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彦根藩二代当主である井伊直孝公をお寺の門前で手招き雷雨から救っ
たと伝えられる "招き猫”と、井伊軍団のシンボルとも言える赤備え
（戦国時代の軍団編成の一種で、あらゆる武具を朱塗りにした部隊編
成のこと）の兜（かぶと）を合体させて生まれたキャラクタ。
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１８ 微 子 び し
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「子曰く」「孔子曰く」で始まる章がなく、孔子の行動の記録、およ
び孔子以外の人物についての記述が多い。とくにいわゆる隠者と孔子
とを対比させた章が、興味をひく。「滔滔たるもの、天下みなこれな
り。而してたれとともにかこれを易えん」（６）
われこの人の徒とともにするにあらずして、たれとともにせん」（６）
「君子の仕うるや、その義を行なわんとなり。道の行なわれざるはす
でにこれを知れり」（７）
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２．魯の司法官、柳下恵りゅうかけいは、現職のままたびたび位階をひき下げられ
た。
「あなたなら、ほかの国へ行っても乗用されるでしょうに」と、ある
男がおためごかしを言った。
柳下恵はこたえた。
「そうお考えになりますか。わたしはただ道に忠実であろうと努めた
だけです。わたしがこの方針を改めない限り、今さらどこへ行っても
同じめに週うことは明らかです。さりとて、道に忠実である態度を棄
てて、上司に対して忠実であろうとするくらいなら、なにも好んでこ
の生まれ故郷を見捨てるには及びますまい」
柳下惠爲士師、三黜、人曰、子未可以去乎、曰、直道而事人、焉徃而
不三黜、枉道而事人、何必去父母之邦。
Liu Xia Hui became the chief judicial officer. But he was dism-
issed three times. Someone asked, "Why don't you leave this co-
untry?" Liu Xia Hui replied, "If a person serves a country hon-
estly, he may be dismissed three times in every country. If I
did not serve honestly, I have no reason to leave my home country."
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【ハーブ園芸設計：②ブルーセントアーリー】
先日、イングリッシュラベンダーはブルーセントアーリーを購入。ブ
ルーセントアーリーはブルーセントの改良品種で、従来種よりもより
株の生育や開花の早さなどが改良された更に育てやすい品種。イング
リッシュラベンダーの中でも耐暑性が強く、育てやすい人気品種。株
張りと花上がりがよく、可憐な花を咲かせる。学名 Lavandula angus-
tifolia タイプ シソ科ラバンデュラ属の耐寒性宿根草,草丈 30cm,開
花期 春～初夏,用途 鉢植え、花壇,日照 日向むき。
ラベンダー（lavender）は、シソ科ラヴァンドラ属（ラベンダー属、L
avandula）の半木本性植物の通称である。または、半耐寒性の小低木
Lavandula angustifolia （通称：ラベンダー、コモン・ラベンダー、
イングリッシュ・ラベンダーなど）を指す。 伝統的にハーブとして古
代エジプト、ギリシャ、ローマ、アラビア、ヨーロッパなどで薬や調
理に利用され、芳香植物としてその香りが活用されてきた。ラベンダ
ーの栽培は1930年代に本格的に行われるようになるが、それ以前は野
生種の刈り取りがほとんどだった。 昭和期には香料原料として、北海
道富良野地方などで栽培されて精油が生産され、1970年にピークを迎
えたが、合成香料の台頭で衰退した。現在では富良野などでラベンダ
ー畑が観光資源となっている。現代でもL. angustifolia（コモン・ラ
ベンダー）やL. latifolia（スパイク・ラベンダー）、L. x interm-
edia（ラバンジン）などが精油を採るために栽培され、精油は香料と
して用いられたり、アロマセラピー（芳香療法）としてリラクゼーシ
ョン等に利用されている。ラヴァンドラ属（ラベンダー属、lavandula）
は、半木本性植物で、低木のような草本、小低木、亜小低木。多年生
のものとそうでないものがある。ヨーロッパ南部を中心に39種が知ら
れ、高さは２メートル以下。原産地は地中海沿岸、インド、カナリア
