【最新液中加工工学】
日曜の夕食時、テレビをみていると、従来の、バネの力によって液体を高圧で発射し、皮膚を貫
いて筋肉に薬剤を注入する注射器では、神経を傷つけたり、痛みを感じるなどの課題があったが、
芝浦工大の山西陽子准教授が２０１２年に開発した針なしタイプでは、微細気泡を利用して試薬
などを細胞内に送り込む技術「マイクロバブルインジェクションメス」を改良して作製し、メス
を覆うガラス製のシェルを前方に突き出すことで生体組織と密着させ、高精度で位置決めし、空
気中でも使える注射器――直接皮膚に押し当て、試薬を内包した気泡を発射。その気泡がはじけ
ることで細胞に穴をあけ試薬を流し込むが、穴の直径が４マイクロメートルと小さいため、ヒト
の体の痛覚を避けられる痛みを感じない――が紹介されていた。
これはＭＥＭＳ（Micro Electro Mechanical Systems）、直訳すると「マイクロ電機システム」となるが、個人
的には１５年前、「微塵工学」と呼び、ネオコンバーテックの表面微細加工の要素技術として、
研究調査していたが（「微」はマイクロメートルで「塵」はナノメートルの寸法単位）、（１）超音波発振方式
や（２）電界誘起方式で、泡発生させ気泡を１粒づつノズルで連続噴出させ、気泡が破砕する衝
撃波で皮膚を穿孔し注入するという原理。このときの中空形成時、窒素ガスと薬液の２つを同時
注入する。また気泡を導出経路が長い場合、独自のソート機構も提案されているが、「電界誘起マイ
クロナノ気泡による低侵襲加工」などと呼称している。ここで、「侵襲（性）」とは、生体を傷つ
けるあるいはその強度を意味する。
なお、同上研究グループは応用領域として、（１）ピンポイント遺伝子導入、（２）針なし注射
器、（３）プラズマと空洞現象の相乗効果と薬液、薬剤のソートによる精密彫刻あるいは洗浄、
（４）気泡を包む試薬層を複数の層にすることで薬効を増やしつつ、より微塵化させことで薬効
を高める技術、（５）ピンポイント色素マーキング、（７）白質結晶の高速、高収量化技術など
が提案されている。このように、ピンポイントで気泡発生させ、対象物を微塵加工技術は「ネオ
コーバーテックのコア技術であり、また、「オール人工光型植物育種システム」のツールだろう。
これは実に面白い。
特開2015-048268「タンパク質結晶装置用の気泡噴出部材及びタンパク質吸着気泡噴出部材、
タンパク質結晶装置及びタンパク質結晶化方法、並びにタンパク質結晶切削装置及びタン
パク質結晶切削方法」
【日本の政治史論 Ⅴ：政体と中枢】
「古賀の乱ってなんだ "I am not ABE"」（『進撃のヘーリオス Ⅱ』2015.04.04）で、触発され
るように、積んでおいた本を取り出し読みはじめた。そして、この国の政体を考えみよう。その
結果、どのようになろうとも未来志向できる手がかりを明らかにしたという動機から掲載してい
きたい。まずは第５章から読み進める。
福島のメルトダウンは必然だった…政府閉鎖すら起こる２０１３年の悪夢とは！？家族の
生命を守るため、全日本人必読の書。「日本の裏支配者が誰か教えよう」。経産省の現役幹
部が実名で証言。発電会社と送電会社を分離する発送電分離。このテーマについて本気で推
進しようとした官僚が何人かいた。あるいは核燃料サイクルに反対しようとした若手官僚も
いた。しかし、ことごとく厚い壁に跳ね返され、多くは経産省を去った。私も十数年前、発
送電分離をパリのＯＥＣＤで唱えたことがあるが、危うく日本に召喚されてクビになるとこ
ろだった。その理由とは何だったのか――。(「序章」より)。改革が遅れ、経済成長を促す
施策や産業政策が滞れば、税収の不足から、政府を動かす資金すらなくなる。そう、「政府
