農業への執着心が農家から奪えないのは、土地所有への執着心にちがいない。
しかし無意識や本能的な性向までを含めていえば、土地所有への執着心は、
本質的にはじぶ んの私有する土地から得られた生産物を、じぶんの自由な裁
量によって、誰からも制肘されずに生産し、処分できる自由への執着心に帰せ
られることは疑いない。それが貧困に耐えてもなお成就されるべき農業革命の
最終目的だといえる。
「情況との対話：コメの話もう一度」／サンサーラー
Takaaki Yoshimoto 25 Nov, 1924 - 16 Mar, 2012
【ポスト・オスプレイの此岸：垂直離着陸できる小型機 TriFan 600】
『縄すてまじ！』で提案したメガフロート式空港のシャトル垂直離着陸飛行機の構想が、米国はデ
ンバーのＸＴＩエアクラフト社のＶＴＯＬ機「TriFan 600」――６人乗り（パイロット含む）の小
型機で、約１３００～１９００キロメートル圏内を移動する機体エンジンは Honeywell Aerospace
社が供給。特徴は機体に3つのダクテッドファンを搭載、これにより垂直離着陸が可能。また、空
中へと浮上すると、翼に備え付けられた２つのダクテッドファンの向きを変えることにより、高度
９千１メートル、時速約６００キロメートルで飛行――が開発中だという。反応が早い！と感心し
しつつ、これが電動飛行機ならなおのこと結構。
発表によれば、ＸＴＩ社はTriFan 600のプロトタイプ機のエンジンとしてHoneywellの「HTS900」
を利用。プロトタイプ機は実際の機体の２／３サイズにダウンサイジング、２年以内の飛行を目標。
さらに、有人機を飛行させる前に１／１０サイズの無人機も製作――６ヶ月以内に試験飛行させる
予定。
【新興第４次産業の此岸：拡張現実の１つの事例】
● 世界初の「ＶＲ人工衛星」来年夏に打ち上げへ ３６０度映像を世界に配信
８日、SpaceVR社は来年夏の早い時期にVR人口衛星「Overview １」を国際宇宙ステーション（ISS）
に打ち上げると発表。Overview １は２つのカメラを搭載した立方形型人工衛星。スペースＸX社はI
SSへの補給ミッション「CRS-12」を来年夏に予定、その打ち上げロケットのファルコン９ロケット
により打ち上げられ、ISSに到達するとは同施設に設置されたNanoRacksの小型衛星放出機構（NRC
SD）で、地球低軌道（LEO）へと放出される。Overview １の撮影映像はライブストリーミング配
信したり、他社へと販売される。
もともとSpaceVRのVR人工衛星の計画は２０１５年に、クラウドファンディングサイトのKickstarter
から始まる。当初１２個のカメラを搭載する予定であったが資金集めに失敗。その後目標金額を下げ１２５
万ドル（約１億３千万円）の投資を受けて、２個のカメラを搭載した「世界初のVR人工衛星」の打ち上げにこ
ぎつけている。
【今日は山の日：サハマ山にＧＯ！】
Wikipedia／Mt. Sajama
今日は山の日だという。それで何だ？！ということなんだけれど、これで一儲けしようという事業
主体が色めき立っているが、ファミリーマートは、昨年１２月よりコピーを使い、登山地図を１枚
３００円で販売したところ、売り上げが１０％増という（ＮＨＫニュース 2016.08.11）。ところ
で百名山踏破は計画より遅れている（もっとも、それ以外にも遅れているものばかりだが）。そこ
で、ルームウォーキング中、登山番組の録画再生しながら仮想登山しているのだが、今日は、ボリ
ビアにあるサハマ山（Mt. Sajama）――南アメリカ大陸の山。ボリビア西部のオルロ県にあり、ボ
リビアの最高峰。サハマ山を含む一帯は、サハマ国立公園に指定され、チリの国境から２０キロメ
