詳しく調べられると、先生方に累が及ぶ。証拠は隠せと思った。
福井 崇特 名古屋大学名誉教授
● ドローンハイウェイ構想：Amazon が提案
静かな空を返せ！？ と、デジタルサイネージされる時代がくるかもね。
● アルミ燃料電池：長時間発電を実現
化学メーカーのアルカディア（仙台市）はアルミニウムを燃料にした電池を開発。従来はア
ルミニウムを使って長時間発電は難しかったが、特殊な溶媒を使うことで数日間安定して電
気を取り出すことに成功。同社は来秋にもアルミニウム燃料電池を商品化 し、東日本大震災
の被災地発の防災グッズとして売り出す方針（日本経済新聞 2015.08.05）。それによると、
ほど開発したのはアルミニウムに付けると化学反応を起こし、電気を発生させる特殊な溶媒。
金属イオンを一定の割合で配合した電解水。この特殊な溶媒がアルミニウムや空気と混ざる
と、数秒で化学反応を始めて電気が起きる。宮城県産業技術総合センターが実験で検証した
ところ、少なくとも９０時間安定し発電し続けた。同社はアルミニウムの厚みや大きさを変
えれば１週間以上発電できるとのこと。いまのところ、下図の２件のごとく考案がすでに提
出されており、また実績データ不詳でもあり実用化までにはデータ蓄積して静観していく必
要がある。
上図の直接アルミニウム燃料電池は、アルミニウムを含む材料を有する負極１１、中性付近
の条件において酸素を還元する正極１２、及び、負極１１と正極１２との間に設けられたセ
パレータ１３を有し、ｐＨが３以上、１０以下の電解液が用られ、電解液には緩衝物質が含
まれる構造を特徴とする。
金属空気電池は、負極活物質としてエネルギー密度が高い金属を用い、正極活物質として空
気中の酸素を用い、半電池で動作することができ、電極活物質量が半分で済む。このため、
理論的に大きなエネルギー密度をもつ。この電池の一種のアルミニウムを負極としたアルミ
ニウム空気電池は、大容量電池として期待されている。しかし、電解液にアルカリ溶液を用
いる従来のアルミニウム空気電池は、アルカリ電解液がアルミニウムを腐食などで正極の劣
化が生じる。従って、負極を構成するアルミニウムの腐食防止し、正極劣化を防止できる直接アル
ミニウム燃料電池を上図のように考案されている。
現在実用化されている空気電池は、負極に亜鉛を用いたものであるが、負極としてアルミニ
ウムやマグネシウムを用いることにより、理論エネルギー密度が亜鉛空気電池の１３００Ｗ
ｈ／ｋｇから、６０００－８０００Ｗｈ／ｋｇへと飛躍的に増大する。アルミニウム空気電
池は、負極にアルミニウム金属、電解質に液体電解質、正極に空気極を用い、空気極での酸
素の還元と金属極での電子放出を伴う金属の溶解とを組み合わせる。従来の構造では電解液
などの蒸発が避けらず問題となる。またアルミニウム空気電池は、充放電の繰り返しにより
水酸化アルミニウム、酸化アルミニウムなどの反応副産物が電極上に蓄積され、二次電池の
機能阻害ある。このため、上図は負極にアルミニウムやアルミニウム合金やマグネシウムや
マグネシウム合金を用い、負極と電解液の間に、負極に隣接しイオン伝導体を配置する。ま
た電解液と空気極の間にイオン伝導体や空気極触媒物質から形成する緻密な構造の材料をは
さみこむ構造とし、空気極自体をイオン伝導体、あるいは空気極触媒物質の材料の緻密な構
造とすることで、金属―空気電池の電解液の蒸発を防ぎ、電池の長寿命化することが提案さ
れている。
● 高温超伝導ケーブル時代： 動き出す超電導直流送電
住友電気工業株式会社らのグループは、「非営利共益法人石狩超電導・直流送電システム技
術研究組合」で６日、５百メートルの超電導直流送電試験に成功。これは、北海道石狩市石
狩湾新港地域に設置した高温超電導直流送電システムで試験を実施。さくらインターネット
の石狩データセンターと太陽光発電設備間、特殊試験用設備での送電を行い、送電システム
