品格とか愛国心とか武士道精神といった復古的、懐古的なやり方は、このかつてない
新しい社会の状態に対して通用するでしょうか。僕は復古的な考えかたは通用しない
と思っています。
Takaaki Yoshimoto 25 Nov, 1924-16 Mar, 2012
【東日本大震災５年目に再エネ百％の実現を誓う】
大仰に感じるかもしれない。リーマンショック前から考え行動しここに至って、むしろ追い詰められているといえばそう言
えるかもしれない。しかし、放り出すこともできる。しかし、そういう風にはならなかった。ゴールはそう遠くはない未来に
実現するという確信がそう思い詰めさせていると言った方が合っているだろう。そこで、ここ数日に起こっている関連情
報を例示的に記載してみよう。
● インドの太陽光設備市場１６年は４ギガワット以上で２倍に急成長
今月８日再生可能エネルギーのコンサルティングを行うMercom Capital Group社はインドで１６年に設置される
太陽光発電の設備容量が４ギガワット以上に成長し、市場規模が３倍まで増加すると予測している。設置済み
の累積設備容量は、５,６３２メガワット（＝５.６ギガワット）程度、現在、開発中の太陽光発電プロジェク
トが、１０ギガワット強に到達。今後２、３カ月間で約８.４ギガワットが入札にかけられる。同社の調査によ
ると直近３カ月間で入札価格が６％も下落、買取価格が４.３４ルピー（日本円換算で約７.３３円）／キロワ
ット時と最安値を更新。因みに、買取価格が６ルピー（同８.４５円）を下回るプロジェクトは、施工コストが
６千万ルピー（＝８,４５０万円）以下でない限り、資金調達も難しい。また、太陽光発電設備の前倒し償却が、
１７年度会計以降８０％から４０％に減額される一方、クリーン環境税が２００ルピー（＝３４０円）／トン
から４００ルピー／トンと改定され石炭火力コストを押し上げ太陽光発電の追い風となるが、電気料金値上げ
に転嫁されるので、批判の矛先が太陽光に向かうという憶測もある（日経レクノロジー 2016.03.10）。
● ゼロエネルギーハウジング達成度を計測
積水化学工業株式会社住宅カン八二ーは、太陽光発電システム（ＰＶ）とホームエネルギーマネジメントシス
テム（ＨＥＭＳ）搭載住宅のゼロエネルギー達成度と蓄電池の運転実績調査を実施。その結果次の通りとなっ
た（積水化学工業株式会社 2016.03.09）。
１．ＺＥＨ相当以上のゼロエネルギー邸５９％、家電込みゼロエネルギー邸が前年比約３倍の３２％を達成。
２．家電家電込みゼロエネルギー邸の年間光熱費収支は約１７万８,５００円のプラス。
※ 調査基準、統計グラフ及び電力収支、電気料金収支
ところで、積水化学はゼロエネルギーハウジング（＝スマートハウス）事業だけでなく、大容量フィルム型リ
チウムイオン電池事業へも乗り出す。同社３月９日、フィルム型の大容量Liイオン蓄電池の開発を完了し、事
業化を進めていくとのこと。定置・住宅用を第一のターゲットに定めている。太陽光発電などの再生可能エネ
ルギーをより多く導入し、より有効に活用するには、蓄電池システムや電気自動車（EV）なとど併用すること
が鍵となる。同社によると、今後の電力自由化の進展や、再エネの固定価格買取期間が終了する住宅が出てく
る１９年以降に向けて、大容量タイプの需要が伸びると予測している。
新たに確立した技術は、（１）薄膜（２）耐熱性（３）耐衝撃性（４）安全性（５）長寿命（６）大容量を併
せ持つ蓄電池を提供できる。また量産用設備で製造した単電池と電池システムは、それぞれJET（電気安全環
境研究所）の部品登録認証を取得。定置・住宅向けでは、住宅メーカーによる採用を目指してシステムメーカ
ーと連携し、１６年度に出荷を目指す。車載向けは、２０年以降の参入を目指す。
※ 関連特許（抜粋）