諸島、北アフリカ、中東などである。春に紫や白、ピンク色の花を咲
かせる様々な種がある。中でも紫色の花が最もポピュラーである。多
くの種は、花、葉、茎は細かい毛でおおわれており、その間に精油を
出す腺がある。揮発性の油を多く含むため、草食動物はほとんど食べ
ないが、芳香で蜂などを引き寄せる。ユーカリと同じように夏の熱さ
などで自然発火し、野火をよぶ。種子は野火の後に発芽する性質があ
る。ラヴァンドラ属には、ラベンダー特有の香りがない種も一部存在
する。園芸用としても愛好されている。ところで、花言葉の「沈黙」
は、ラベンダーの精神安定効果に由来するといわれ。「疑惑」の花言
葉は、ラベンダーが不思議なほどに強い香りを放つことにちなむとか。
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【ポストエネルギー革命序論 289:アフターコロナ時代 99】
現代社会のリスク、エネルギー以外も「分散の時代」
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● 環境リスク本位制時代を切り開く
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✺ H- 含有で長波長の可視光を吸収
新合成法でペロブスカイト型酸水素化物半導体開発
５月１４日、九州大学と東京工業大学、名古屋大学の研究グループは
長波長の可視光に応答するスズ含有ペロブスカイト型酸水素化物半導
体を合成することに成功し、安価な鉛フリー光吸収材料を合成するた
めの新たな手法につながると期待されている。今回、ペロブスカイト
型スズ酸バリウム（BaSnO3）をホスト材料として用いた。ペロブスカ
イト型BaSnO3は、電子伝導性に優れるものの、本来は可視光を吸収し
ない材料である。そこで研究グループは、BaSnO3に対し、酸素欠陥を
あらかじめ導入した上でヒドリド（H-）を添加した。これにより、結
晶内のSn4+は一部がSn2+に還元されるという。新たな合成手法を用い
ることで構造は安定し、バンド構造の制御が可能になり、約600nmま
での可視光を吸収できるようになった。尚、ペロブスカイト型BaSnO3
粉末はH-を添加していないと白色だが、H-添加品は赤茶色になるとい
う。
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図 Ba-Sn-Oペロブスカイトに予め酸素欠陥を導入した上でH-をドープ
することにより、結晶内のSn４+の一部がSn２+へと還元されます(左図)。
無ドープ品は可視光吸収を示さない白色粉末ですが、H- ドープによっ
て約600 nmまでの可視光吸収を示す、赤茶色の粉末となります(右図)。
出典：Sn-Based Perovskite with a Wide Visible-Light Absorption
Band Assisted by Hydride Doping、Chemistry of Materials、May 4,
2021、https://doi.org/10.1021/acs.chemmater.1c00460
【概要】
可視光吸収狭ギャップ半導体は、不均一光触媒や太陽電池などの光機
能用途により、近年大きな関心を集めている。ここでは、BaSn0.7Y0.3
O3-δへの水素化物（H-）イオンドーピングによって正常に合成された、
広範囲の可視光吸収を備えた新しいPbフリーペロブスカイト材料を報
告する。 H-イオンドーピングに伴う化学的還元により、ホストBaSn0.
7Y0.3O3-δの光学バンドギャップが4.0から2.0eVに大幅に減少した。物理
化学的測定により、BaSn0.7Y0.3O3-δは、立方晶ペロブスカイト構造を維
持しながら、BサイトでSn4 +からSn2 +への部分的な還元を受けたことが
明らかになった。密度汎関数理論計算は、価電子帯の上部に位置する
Sn2 +孤立電子対に由来する電子状態が、還元されたBaSn0.7Y0.3O3-δの可
視光吸収に寄与することを示した。バンドギャップの大幅な削減を実現
するには、Sn4 +の代わりにY3 +を使用してBaSnO3に酸素欠陥を事前に導
入することも不可欠であった。 H-イオンをドープした還元BaSn0.7Y0.3O3-δ
を光電極材料として適用し、最大600 nmの明確な陽極光応答が観察さ
れた。これは、この材料が光機能アプリケーションに使用できること
を示しす。この研究の結果は、H-ドーピングと組み合わせた立体活性
孤立電子対の利用が、無毒で安価であるが一般的に広いSn（IV）ベー
スの酸化物のバンドギャップ低減への別のアプローチ提供する可能性
があることを示唆するが、これらは無毒で安価な一般的なワイドギャ
ップ半導体である。