閉鎖」すら起こりかねないのだ。いや、そうした危機感を煽って大増税が実施され、日本経
済は奈落の底へと落ちていくだろう。タイムリミットは、ねじれ国会を解消するための参議
院議員選挙がある２０１３年、私はそう踏んでいる。（「まえがき」より）
古賀 茂明 著『日本中枢の崩壊』
目 次
序 章 福島原発事故の裏で
第１章 暗転した官僚人生
第２章 公務員制度改革の大逆流
第３章 霞が関の過ちを知った出張
第４章 役人たちが暴走する仕組み
第５章 民主党政権が躓いた場所
第６章 政治主導を実現する三つの組織
第７章 役人―その困った生態
第８章 官僚の政策が壊す日本
終 章 起死回生の策
第６章 政治主導を実現する三つの組織
政治主導に必須の三要素
問題は、そのための仕組み作りである。総理が官僚機構を完全コントロールし、政治主導
を実現するには、どのような仕組みが必要か。
総理か掌握しなければならない要素は三つある。分かりやすくいえば、「モノ」「ヒト」
「カネ」。すなわち、「政策な案」、政策を実施するための「組織と人事」「予算」である。
この二つの機能を官邸に集約し、総理の司令塔として各省庁に指示する仕組みに変えれば良
い。
一つ目の政策立案では総理直轄のプレーンが要る。政策霖案のための総理直属の組織とい
えば、誰し橋本龍太郎元総理がイニシアティブを取り、森喜朗内閣のときに設置された経済
財政訪問会議を思い浮かべる。
その次の小泉純一郎内閣が強いリーダーシップを発揮できた大きな要因の一つも、この会
議にある閣僚に加え、民間有識者、学者らで構成され、会議では侃々諤々の議論が繰り広げ
られ、郵政民営化では、竹中平蔵大臣と麻生太郎総務大臣の丁々発止のやり取りも伝えられ
た。そうした閣僚問の利害の対茫を小泉総理が最終的に裁定するルールになっており諮問会
議は、紛れもなく実質的に総理直属の政策な案組織としての機能を果たしていた。
経済財政諮問会議の設置は、党主導の政策立案を官邸にシフトさせ、族議員と官僚による
利益誘導を排除するという目的もあつたが、政治主導による政策な案の仕組みの一つの雛形
となったのも確かである。
しかし、小泉内閣退陣後は、族議員と官僚の巻き返しにより次第に形骸化していき、その
意味を徐々に失っていった。
一方、民主党か経済財政諮問会議に代わる仕組みとして打ち出したのは「国家戦略局」構
想である。
民主党は２００９年の総選挙に当たって、政権構想のなかで「官邸機能を強化し、総理直
属の国家戦略局を設置し、官民の優秀な人材を結集して、新時代の国家ビジョンを創り、政
治主導で予算の骨格を策定する」とし、鳩山内閣は発足と同時に国家戦略担当相として菅直
人氏を任命、法整備が整うまでの暫定組織として内閣官房に「国家戦略室」を設置した。
その後、翌２０１０年２月に国家戦略局の設置を盛り込んだ法案が国会に提出されたもの
の、実質的な審議は行われず、継続審議のまま棚ｈげになった。暫定組織である国家戦略室
の室長も空席で、玄葉光．郎民主党政策調査会長が代行を兼務するといった状況が続き、ほ
とんど機能していなかった。
私が考える総理直属の政策作りの仕組みは、自民党政権の経済財政諮問会議とも民主党政
権の口指す国家戦略局とも少し違う。
私がイメージするものはアメリカの仕組みに近い。アメリカでは行政権は大統領が単独で
担っており、ホワイトハウスに大統領直属の中核組織「大統領府」が置かれている。大統領
府は行政組織の統括腰間であり、軍事外交政策の「国家安全保障会議」、通商政策の「通商
代表部」、経済政策の「経済諮問委員会」などで構成されている。
また各省の閣僚は、あくまで大統領を補佐し助言を与える役割に留められており、大統領
が閣僚の意見に法的に拘束されない仕組みになっている。そして新大統領が就任すると、閣