の実用検証を行っているもの。試験では、約３万世帯分電力に相当する５キロアンペア、百
メガキロボルトアンペアの送電能力を確認。送電ケーブルは、国内では公道での埋設を実現
し、新たな配管構造を採用することで（１）送電路の熱損失を従来の半分に低減、（２）液
体窒素循環の圧力損失を４分の１逓減。５百メートルの超電導直流送電は、世界最長級の送
電距離。
今後は、千メートル実証実験を計画、送電路の長距離化検証を行う。また、９月にさくらイ
ンターネットの石狩データセンターへの送電試験を開始する。超伝導送電は、極低温になる
と電気抵抗がゼロになる超電導体を用いたもの。送電ロスの低減や送電容量の増大を見込む。
近年、絶対零度付近の極低温ではなく、液体窒素温度（－１９６度）の比較的高温下で、超
電導となる素材の開発が進み、実用化に向けた研究開発が世界中で進められてい。
超電導ケーブルは、フォーマの外周に超電導導体層をもつ超電導導体部が断熱管に収納し、
この断熱管に冷媒――液体窒素、液体ヘリウムなど――を流通させ、超電導導体部を冷却す
る構造が代表的。超電導ケーブル構造は、（１）超電導導体層の外側に主電気絶縁層を配置、
主電気絶縁層が冷媒温度に冷却される低温絶縁型と、（２）断熱管の外側に主電気絶縁層を
配置し、主電気絶縁層が常温に保持される常温絶縁型の２通りある。
超電導導体部は、巻芯となるフォーマの外周に超電導線材を螺旋状に巻回して超電導導体層
を同軸状に配置した構造が代表的だが、短絡や地絡などの事故が発生し、超電導ケーブルの
定格電流（臨界電流）を超える事故電流が超電導導体層（超電導線材）に流れると、超電導
導体層の温度が上昇し、クエンチが生じ、事故電流を超電導導体層以外に分流（バイパス）
することが検討がされている。フォーマを銅などの常電導導体で形成すると共に、フォーマ
に事故電流の分流に、十分な断面積を持たせることで、事故電流を分流の流導体にフォーマ
の利用を提案されている。フォーマには、絶縁被覆の複数の銅素線を撚り合わせた銅撚線が
採用されたり、また、管状のフォーマを利用し、フォーマの内部空間にも冷媒を流通させ、
超電導導体層を内側（中心側）から冷却して超電導導体層の冷却効率を高め、超電導導体層
の温度上昇を抑制法が提案されている。
今後、超電導ケーブルは、従来に比較してより大きな送電電流（３キロボルアンペア以上、
１０キロボルトアンペア以上の交流電流）が流れる電力系統の連系が予測される。このため
超電導導体層で、損失に伴う温度上昇の予想もされている、冷媒による超電導導体層の冷却
効率を高めることが求められる。一般に、超電導導体層の冷却は、断熱管に冷媒を流通させ
超電導導体部と断熱管との間の空間に外側冷媒流路が形成され、この外側冷媒流路に流通す
る冷媒により超電導導体層を外側から冷却している。管状の中心側フォーマに冷媒を流通す
ことで、フォーマの内部空間に内側冷媒流路を形成するが、内側冷媒流路が形成される中心
側フォーマの外周に事故電流の分流導体となる外側フォーマを形成し、超電導導体層と内側
冷媒流路とが外側フォーマを介し離間配置し、外側フォーマが熱抵抗となり冷却効率の低下
を招く。
また、外側フォーマが中心側フォーマの外周に常電導素線を螺旋状に巻回し形成、超電導導
体層が外側フォーマの外周に超電導線材を螺旋状に巻回し形成し、外側フォーマの径と超電
導導体層の径の差が小さい。このため、外側フォーマのインダクタンスと超電導導体層のイ
ンダクタンスの差が小さく、外側フォーマにも送電電流が分流される。そして、分流導体と
なる外側フォーマに送電電流が分流すると、常電導導体に電流が流れ、損失が大きくなる。
さらに、電流が流れることで外側フォーマが発熱し、超電導導体層と内側冷媒流路との間の
温度差が大きくなり、超電導導体層の冷却を阻害。特に、超電導ケーブルに流れる送電電流
が大きいほど、分流導体に分流される送電電流も大きくなる傾向があり、分流導体に分流さ