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⛨ インドや南ア型など変異株4種、アメリカ大陸全域で検出
世界保健機関（ＷＨＯ）の感染症専門家は１３日、最も懸念されてい
る４種類の新型コロナウイルス変異株について、事実上、南北アメリ
カ大陸のぼぼ全域で検出されたと明らかにした。これらの変異株はよ
り感染力が強いことは確認されているが、死亡率が従来型より高いか
はまだ分かっていないと説明した。 ＷＨＯのJairo Mendez氏はオン
ラインセミナで、南北アメリカ大陸で接種が進むワクチンは変異株に
対してより効果があると指摘した。ただ「ワクチン接種により発病し
なくなった人が、他の人にウイルスを広めてしまう可能性があるかに
ついては、まだ分からない」という。インドで検出された新たな変異
株「B.1.617」型は、カナダや米国など南北アメリカ大陸８カ国で検出
された。パナマやアルゼンチンでは、インドや欧州からの入国者から
検出された。カリブ海地域では、アルーバ、セント・マーチン、グア
ドループで検出されたという。英国で広がる「B.117」型は、南北ア
メリカ大陸の３４カ国・地域、南アフリカの「B.1.351」型は１７カ
国・地域でそれぞれ検出された。ブラジルの「P.1」型は２１カ国で
検出されたという。 Mendez氏は「これらの変異株は感染力が強いこ
とが分かっているが、それに伴う影響については分かっていない」と
述べ、「唯一の懸念事項は、より急速に感染が広がることだ」と指摘。
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序 章 ウイルスとは何か
第１章 ウイルス現象学
第１節 免疫とはなにか
第２節 感染症法での取扱い
第３節 水際検査体制（未然感染防止）
第４節 自国のワクチン及び治療薬開発体制
４－１ 国産ワクチン開発：新型コロナウイルス
４－１－１ 予算も研究開発活動も限定的
コロナワクチンの開発で日本が出遅れた背景
４－１－２ 国産ワクチン実用化の壁
４－１－２－２ 規制の弾力的運用を
一方で、新型コロナワクチンの国産化は喫緊の課題でもあります。有
効なワクチンの接種が進む中、後発組はプラセボ対照の大規模臨床試
験を行うのが難しくなっており、こうしたハードルをクリアできなけ
れば国産ワクチンの実用化は見通せません。日薬連は、すでに効果が
確認されたワクチンと中和活性データと比較するなど、発症予防試験
以外の方法で効果を確認することを検討すべきとしているほか、医薬
品の「条件付き早期承認制度」をワクチンにも適用することを求めて
いる。 新型コロナウイルスをめぐっては、世界各地で変異株の感染が
拡大しており、日薬連は「仮に日本で特有の変異株が生じた場合、海
外企業から日本変異株に対するワクチンが供給されない可能性がある」
と指摘。そうした事態を防ぐためにも、規制を弾力的に運用して国産
ワクチンを早期に承認すべきと主張している。
世界に数少ない「創薬国」でありながら、新型コロナワクチンの供給
を海外に頼らざるを得ない日本。英オックスフォード大の研究者らが
運営する統計情報サイト「Our World in Data」によると、日本で新型
コロナワクチンを少なくとも１回接種した人の割合は5月5日時点で２
％にとどまり、主要7カ国（G7）では最も低くなっています。今回の教
訓をもとに中長期的な戦略を構築することはもちろん、世界から取り
残されることのないよう、国産ワクチンを早期に実用化するための知
恵が求められている。実用化している海外のワクチンに比べると開発
が遅いようにみえる。元厚生労働省医系技官の木村盛世氏は、「国内
の承認にこぎつけられないのは、人間を対象にした『効果判定』がで
きないためだ」と強調している（国産ワクチン実用化に立ちはだかる
「壁」：「周回遅れ」感、ITmedia ビジネスオンライン、2021.3.3）。
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１．治験の数：実用化している海外のワクチンに比べると開発が遅い
ようにみえる。元厚生労働省医系技官の木村盛世氏は、「国内の承認
にこぎつけられないのは、人間を対象にした『効果判定』ができない
ためだ」と強調。これまで米ファイザーが4万3000人、モデルナが3万
人、英アストラゼネカも2万3000人を対象とした治験を実施してきた
が、「日本では、大規模な人数を要する第3段階になると、日本の国
や製薬会社も実施した前例がないためになかなか着手しにくい」
２．データ活用：データ活用の問題もある。木村氏は、「個人に紐づ
けされたデータの集約手段がなく、医師や医療機関を横断したデータ
ベースも機関が整備されていない」と懸念する。 医療経済や医療制