僚だけでなく、行政組織の幹部も政治任用によってすべて入れ替えられる。その数は約３千
人にも及ぶ。文字通り、官僚機構の「中．胆‘が一新されるのだ。
このいささかエキセントリックに見えるシステムには批判もあり、官僚の入れ替えには議
会の承認が必要なものもあり、時間もかかる。大統領就任後半年経っても、まだ財務省の次
官補が決まっていないなどという、日本では考えられない事態も起こり得る。
しかし、それでも新大統領の就任と同時に、大統領の意向に添う新たな政策が次々と提案
される。まだ決まっていない役所の幹部ポストがあるにもかかわらず政策が出てくるのは、
大統領か予め用意していた自前のチームを連れて、ホワイトハウスに入るからだ。このチー
ムが既存の行政組織とは関係なく、政策をリードする。
小泉内閣が強力なリーダーシッブを発揮できた秘密も、小泉総理が自前のチームを持って
いたことによる。小泉総理は、竹中平蔵氏をトップとする竹中チームと、飯島勲秘書官を筆
頭とする飯島チームを連れて官邸に入った。
小泉総理は、政策は竹中チーム、マスコミ対策は飯島秘書官に分担させ、政策についても案
件ごとに人をうまく使い分けなから行政組織をコントロールし、政策運営を行った。小泉時
代を見ると、政治主導を発揮するには、総理直結の自前のチームが不可欠だということが分
かるだろう。
裏を返せば、安倍晋三内閣の失敗は、自前のチームかなかったことに起因している。もう
少し正確にいえば、故人のプレーンはいたか、小泉内閣の時に比べると十分な陣容になって
おらず、チームとして機能していなかつたといったほうが良いかもしれない。いずれにして
も、安倍総理を支える体制が不十分だったというべきだろう。
安倍総理は内閣の発足後、官邸スタッフを公募すると発表した。私はこれを聞いて正直驚
いた。ホワイトハウススタッフを大統領就任後に公募するなどということがあるだろうか。
安倍氏は小泉政権ドで官房長官を務めていた。しかも、小泉総理が早々と後継指名をして
おり、就任２カ月前には、次の総理に就く可能性が非常に高かった。少なくとも１ヵ月前に
は次同胞即就任は確定的だった。
官房長官だった安倍氏は、官邸の官僚スタッフに関して熟知していただろうし、人脈もあ
ったはずだ。１ヵ月も準備期間があれば、どのスタッフを残し、どの人を省庁に返すかとい
った人選をし、自分の政権に必要だと思われる人物は一本釣りし、民間人も含めて自前のチ
ームを編成できたはずである。ところか、そういった準備かほとんどできておらず、就任後
にスタッフを大々的に公募した。だから私は驚いたのだ。
当時、私は安倍内閣の政治主導はむずかしいのではないか、と危惧していた。案の定、安
倍内閣は官僚の凱抗に遭って漬されてしまった。民主党政権と違い、安倍総理のやりたい政
策は明確に見えたが、安倍総理には、誰を使い、どのような仕組みでそれを実現するのか、
具体的な案がなかったように思う。総理になってから、それを考えるのでは遅い。
意図が不明な国家戦略局
小泉内閣の成功と安倍内閣の失敗という対照的な例を目の当たりにして、私は、総理の座
に就く政治家は、予め自前のチームを準備できる仕組みを作る必要があると強く感じた。
そこで私か注目したのが、２００８年６月に国会を通過した「国家公務員制度改革基本法」
のなかにあった「国家戦略スタッフ」という文言だった。
※ 2008.06.13 国家公務員制度改革基本法
※ 2008.11.05 国家戦略スタッフ・政務スタッフのイメージ（抜粋）
現行の制度下でも、官邸内には政策政案組織が設けられている、官房長官、官房副長官の
下にある「官房副長官補」なる官僚組織がそれである、単に略し、就任している個人の名前
を冠して「○○補」と呼ばれることか多い。そして、各「袖」の下には省庁から出向した審