れる送電電流を低減することも望まれる。
下図は、これらの事情に鑑み、その目的の一つは、冷媒による超電導導体層の冷却効率が高
く、事故時に事故電流の分流のため、分流導体に通常時の送電電流が分流することを抑制で
きる超電導ケーブルとその製造方法を提供する。
また、下図は超電導導体の超電導ケーブルと、それを冷却する冷媒の循環路で、一つの基路
から分岐する複数の分岐流路で、冷媒循環路と冷媒を供給する供給機構と、分岐流路の途中
に配置する流路抵抗部とを備え、この流路抵抗部は、分岐流路を流路抵抗部に流入する冷媒
流路の往路と、この流路抵抗部から流出する冷媒の流路の復路とに区画し、流路抵抗部を介
し往路と復路に流れる冷媒流量が冷媒の流通方向に、実質的に一様の単位区間を規定する超
電導ケーブル線路構造の特徴とし、超電導ケーブル線路が複数の分岐路で構成される場合、
各分岐路の冷媒流路で、冷媒の複雑な流路構成や流量制御が不要な、超電導ケーブルを適切
に冷却できる超電導ケーブル線路である。 
さらに、下図は超電導導体層の導体部と、導体部を収納し、冷媒が流通する断熱管とを備える超電
導ケーブルが布設された超電導ケーブル線路で、超電導ケーブルの少なくとも一部の区間を収納す
る収納管と、この超電導ケーブルを載せた、収納管内で超電導ケーブルの長手方向に間隔をあけ
配置した複数の台車と、超電導ケーブルを台車に固定するケーブル押え具を備える超電導ケーブル
線路を特徴とする、長尺の超電導ケーブルに適したケーブル線路の考案である。
２１世紀に入り超伝導ケーブル事業は当初夢見たほどに伸長していない。常温・高温超伝導材料開
発との並進で今後急速な進展を期待したいと思いつつ、基礎研究の大切さに思いを馳せ、残件扱い
にする。
【縮原発論 Ⅸ: 核ごみ廃棄処理のススメ】
目次
第１章 日本人の体内でおそるべきことが進行している！
第２章 なぜ、本当の事実が、次々と闇に葬り去られるのか？
第３章 自然界の地形がどのように被害をもたらすか
第４章 世界的なウラン産業の誕生
第５章 原爆で巨大な富を独占した地下人脈
第６章 産業界のおぞましい人体実験
第７章 国連がソ連を取りこみはじめた
第８章 巨悪の本丸「ＩＡＥＡ」の正体
第９章 日本の原発からどうやって全世界へ原爆材料が流れ出ているのか
● 引き寄せられた混沌！？
第９章 日本の原発からどうやって全世界へ原爆材料が流れ出ているのか
平和利用の仮面をかぶった全世界の原子力産業が、殺戮戦争のための原爆産業と、現
状でどのような関係で直接に結びついているか、という最後の説明を、読者が将来を判
断するための資料としてこの章で加えておきたい。そして、一般にあまり知られていな
いアジア・中東諸国の原発の現状をまとめておく。
この前で進行し目ている現実こそ、読者の生活に直接結びついでいるのである。そし
てこの何気ない出来事の中から、明日の衝撃的なニュースが生まれるのだ。
いま多くのロ本人が危鷹を抱いているのは、中東のイスラム諸国の危機であろう。あ
るいはまた、隣国の中国が原子力発電に猛進している姿であろう。すべての核兵器保有
国についてくわしく述べる紙幅はないので、まずわが国の原子力発電所から生まれた物
質が、原爆材料として全世界に流れ出している現実から述べる。
５兆円をドプに捨てた日本の原発政策
アメリカのゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）から原子炉を輸入してきたのが、日本
原子力発電株式会社（原電）・東京電力・中部電力・東北電力・北陸電力・中国電力と、
メーカーの東芝・日立製作所である。ウェスーアィングハウスから原子炉を輸入してき
たのが原電・関西電力・九州電力’四国電力・北海道電力と、メーカーの三菱重工業で
ある。２００６年に東芝がそのウェスティングハウスを買収した。これらの日本企業は、