ートル程度にある。活火山とされているもの最後の噴火がいつなのか不詳――の映像を見ながらト
レーニングする。いつの日か登ってみたいと夢が広がる。
● 今夜の一曲
Leo Rojas - El Condor Pasa
【帝國のロングマーチ ２３】
● 折々の読書 『Ｃｈｉｎａ ２０４９』４１
秘密裏に遂行される「世界覇権１００年戦略」
ニクソン政権からオバマ政権にいたるまで、米国の対中政策の中心的な立場にいた著者マイケル・
ピルズベリーが自分も今まで中国の巧みな情報戦略に騙されつづけてきたと認めたうえで、中国の
知られざる秘密戦略「１００0年マラソン（ The Hundred-Year Marathon ）」の全貌を描いたもの。
日本に関する言及も随所にあり、これからの数十年先の世界情勢、日中関係そして、ビジネスや日
常生活を見通すうえで、職種や年齢を問わず興味をそそる内容となっている。
【目次】
序 章 希望的観測
第１章 中国の夢
第２章 争う国々
第３章 アプローチしたのは中国
第４章 ミスター・ホワイトとミズ・グリーン
第５章 アメリカという巨大な悪魔
第６章 中国のメッセージポリス
第７章 殺手鍋（シャショウジィエン）
第８章 資本主義者の欺瞞
第９章 ２０４９年の中国の世界秩序
第10章 威嚇射撃
第11章 戦国としてのアメリカ
謝 辞
解 説 ピルズベリー博士の警告を日本はどう受け止めるべきか 森本敏（拓殖大学特任教授・
元防衛大臣）
第９章 ２０４９年の中国の世界秩序
反客為主――反って客が主に為る
『兵法三十六計』第三十計
【危機●】中国はインターネット上の反対意見を「和諧」する
言論の自由との戦いにおける中国の武器の一つは、インターネットの検閲である。
現在、百万人以Ｌの中国人が、オンライン検閲ピジネスに従事している（注15）。世界のイン
ターネット利用者の大部分は中国人だが、中国政府当局が人権機関、外国の新聞、その他、数
えきれないほどの政治団体、文化団体のウェブサイトヘのアクセスを監戻およびブロックして
いるので、中国国民は自由世界の人々と同じ情報にアクセスすることができない。「和諧」と
はインターネットを検閲されることを指すネットスラングだ（注16）。
中国は、天安門広場虐殺事件の記憶を消すために多大な努力をしている。事件から２３年目
を迎えた２０１２年６月、検関宮はそれに言及するネット上の記事をすべてブロックした。３
人の活動家が追悼行進を行う許可を申請したところ、投獄された（注17）。インターネット利
用者が事件の象徴となっている、戦車の列の前に学生が立つ写真を合成し、戦車の代わりに大
きな黄色いアヒルを並ばせて検閲を出し抜こうとすると、中国政府は「巨大な黄色いアヒル」
というワードを検索禁止にした（注18）。検閲は非常に広範囲に及ぶので、６月４日（天安門
広場抗議行動の記念日）は皮肉たっぷりに「インターネット・メンテナンスの日一と呼ばれて
いる（注19）。
情報の抑圧に加えて、中国政府は当局の考え方を売り込むために、ブロガーを多数採用し、
反対派勢力の信用を傷つける偽情報を広めている（注20）。その虚報のせいで、インターネッ
ト利用者は、事実に基づいたニュースと政府側の偽りのニュースを見分けるのが難しくなって
いる（注21）。
数千年前から、抑圧的な政権はいずれも情報管理を悪用してきた。だが昔の検閲と、２０５
０年までに中国が行う可能性のある世界的検閲との重要な違いは、中国の国民が見るものだけ
でなく、ほかの多くの国の国民が見るものについても検閲できるようになることだ。中国によ
るインターネットの乗っ取りは、以前は国内に限られていたが、今後これらの戦術はますます