議官、参事官、その下に参事官補と呼ばれるスタッフがいて、一つの組織となっている。
この官房副長官補は三名おり、主として安全保障や警察を担当する補、財政など内政を担
当する補、外交を担当する補と役割分担されている。彼らか、官房長官と副長官などを助け、
内閣全体の立場から、省庁を超えた総合調整を行うことになっている。いわば、日本政府の
司令塔を支える屋台骨といっても良い。うまく機能すれば、縦割り行政や省益優先の官僚主
導行政を阻止するとともに、総理の意向を行政に直接反映させる役割を果たせるはずである。
しかし、実際にはそうなっていない。
問題の第一は、組織機構上、官房長官、官房副長官が介在し、総理の意向が官邸の官僚に
ぬに伝わりにくいという欠陥があることだ。第二は、より重要な点だが、副長宮相はそれぞ
れ官僚出身者であり、しかもその下にいるスタッフもみな各省からの出向者で、任期が終わ
るとまた元の役所に戻る什組みになっている点。そのため、実態としては官邸のなかのミニ
省庁にしかなっておらず、そこで働く官僚スタッフは親元の省庁に顔か向いているという問
題がある。
内政面ではとりわけ財務省の影響力が強く、財務省による霞が関支配の拠点ともなってい
る。従って、現状の官邸の仕組みでは、総理の政治主導の実現はむずかしい。もちろん、こ
れを総理の強力なリーダーシップで変革できればいいのだが、おそらく時間とコストがかか
り過ぎて、それが実現する前に政権か倒れてしまうだろう。
そこで、こうした仕組みを前提としなから、総理の潜在的には強大な権限を顕在化させる
ことか必要となるのだ。
では、国家戦略局といった総理直結の組織を別枠で新たに設けるだけでいいのかといえば、
これも問題がある。民主党が．２０１０年に出した法案に含まれた国家職略局構想では、組
織的には、内閤官房のなかに設置することになっている。つまり、官房長官、副長官の下に
置かれるのだ。しかも、国家戦略局長が副大臣級（官房哨長官の兼務）になっているので、
官房長官の下につく。国家戦略担当大臣と官房長官の関係も明確ではない。
また、常設的な組織にしてしまうと、もう一つ別の官房副長官袖のチームを作るようなこ
とになりかねない。そうなれば、純粋に総理直轄の政策立案チームを作るという趣旨からや
やもすると外れてしまいかねない。
その視点で、前にも述べた通り、私は２００９年３月に国会に提出した国家公務員法改正
案のなかに国家戦略スタッフの創設を盛り込んだのだ。
総理直結のスタッフが政治を変える
私の考える総理直結の国家戦略スタッフの在り方は次のようなものだ。
時の総理はスタッフの人数も人選もすべて自分の一存で決められる。何人入れるかも自由
だし、政治家と官僚、あるいは民間人の登用も自由。その比率についても総理が独断で決め
られるといった見台に、総理が好きなようにチームを編成できる。
国家公務員法改正案に盛り込んだときも、多極多様な人材の任用が可能になるように、ス
タッフの格もかなり幅広く設定し、それぞれの格に応じた複数の給与レベルを想定しておい
た。一番低くて課長クラス、上は政務官クラスとした。本当は閣僚クラスも設けたり、民間
人を登用するために高い給与も出せるようにすることも考えたが、そこまではできなかった。
戦略スタッフの一人ひとりに付与される権限は形式的にはさほど強くはないが、いったん
総理の指示がトれば、事実上なんでもできる。その事項に関する、実質的に大きな権限を持
てる。
しかし、大きな権限を啓えることができるのはあくまでも総理だけであって、官房長官や
官房副長官は、総理から頼まれない限り国家戦略スタッフには直接指示できない。
経済財政諮問会議は、政策の調査・審議はできたが、行政組織への指揮命令の権限は有し