いずれもアメリカのモルガン財閥とロツクフェラー財閥に、技術供与の代金として莫大
な金を送りこんできた。日本人がＡＥＣと手を組んで、全世界にこれだけ大量の放射能
被パク死者を生み出したという史実を正視すれば、過去に犯した罪を自分の胸虻問うべ
き企業である。
一方で、フランスとの関係も、深刻さは重大である。
日本の原発で、運転後に発生する『使用済み核燃料」は、フランス核燃料公社コジ
ェマ（ＣＯＧＥＭＡ――核物質総合会社を意味する ComPagnie G&n6rale des Matiires N-
ud6aires）か運転するラ・アーグ再処理工場に送られ、化学処理され、２０１３年末ま
でに原爆材料となる核分裂性プルトニウムが１０トン以上抽出されてきた。つまり日本
は、これだけでナガサキ原爆を１万発もつくれる量のプルトニウムを保有し、さらに同
様に再処理を依託したイギリスと、日本国内の合計で、その２倍のプルトニウムを保有
しているのである。このフランス再処理上場のＵＰ２というプラントは、フフンスの
軍事用工場であり、核兵器用のプルトニウム抽出工場であった。
これらを統括してきたフランスの原子力庁は、企業であり、日本の概念でいう官庁で
はない。ここが、南太平洋での核実験を指揮し、もう一方の手で、核燃料公社コジェマ
を子会社とし、アメリカなどのウーフン鉱山を所有して、原子力産業を統括してきた。
つまり、原子力庁は、その人材か民間の金属財閥の要人によって占められ、世界的なウ
ラン・カルテルの総本山となっている。
フランスの原子力産業は、１９８０年代初めから外国の使用済み核燃料を受け入れて
再処理をおこなうはずだったが、トラブル続きで、まともに運転できず、結局、日本と
ドイツの資金を当てにして新プラントＵＰ３を建設した。日本は、東海村の再処理工場
が同じようにトラブル続きで、ほとんど処理能力がなかったため、フランスの言うなり
になって莫大な金を出した。その当時、日本の電力会社がコジェマに支払う契約金は莫
大な額にのぼった。
同時に、フランスの危険なプラントをモデルにして、コジェマの子会社であるＳＧＮ
（新技術総合会社を意味する Societe Genetal pour les Techniques Nouves）に大金を払っ
て技両を導入し、青森県・六ケ所村に強引に再処理工場を建設しはじめた。そしてこの
プロジェクトを誘致した青森県知事の北村正裁がヨーロッパ視察のときに訪れた工場こ
そ後述するパキスタンの”原爆の父”カーン博士が働いていたアルメロエ場であり六ヶ
所村では当時その工場が”安全論の根拠”として華々しく宣伝された。青森県出身の相
撲取り、厚顔にも自然食品の広告に出ている舞の海らが広告塔となって、核燃料サイク
ルの宣伝が展開され、再処理工場に２兆円以上の建設費を投じた。高速噌殖炉もんじゆ
も同嫌に開発費３兆円近い金を投じて、現在まで両方ともまったく運転できずに、結局
５兆円以上をドブに捨てた結果となったのだ。
ところが電力会社は、公益事業だからという理由から、いくら出費がかさんでも、事
業にかかった必要経費をすべて積み上げ、モのコストに一定の利益を上乗せできる「総
括原価方式」によって電気代を決めてきた。この利益率は、１９８８年には７・２％だ
ったが、段階的に引き下げられて、２００８年以降、現在でも３％の利益が保証されて
いるのである。このため電力会社は、巨額の無駄な出費用をすればするほと、高い電気
代を徴収できるのだ。
これが日本の電力会社を、高コストの原発に走らせてきた諸悪の根源である。フクシ
マ原発事故のあと、この会計制度を即刻廃止せよという大きな声が各界からあがったの
に、電力改革を骨抜きしてきたのが、”４電力会社の首輪”をつけた安倍晋三政権と”
経済産業省傘下の哀れな有識者らち”なのである。結果、フランスとイギリスに無駄な
大金を払わせられたのは、電力消費者、つまり読者である。
日本の原発からフランスの核弾頭がつくられる!