度に詳しい総合内科専門医で、中央大大学院教授の真野俊樹氏は、「
国民皆保険のない米国では、無償や特典で受けられる治験への参加者
が多いということも理由として考えられる」という。
３．強い警戒心：日本では、副反応などへの警戒心が強い傾向もうか
がえる。 1989年に接種が始まったおたふくかぜなど新三種混合（MMR）
ワクチンでは副反応、行政訴訟も相次いだ。94年には予防接種法も改
正され、接種の義務が努力規定となった。2009年に接種が始まった子
宮頸がんワクチンでは、副反応問題を大きく取り上げたメディアの報
道姿勢も議論の的だ。「反ワクチンの感情も治験を阻害する要因とし
て働く可能性もある。開発も個人もリスクをとる国民性が海外に比べ
て薄いといえる」（前出の真野氏）という。
４．国際競争力：医薬品業界の開発のインセンティブ（動機付け）の
低下も背景にあるようだ。真野氏は、「企業は国内向けワクチン開発
でインセンティブも見込めなくなり、生活習慣病の治療薬を中心に開
発を行ってきた。ワクチンに限らず、新規開発の分野で国際競争力が
弱まった側面もある」と述べる。対策はあるのか。前出の木村氏は、
「開発企業が国内の大学や研究所と手を組み、大規模な治験を実施で
きる環境づくりが急務だ。個人のデータについても悪用した場合の罰
則を厳しくしたうえ、マイナンバーなどを活用し、接種の効果や病状、
行動履歴などを追跡できるようにすべきだ」と提言した。
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第５節 感染パンデミック監視体制
第６節 エマージェンシーウイルスの系譜
第７節 嗅覚障害
第８節 新型コロナウイルス
９－１ 検査方法・装置設備
９－２ ワクチン
９－２－１ 変異ウイルスとワクチン
９－２－２ ファイザー社製中和作用型ワクチン
９－２－２－１ 日本国内での接種効果
１．２回接種、９割に変異株抗体 ファイザー製ワクチン
９－３ 治療薬
９－４ 公衆衛生対策
９－５ 「ワンヘルス」にもとづく発生監視
ワンヘルス（One health）とは、人の健康を守るためには動物や環境
にも目を配って取り組む必要があるという概念。地球上には人間以外
の多くの生物がさまざまな環境の中で生きており、人間の都合だけで
地球環境を破壊することで危険を生じる可能性がある。化学物質によ
る環境汚染や気候温暖化による環境変化はわかりやすい例。しかし、
薬剤耐性（AMR）対策でワンヘルスとは一体どのようなことを指して
いるのか想像がつきにくいかもしれない。実は、過去100年間に、動
物由来感染症は急激な増加の一途をたどってきた。SARS（重症急性呼
吸器症候群）やエボラ出血熱など、新型コロナウイルス以前に世界を
震撼させた感染症も、近年新たに確認されたこれらの「新興感染症」。
この感染症の増加は、他のさまざまな傾向とも一致している。たとえ
ば、世界人口の増加、人やモノの移動距離の総数、そして森林破壊な
ど進行する自然破壊の深刻さなど。
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図 過去100年に発生したウイルス性の感染症の数
WWF-International (2020), COVID 19: Urgent Call on protect
people and Nature.
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図 世界人口の増加（左）と、人、モノの移動・輸送の増加。
とりわけ、野生動物から家畜や人に感染する動物由来感染症は、自然
破壊と深いかかわりを持っている。それは、次のような「段階」によ
って生じ、拡散していると考えられている。
大規模な開発によって、森林などの自然が広く消失➲それまで人が
立ち入らなかった自然の奥地にまで人が侵入➲そこに敷設された道
路や農地で、人や家畜が感染症の病原体を持つ野生動物と接触➲新
たな動物由来感染症が発生！➲感染した人や家畜、また密猟された
野生動物が別の場所に移動・移送➲移動した先で、新たな感染を広
げ、ウイルスも変異する➲アウトブレイク（集団発生）、エピデミ
ック（流行）、パンデミック（世界的な流行）の発生➲世界の森林
破壊が止まらないため、上記の繰り返しが生じる危険が増大➲さら
に、気候変動（地球温暖化）の影響も加わり、社会的な被害が拡大。
９－５－１ 「ワンヘルス」の始まり
生態系、動物、人間、この3つの健康をつながったものとする考え方は、
医療の歴史と共に、古くから伝えられてきた。動物由来感染症が急増
した近現代の問題への対応として、３つの健康を１つとする考え方が、
国際的にも大きく注目されるようになったのは、SARSやエボラ熱など
により危機感が大きく高まった、21世紀に入ってから。1998年にマレ