てはいなかった．対して国家戦略スタッフは、総理の頭脳となって政策を考え、総理の手足
として、命令さえあれば、総理の声も直接各省庁に伝えられる。
私のシステムなら、総理が予め、戦略スタッフの一人の指令に従うよう、各省庁にお触れ
を出しておき、総理の命を受けた戦略スタッフの幹部が指揮を執るといったやり方も事実上、
可能になる。
この場合、霞が関のサポタージュが予想されるにしても、総理の意向が直に反映される仕
組みになることが大きい。総理の指示が官邸官僚によっていつの間にやら捻じ曲げられて各
省庁に伝えられたり、ト分にドまで届かなかったり、その結果墜の命令かよく分からなくな
り、責任の所在もはっきりしない、といった現在の仕組みを変えるのだ。
総理直結の組織を使って総理が指示し、政策を立案・実施する仕組みなら、明らかに総理
に責任かある。もし、公約を実施できなければ、説明責任も生じる。
自民党は政権を握っていた当時、政策がうまくいかないとぷ目僚にやられた」と弁解して
いた。実際に官僚が政策を潰したのだとしても、官僚にやられるような政治では困る。『官
僚にやられた」とは、「私たち自民党の政治家には力かない」といっていたに過ぎないのだ
が、それを言い訳に使わざるを得なかったことか、自民党政権の末期症状でもあった。
総理直結の戦略スタッフ制になれば、末期の自民党政権のような霞任のなすりつけはでき
なくなる。「スタッフがやってくれなかった」などと総理が弁解すると、即座に記者や野党
議員から、「スタッフは総理が選んだんですよね」「あなたが指示して、あなたが選んだス
タッフにやらせたわけだから、責任は総理にある」と突っ込まれる。
戦略スタッフ創設が法的に確をされれば、総理の座に就く政治家はいやでも、予めどのよ
うなチームを編成するのか考えておかなければならない。新総理は、マスコミから「どのよ
うな人を国家戦略スタッフに起用するのか」という質問が真っ先に飛ぶので、総理になる前
からチームを準備しておく必要がある。安倍氏や民Ｌ党政権のような過ちも起きない。そし
て、新総哩就任と同時に、政治主導による政策提百が活発に行われるようになるはずだ。
ちなみに、この議論をしていると、官僚から必ず出てくる反論がある。それは、『こんな
仕組みを作ったら、総理がよほどしっかりしていないと指揮命令系統が不明確になって、行
政が混乱する」というものである。実際は、「こんなものができても自分たちは国家戦略ス
タッフの指ぷには従わないから混乱する」といっているに等しい。そもそも「しっかりして
いない総理」というものを前提に議論すること自体、官邸官僚か政治家をバカにしているこ
とを物語っている。
いずれにしても、すでに述べたように鳩山政権の政府案では、国家戦略スタッフはすっぽ
り抜け落ち、別枠で、意味のよく分からない国家戦略局を創設することになっていた。しか
も、その法案に賭ける熱意もまったく感じられなかった。官僚を怒らせることをわざわざす
ることはないという民主党政権の判断かあったのだろうか。
もし仮に、われわれが策定した公務員改革法が成さしていれば、菅政権ては総理直属の国
家戦略スタッフが任命され、東日本大震災の初動場面でも活躍していただろう、そのシミュ
レーションは序章に書いた通りだ。
この項つづく
『余りにも突然の記念樹』（2014.04.29）のイングリッシュローズ グラハム・トーマスが鈴
なり状態でつぼみから花が咲く瞬間の変化は写真のように小さい蕾が、開花するまで数時間で変
化するが、一番美しいのが開花直後である。本当は、ビデオ撮りしアップするのが一番だが（定
点測定で、コマ送り撮りするにこしたことはないのだが）。バックはよしず（葦簀）のシェード。
あとは、ルージュピエールドゥロンサールの開花を待つ。