さて、一方、日仏原子力協定によれば、日本の該物質は、「平和的な”非爆発”の目
的にのみ使用される」と定められている。にもかかわらず、日本が再処理を頼んで使用
済み核燃料から取り出されたプルトニウムは、フランスの核弾頭に流用されてきたので
ある。工場のパイプラインが同じであるため、軍事用と平和利用を分けられないからだ。
こうして、日本の原発から出たプルトニウムが、フランスが南太平洋の住民に放射能を
浴びせた原爆にも流用されてしまったのだ。明白な日仏原子力協定違反である。
プルトニウムは、総量を管理しているだけであり、どこの国のプルトニウムがどこに
使われるかは、作業上、分離したりラベリングすることが不可能である。核兵器保有国
に再処理を委託すれぼ、百パーセントこの事態に至る。かくしてフランスでは、取り出
されたプルトニウムが核弾頭に使用されてきた。
フランスが大気中の核実験を50回も強行し、アルジェリアと南太平洋ポリネシアの住
民を放射能でむしばむという野蛮な行為が、文明の名のもとにおこなわれた。フランス
には、文化人や知識人がいるはずだが、彼らは核実験と植民地について問われると、突
然寡黙になる。
ファッションだ、芸術の都だと宣伝するだけのフランスの”文化人”とはどうも怪しげ
で鼻持ちならない。フランスによる一連の核実験によって、黒い所が南太平洋の島々に
降りそそぎ、「タヒチでは癌と奇形児が激増している」という報告が、１９８０年代に
洪水のようにフランス領ポリネシアで出された。しかもこれらの島民は秘かにフランス
ヘ飛行機で送られバルードグーフース軍病院などに収容されて沈黙を強いられてきた。
この現代フランス人を見て、「タヒチの女」を描いたゴーギャンは、何と言うだろう。
核実験はその後もムルロワ環礁で続けられ、ついに、１９８５年６月には生物だけを死
滅させる恐怖の中性子爆弾の実験がおこなわれた。一帯の島々は、環礁に巨大な地割れ
が発生し、高波や島全体の沈下のため大量の放射能漏れが起こる事態を迎えた。住民が
訴えたのは、「私たちはもはや海産物をロにすることができなくなった。人びとは頭痛
を訴えながら死んでゆく」というおそろしい言葉であった。死の灰はオーストラリア東
部のゴールド・コーストにまで連した。さらに１９９５年のシラク大統領の就任直後に
もムルロア環礁で核実験が強行再開されたのである。
コジェマの再処理工場ＵＰ３が、フーフンス以外の国の使用済み核燃料を再処理する
計画量は、ほぼ９０００トンとされていたが、そのうち３分の１にあたる２９００トン
が日本との契約であった。
しかも、フランスが再処理を引き受けた外国分の40％という最大量の再処理を委託し
ていたドイツの電力各社が、再処理を断念し、相次いで契約をキャンセルしはじめたの
で、日本が占める比率は、さらに高まった。ＵＰ３の建設費のうち、当初の比率でも、
日本の電力会社が40％を負担していたが、１９９８年末にベルギーが再処理禁止を決定
したので、日本だけが孤立した状態になった。
そこヘドイツのシュレーダー政権が追い打ちをかけるように、２０００年１月１日か
ら「国外再処理を全面的に禁止する」という方針を打ち出した。するとフランスが怒り、
ドﾞイツから搬入した３８２０トンの使用済み核燃料をすぐに突き返す」と言い出した
ので、引き取り準薗ができていなかったドイツの電力会社が困り果て、再処理全面禁止
の決定を延期することになった。しかしドイツは１９９５年にプルトニウム利用政策を
完全に放棄したので時期を問わず、ドイツ～フランスの関係がいずれ完全に切れること
は決定ずみである。ドイツの原発廃棄物の現状を知りたい人は、現地取材報告『原発処
分先進国ドイツの現実』（広瀬隆著、五月書房、２０１４年）を参照されたい。
この項つづく
● 「そうらーめん」という手もあるのか！？
永谷園から最近、「そうらーめん」のＣＭが流されているので、どんなものか検索してみたが、８年前
に商品化されていて、鹹水（かんすい：水酸化カリウム）が加えられているので中華麺であるが、ネッ
上の試食感想はいまいち盛り上がりを欠くようだ。のどごしが良くそれが清涼感を生んでいるので、
盛岡冷麺や韓国冷麺風の食酢ベースアレンジしてみればと考える。男子厨房に立ち入らずの掟にし
たがい、彼女に相談することに。