国際的に展開されるようになるだろう。中国の革新的なインターネット管理技術は、すでに少
なくとも１１カ国で採用されている（注22）。
もちろん中国は、ニューヨーク・タイムズやウオールーストリートージャーナルが中国に関
する真実のニュースを伝えるのを止めることはできないだろう。しかし中国が力をつけ、影響
力を増すにつれ、中国と協力する国では、国民がそのようなウェブサイトを見られなくなるこ
とが増えていくだろう。たとえば、中国の二つの大企業、ファーウェイとＺＴＥは、ニケーシ
ョン・ハードウェアを、中央アジア、東南アジア、東ヨーロッパ、アフリカに供給する主要業
者だ（注23）。これらの国や顧客（カザフスタン、ベトナム、ベラルーシ、エチオピア、ザン
ビアを含む）は、インターネットを政治的および技術的に厳しく管理する手法を中国に学び、
その技術も中国から買っているかもしれない（注24）。
【危機●】中国は民主化に反対しつづける
中国当局は、独裁主義国が多く民主主義国が少ない世界を好む。１９５５年以降、北京は、
各国の国内問題への干渉を禁止する五原則を宣言してきたが、中国の力が増大していくにつれ、
中国寄りの独裁的政府を保護し、民主主義政府を弱体化させる力も劇的に増大していくだろう。
マラソン戦略の他の取り組みと同じく、それはニュースや情報の操作から始まった。６５億８
０００万ドルをかけての「外宣工作］の一部は、独裁的政府のあからさまな支持に向けられて
いる（注25）。中国政府はジンバブエのロバート・ムガベ大統領やスーダンのオマル・アル＝
バシール大統領を公然と支持している。アル＝バシールは、戦争犯罪人としてハーグの国際裁
判所に引き渡される可能性があるため、海外渡航を恐れているような人物だ。
独裁政権を強化するための中国のもう一つの戦略は、戦略的融資と投資である（注26）。２
００９年と２０１０年に、中国が企業や途上国の政府に融資した金額は、世界銀行のそれを上
回った（注27）。中国はこの経済力を武器として、その政治アジェンダを世界に広めている。
これまでのところ２兆ドルをアフリカ諸国に無条件に融資し、反欧米アジェンダの浸透を図っ
てきた（注28）。ＮＧＯのフリーダム・ハウスによると、「人権にまつわる付加条項や経済的
見返りを必要としないこの無条件の支援は、発展途Ｌ世界の広範囲に、信頼できない腐敗した
政権を増やそうとしている（注29）」。
ケンブリッジ大学のステファン・ハルパーによると、ジンバブエは、中国の影響が「最も顕
著で、最も知られているアフリカの国の一つ］である（注30）。中国は、ムガベが荒廃した自
国を掌握しつづけるのを助けている。初めは兵器を提供し、それに続いて、インターネット監
視ハードウェアなど、国民を支配するのに欠かせない技術を提供してきた。ムガベに対する国
連制裁も中国は拒否した（注31）。
※だとすると、中国は冷戦時代の「第三世界」の革命輸出の外交手法踏襲（＝経路依存性）を意味
しているように思えるが、それでは米国はその当時の手法とどこが違うかを公開しなければ「公
正」でないというのが原則である。
中国の戦略の一つは、不干渉の原則に基づいて、アフリカの政府と「相互に有益な提携一を
結ぶことだ。中国政府は、アフリカのピジネスパートナーが「政治の約束事を伴わない、ただ
のビジネス」（胡錦濤前国家主席の言葉）という方針のもと現地の人々を虐待していることを
無視している（注32）。中国は、国際基準を無視することにより（注33）、アフリカの民主主
義をさらに弱体化し、独裁政権をさらに強化するだろ。
中国は、このジンバブエのモデルを、アジア、アフリカ、南米に適用した。また、シリア、
ウズベキスタン、アンゴラ、中央アフリカ共和国、カンボジア、スーダン、ミャンマー、ベネ