解液二次電池用セパレータ、及び非水電解液二次電池
地中熱利用空調システムの原理と仕組み
● 省エネに効く地中熱、課題のコストを２０１８年度までに２０％削減
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は都市域での地中熱利用システム普及に貢献する技術の開発
や、再生可能エネルギー熱利用システムの性能を適正評価するシミュレーション技術開発など、再生可能エネ
ルギー熱利用の低コスト化と普及促進を実現するための技術開発６テーマに着手することを公表。このプロジ
ェクトの目標は、１８年度まで実施し、地中熱利用システムについて導入コスト・運用コストをそれぞれ２０
％低減、その他の再生可能エネルギー熱利用システムについて導入コストを１０％程度低減である。
システム）による地下水の大規模熱源利用のための技術開発（委託予定先：地域地盤環境研究所、環境総合テ
クノス、岡山大学） オープンループ型地中熱地中熱利用システムの高効率化とポテンシャル評価手法の開発研究（委託予定先：岐
阜大学、東邦地水、テイコク） 地中熱利用システムを含む空調熱源トータルシステムシミュレーションの開発（委託予定先：日建設計総合研究
所、名古屋市立大学） 太陽熱集熱システム最適化手法の研究開発（委託予定先：ソーラーシステム振興協会、名城大学、建築研究所） 太陽熱を利用した熱音響冷凍機（ループ管に封入した気体に音波で圧縮－加熱－膨張－冷却サイクルを発生さ
せる熱音響現象を利用した冷凍機）による雪室冷却装置の開発（委託予定先：新潟県工業技術総合研究所、東
海大学、新潟機器）
● 全方位対応の低騒音、独立電源用縦型小型風車登場
日本の風力発電設備メーカーWINPRO社は、垂直軸型の風力発電機を１６年度より本格的販売を計画する。一
般的な風力発電は、３枚のブレードのプロペラ型が主流。同社は１３年から小型の街頭路タイプ――高さは約
７メートルの街路灯で、ＬＥＤ照明、出力１４５ワットの垂直軸型の風力発電と５５ワットの太陽光発電、蓄
電池の一体型――を設置展開、大型の出力５キロワット型はプロペラ型とくらべ低速回転の静粛型独立電源用
のモデルが販売される（上図）。
● 一気に普及か？！２０キロワットの風力発電設備置
Ｃ＆Ｆアジアパシフィック株式会社は、アイルランドC&F Green Energy 社の日本特別仕様CF20 JAPAN Limited
を３月２日より発売を開始。確実に売電でき、工期が短く、実出力が高い出力２０キロワット未満の風力発電
システムの拡販が動き出す。ＦＩＴ買取価格。１６年度は１０キロワット以上の太陽光発電の買取（調達）価
格が２７円（税別）から同２４円に引き下げられる見込み。その一方で、２０キロワット未満の風力は同５５
円を維持する見込み。利回りを求める顧客は太陽光発電よりも風力発電に注目する。設備はローターとナセル
（下図）、タワー、パワーコンディショナーなどの風力発電システム一式で１９８０万円＋土地取得費用の合
計で２７６０万円、採算計算例として、年平均風速９メートル毎秒が期待できる場合、２０年で約３２００万
円の損益となり、７メートル毎秒で５２００万円、９メートル毎秒の場合は、約８２００万円。また、風力発
電システムは、日本海事協会の風力認証を受け、パワーコンディショナーとの組み合わせも決めている。従っ
て、経済産業省への設備認定手続きに問題なく、電力会社対して系統連系の申し込みをする際や電力購入契約
を結ぶ際のトラブルはないとする。
尚、購入契約後、同社が部材をアイルランドに発注し、到着まで８週間。「この期間に地質調査とボーリング
によるＮ値の測定を必要とし、基礎工事は２日間。設置所要面積は５メートル角である。
● 今夜の一曲
Nobyuki Tsujii chopin revolutionary etude private studio