジスタを室温大気下で１ヵ月保存しても、十分な電子移動度を保持してい
ることが確かめられた。また、引加電圧に対しても優れた安定性を示した。環境負
荷が低い経路によって合成された有機半導体高分子は、有機エレクトロニクス研究
における新しい標準物質として利用できると期待される。
アクセプター性骨格だけからなる n型有機半導体高分子を新たに設計した。基本骨
格として、電子アクセプター性
の強いモノマーであるナフタレンジイミドとチエノピロールジオンを選択し、πス
ペーサーとして電子吸引性のチアゾールを採用して、チアゾールの向きが異なる２
種類の高分子（P1とP2）を設計（図1（A））。有機半導体高分子は一般的に、パラ
ジウム（Pd）触媒を用いたクロスカップリング重合で合成されることが多いが、こ
のモノマーに含まれるチアゾール部位には、ハロゲンやトリアルキルスズのような
官能基を導入することはできなかった。そこで、チアゾールの炭素-水素結合を官
能基として利用するクロスカップリング重合である、直接アリール化重縮合を試し
たところ、重合が進行することを見出した。重合条件を最適化した結果、P1とP2の
両方で高分子量体を得ることに成功。
このP1とP2は、チアゾールの向きが異なるだけで、他の構造がほぼ等しい異性
体であるにも関わらず、吸収スペクトルや結晶性が大きく異なることが確かめ
られた。例えば、P1の薄膜の吸収極大は578 nmで観測されたが、P2の薄膜では
535 nmに短波長シフトしていた（図1（B））。また、P1の薄膜のX線回折では
１次回折しか観測されなかったが、P2の薄膜では５次回折まで見られ、結晶性
が高いことが示された（図1（C））。一方、P1とP2の主鎖骨格はともにアクセ
プター性の芳香環構造のみからなるため、LUMO準位が-4.0 eV以下と非常に深
いことも分かった。
さらに、P1とP2の薄膜トランジスタを作製して、電子移動度を評価したところ、
結晶性が高いP2の方が高い電子移動度を示した。P2の電子移動度は、薄膜トラ
ンジスタの作製直後には2.18 cm2 V-1 s-1であった。このP2トランジスタを室温
大気下で保管したところ、1ヵ月経過後でも電子移動度は1.0 cm2 V-1 s-1で、大
きな劣化は見られなかった（図2（A）および（B））。さらに、60 Vの電圧を
1,000秒間印加した後でも電圧-電流特性に変化は見られず、高い安定性を示し
た。
The Godfather Waltz;
Henry Mancini with London Symphony Orchestra