ズエラ、イランの独裁政権も支援した（注34）。中国経済がアメリカの３倍の大きさになれ
ば、発展途上の国々を、紛争解決と健全な統治とは逆の方向ヘ進ませようとする中国の行動は、
さらに影響力を強めるだろう（注35）。
もちろん今から２０４９年までの間に、中国が専制政治から方向転換し、国内外で民主主義
を受け入れる可能性もある。しかしそのような楽観論を支持する根拠はほとんどない，何十年
にもわたって、欧米の多くの学者が、中国は自由民主主義に向かう長い道を進んでいくと予想
していた。民主主義が中国にも訪れるという希望（根拠はないにしても）を抱きつづける学者
もわずかにいるが、彼らの多くは今、その楽観的な予測を恥じている，結局、希望的観測とい
うものは希望的であるがゆえに、もともと反論が難しいものなのだ。
【危機●】中国はアメリカの敵と同盟を結ぶ
確かな真実は、中国の指導者がアメリカを、世界を舞台にした競争（中国が勝つ予定である）
の‘フイバルと見なしていることだ。この見方は、特にアメリカの対テロ戦争において、中国
がアメリカの敵を繰り返し支援してきた理由を説明する。２００１年にアメリカの諜報機関は、
ウサマ・ビンラディン配下のテロリストをかくまっていたタリバンを、中国が支援しているこ
とを知った。具体的には、中国の二大電気通信会社が、タジバンがカブールに大規模な電話シ
ステムを構築するのを手伝っていた。この支援は、９・１１のテロ攻撃後も続けられていた（
注36）。
この件について説明を求められた中国は、独裁政権の扇動者が同様の問題に直面したときに
するであろうことをした。つまり、民間企業がやっていることなので、政府は関知していない、
と装ったのだ。しかしそれらは民間企業ではなく、北京が知らないはずはなかった。そのうち
の一社は少なくとも人民解放軍の関係者が設立し、中国軍のための通信ネットワークを作る手
助けをしている（注37）。
中国のタリバンとの関係は、電話システムの構築だけにとどまらなかった。１９９８年にタ
リバンは、中国政府からさらに支援を受けた。おそらく、クリントン政権がアフガニスタンの
アルカイダ訓練キャンプに打ち込み、不発に終わったトマホーク巡航ミサイルを、アルカイダ
が密かに北京に提供したことへの返礼だろう。中国はそのミサイルをリバース・エンジニアリ
ングした。３年後、まさに９・１１の攻撃の日に、カブールの中国当局者グループとタリバン
は、経済的・技術的支援を約束するもう１つの協定を結んだ。もっとも、それらは中国がタリ
バン と結んだ数多くの協定のごく一部にすぎない。
アルカイダと中国との協力は、必ずしも間接的になされたわけではなかった。２００１年１
２1月にアメリカ国防総省が入手した情報により、９．１１のテロ攻撃後に中国がアルカイダ
に武器を供給したことが明らかになった。９・１１のわずか１週間後に、タリバンとアルカイ
ダの兵士が、中国製の地対空ミサイルを受け取ったのだ。２００２年５月、アメリカの特殊部
隊がそれらのうちの３０発を発見した。タリバンの司令官がパキスタンのウルドゥー語の新聞
に「中国はタリバン政府への援助と協力を拡大している」と話し、中国の支援を公然と賞賛し
たのも無理はない（注38）。
中国はイラクのサダム・フセイン政権への支援も拡大した。タリバンに協力した中国の電気
通信会社の１つが、イラクに対する国連制裁の妨害に間わっていた。１９９９年５月、同社は、
国連の石油・食糧交換計画に取り組みながら、光ファイバー通信システムをイラクに売る許可
を国連に求めた。国連がその要求を二度にわたって拒むと、この会社は国連の意向を無視し、
そのシステムをイラクに送った（注39）。
二度目のイラク戦争中の、わたしが国防総省で働いていた時期に、同省の高官が次のように