ーシアで発生した二パウイルス感染症。野生のコウモリを宿主とする
ウイルスに感染した家畜のブタから、ヒトに感染が広がり、致死率は
３０％超、100人を超える犠牲者を出した感染症。フルーツコウモリ。
さまざまなウイルスを保有していると考えられているコウモリ類は、
感染症の発生源となりやすい。その後、2004年にアメリカのロックフ
ェラー大学で開催された「一つの世界、一つの健康」と題した会議が
端緒となる。この会議を主催したのは、アメリカに本拠を置くWCS（
野生生物保全協会）で、WHO（世界保健機関）、FAO（世界食糧農業機
関）、CDC（アメリカ疾病予防管理センター）などの、健康問題に関
係する国際機関が参加。世界的な問題にとなっていた、鳥インフルエ
ンザやSARS（重症急性呼吸器症候群）といった、人と家畜、野生動物
がかかわる動物由来感染症の脅威について、ここで議論が行なわれた。
根本治療のカギとなる「ワンヘルス」そして分野を超えた協力
この時に重要だったのは、それまでの医療における対応の主流だった
「対症療法」から、発生から拡散の経緯を含めた「根本治療」へ、パ
ラダイムシフトの必要性が説かれた点。そして、この会議では12の項
目からなる「マンハッタン原則」が決議される。
９－５－２ 動物に対する抗菌薬使用と薬剤耐性菌
抗菌薬は人間だけではなく畜産業、水産業、農業など幅広い分野で用
いられている。なかでも畜産業では、感染症の治療のみならず発育促
進の目的で飼料に抗菌薬を混ぜて用いられてきた。国別にみると世界
的に重要な食肉生産国である中国、米国、ブラジルでの使用量がもっ
とも多く、日本や欧州諸国でも多くの抗菌薬が畜産で用いられている。
多くの国で畜産での抗菌薬使用量は人の医療での使用量よりも多いこ
とが知られている。動物に抗菌薬を投与すれば薬剤耐性菌が発生する
ことは多くの事例で確認されてきた。オランダの畜産業関係者にブタ
由来MRSAが広がった報告は、動物から人間への薬剤耐性菌伝播が明ら
かになった事例のひとつです。この事例では畜産業従事者や獣医、さ
らにその家族にMRSAが伝播していることが判明し、食肉を通じた伝播
も確認されている。
家畜に生じた薬剤耐性菌が食肉を通じて人の感染症の原因となること
は、大腸菌感染症の検討でも示されている。また、多剤耐性グラム
陰性桿菌感染症の治療薬として重要なコリスチンの耐性遺伝子（mcr-
1）を保有する腸内細菌科細菌の広がりが問題となっており、これは
主に中国において家畜にコリスチンを投与してきたことが原因と考え
られている。動物に投与された抗菌薬は食肉に残存することがある。
そのため出荷前には一定期間抗菌薬投与を禁止するなどの方法がとら
れている。しかし、食肉から抗菌薬成分が検出されることよりも細菌
が検出されることの方がずっと多く、薬剤耐性菌対策の視点からは残
存抗菌薬よりも耐性菌そのものの方が重要な問題と言える。
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９－５－３ 環境の汚染
薬剤耐性菌や抗菌薬によって環境が汚染されることがありる。たとえ
ば動物の排泄物に薬剤耐性菌が含まれていると、耐性菌による水系汚
染や農産物の汚染につながる可能性がある。野菜を汚染すれば食卓に
のぼり、環境由来の薬剤耐性菌がヒトに定着してしまうかもしれない。
日本の都市河川の中下流でヒトに由来した薬剤耐性大腸菌が検出され
たとの報告や、同じく河川水から一部の抗菌薬が検出されたとの報告(
もあり、環境における薬剤耐性菌や抗菌薬の広がりが指摘されている)。
また、東南アジア、南アジア諸国への旅行者がしばしば多剤耐性菌を
保菌して帰国するとの報告が複数ある。これも多剤耐性菌による環境
の汚染が背景にあると考えられている。他にも、愛玩動物（ペット）、
養殖業、農業など、広い分野で抗菌薬が使用されており、薬剤耐性菌
検出の報告も増えてきています。まだ研究が進んでいない分野も多く、
幅広い取り組みを通じて薬剤耐性菌対策を進めていく必要がある。こ
のように薬剤耐性菌対策はまさにワンヘルスの観点から取り組むべき
課題である。
出典：薬剤耐性（AMR）とワンヘルス（One health）、医療従事者の
方へ、かしこく治して、明日につなぐ～抗菌薬を上手に使ってAMR対策
第１０節 ウイルスとともに生きる
１０－１ バイオハザード対策の発展史
１０－２ 高度隔離施設の現場へ
１０－３ 病原体の管理基準
１０－４ 根絶の時代から共生時代
この項つづく
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風蕭々と碧い時代;
● 今夜の寸評：怖さを感じる
予測していたことだが、いざ現実になってみると、こういうものかな
のかと。
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