認めた。中国人は「イラクの防空システムをより良くするために、光ファイバー接続ネットワ
ークの構築を手伝っている。その光ファイバーケーブルは、大半が地中に埋設されており、天
候（あるいは連合軍の空襲）など、さまざまなことから守られている（注40）」。この報告が
公になると、ジョージ・Ｗ・ブッシュ大統領は懸念を表した。「われわれはイラクにおける中
国人の存在に不安を感じており、わが政権は中国人に相応の返礼をするつもりだ」とブッシュ
はレポーターに話した。「米軍パイロットを危険にさらすシステムの構築を中国人が助けてい
るというのは、厄介きわ まりないことだ（注41）。
中国は、その申し立てを否定した，「それは噂にすぎず、アメジカとイギリスのイラク爆撃
に対する言い訳だ」と国連の中国代表代理である沈国放は言った。
「中国の軍人も民間人も、イラクで働いてはいない（注42）」 実際は、中国の企業はイラク
にオフィスを持っており、イラク当局者は、中国南部にある同社のオフィスを訪問していた，
イラクは２０００年から２００１年にかけて注文しており、２００２年に中国企業との違法な
関係が確認された。１万２０００ページに及ぶ関係書類をイラクが国連に提出したのだ。それ
によると、中国の三つの企業が、光ファイバーや通信交換Ｓをイラクの防空ネットワークに提
供していた。
２００３年３月、米軍主体の「有志連合」軍がイラクに侵攻し、イラク戦争が勃発した。開
戦にいたるまでの数カ月間、中国の電気通信専門家だけでなく、軍当局者も、イラク軍を支援
する重要な役割を果たしたことを、イラク軍の元防空部隊長が同年の後半に認めた。「２００
２年の存、彼らはやってきた」と彼は言う。
「彼らはサダム・フセイン直々の歓迎を受けた。そのうちふたりは、わたしたちに似せて、ロ
ひげをはやし、頭にカフィエ（アラブ式スカーフ）を巻いていた」
元イラク当局者によると、中国人は有志連合軍の軍用機が投下する誘導爆弾をそらすハイテ
クのおとり装置を間発した。そのせいで誘導爆弾はたびたび的を外した。「中国製装置の費用
はわずか２５ドルだったが、すばらしい成果をあげた」と彼は言った（注43）。
無法国家中の、もう一つの悪名高い仲間は、中国北方工業公司、またはノリンコと呼ばれ
る国営の兵器メーカーだ。２００２年に同社は、ミサイル計画のために特殊化した鋼鉄をイラ
ンに売って捕まり、翌年、経済制裁を受けた。アメリカ国務次官捕（軍備管理協定の検証・遵
守・履行担当）のポーラ・ドサッターは、中国合同安全保障検討委員会において、「中国政府
はノリンコの行動の拡大を野放しにしていました」と証言した。「それでも中国政府は、ミサ
イル拡散には反対だ、中国の企業や事業体がアメリカとの約束に反する輸出を行うのを禁止し
ている、と主張したのです］と彼女は続ける。「しかし、現実はずいぶん異なります］。彼女
は、ミサイルや危険物をパキスタンなどの国に輸出しないという中国の約束をリストアップし、
それぞれについて中国の嘘をアメリカ政府がどのように立証したかを述べた（注44）。
ドサッターは、中国が大量破壊兵器を作る技術を無責任に売ったことについても証言した。中
国は多くの核兵器拡散防庄の合意書に署名しているが、「中国がパキスタンとイラン両国の核
開発計画に関与しているのは明らかです」と彼女は言った。さらに中国は、イランを含む多く
の無法国家の毒ガスや化学兵器の開発計画にも関わっている。またドサッターによると「生物
兵器禁止条約の締約国であるにもかかわらず、中国はそれらの協定に違反する（生物兵器）計
画を持続しています」。中国が政府の計画として世界に話すことの大半と同様、生物兵器は研
究も製造も保有もしたことがないという主張は「真実ではありません（注45)」。
この項つづく